直葬とはどんな葬儀？選ぶ人が増えている理由や、費用面・注意点など詳しく解説

「直葬」とは、「Direct Cremation」の和訳（直接火葬）を短縮した言葉です。

原則として、通夜や葬儀・告別式のような宗教対応や対外的なセレモニーを行わずに、納棺と火葬だけを行う、遺体対応のみの葬儀スタイルです。少子高齢化、核家族化、宗教離れなどの現代社会の現状をふまえ、もっとも合理的な「葬儀」として、直葬を要望する人が近年増えています。

そういった状況ではありますが、経済的な問題を重視するよりも心情的に戸惑う人も多く、直葬の施行はそれぞれの事情があるようです。また、一口に直葬といっても、葬儀社によっていろいろなアレンジされていたり、遺族の希望などもあります。この記事では、直葬の知識をより深めてもらえるよう、さまざまな情報を紹介します。

直葬とは

直葬とは、具体的にどのような形態の葬儀なのでしょうか。ここでは、直葬の基本的な知識について解説します。

直葬とは、火葬のみを行う葬儀

前提知識として知っておくべきことに、「お葬式」は大きく二つの目的で行われていることです。その一つが「葬儀」です。葬儀は、遺体や魂への対応で、習俗的・宗教的な行為になります。一方、もう一つの目的となる「告別式」は、カテゴリーの異なる社会的対応であり、その目的は遺族と世間を対象とした「生きている人々のため」に行われます。

その目的を踏まえた上で直葬とは、告別式や葬儀の中の宗教的な対応を一切行わず、葬儀の中の遺体対応のみを行うものだと言ってももよいでしょう。火葬だけを行うことから、「火葬式」と呼ばれることもあります。

従来の一般的なお葬式では、通夜を行った翌日に葬儀・告別式、そして火葬を行います。

通夜や告別式には、親族だけで行う「家族葬」、友人・知人・仕事の関係者や地域の方などに参列してもらう「一般葬」などがあります。

ここでの葬儀では、参列者や会葬者の規模の違いこそあれ、仏式なら、導師による宗教儀礼によって故人を弔い、告別式では会葬者の焼香や式後の会食など、社会的な応接も果たされていきます。しかし、最近では「一日葬」として、夜にその施行をして、翌日近親者だけで火葬場へ赴くと云う手法や、それら全てを昼間に営んで一日で終了するなどの手法もあります。ただいずれにしても逝去後、少なくとも3・4日の日数は見なければなりません。

これに対して、直葬は基本的に火葬しか行わないため、逝去後24時間以上経過（「墓地、埋葬等に関する法律」によって、死後24時間経過した後でなければ火葬を行ってはならないとされています）すればいつでも施行できます。

また、直葬では遺族や近親者の参列だけというのが普通で、一般の会葬者は見込んでいません。

◆直葬を選択するときの重要な前提

直葬を行う前提として、納骨する墓所（お墓・納骨堂など）の現況が大きく影響します。檀家・菩提寺の関係があり、その寺院の境内墓地に納骨するような場合には、直葬と言えども、必ず菩提寺に連絡をし、読経や戒名などの授与についてあらかじめ指示を受けておきます。住職に「直葬」で行いたい旨を伝えて相談をしておきましょう。

納骨場所が「霊園」などで、直接寺院とは関係のない場合でも、これまでの寺壇関係があれば、今後の納骨や回忌法要などのこともあるので、やはり事前にお寺に報告し、相談をしておきましょう。

まったくお寺とも縁がなく、お墓のことなどは事後に考えたいという場合には、直葬施行の制限はありません。無宗教でも可能です。また希望によっては、その場だけワンポイントで「炉前勤行」を僧侶にお願いし、炉前で行うこともあります。それらは葬儀社と相談するとよいでしょう。

【直葬での香典】

直葬の場合は一般の会葬を辞退しているので、会葬者からの香典はありません。近親の参列者からの香典を辞退する場合も、慎重にその事由を説明をした方がよいでしょう。過去に香典の授受があった場合、それらを相互扶助の貸借とする感覚もあるからです。

また香典の授受をする場合、「香典返し」は、後日で構いません。（忌明け後）あるいは、少量のお礼状や粗供養品（返礼品）などを用意しておく場合もあります。

【直葬での拾骨】

火葬後には係員の指示に従い「お骨上げ」（拾骨）をします。特に直葬だからという簡略さはありませんので、慣例に沿って納めていきます。

【直葬での会食】

一般葬では、通夜の後に通夜振舞い、葬儀の後に精進落としなど、参列者に飲食提供での接待をする場面がありますが、直葬ではそういった接待対応は行わないのが普通です。

【直葬での喪主】

通夜や葬儀を行わない直葬では、喪主が挨拶する場面がないため、表立って喪主を立ててはいませんが、全体の責任者として、打ち合わせや支払いなどの対応で、誰かが遺族を統括しなければなりません。ただ直葬と言えども親族の参列がある場合は、個別に挨拶をし、会葬の労をねぎらう心遣いは必要です。

直葬が増えている理由

近年は高齢化が進み、故人に縁のある人たちもすでに亡くなっている、あるいは存命していても健康上の問題などで参列が難しいというケースが珍しくありません。

また、故人の介護や療養期間が長期にわたっていると、遺族の心身だけでなく経済的な疲弊があるかもしれません。そのことでより負担の少ない直葬を考える場合があります。

加えて、菩提寺との付き合いが薄い、あるいは菩提寺そのものがないというケースも多くなっています。このような背景からも最小規模の葬儀として、直葬を検討する遺族が増えていますが、これも現代的な傾向と言えます。

さらに、伝統や形式に縛られず、従来の葬儀の形式や進行にこだわらない人が増えたことで、「とりあえず直葬」を営んでおくという人も多くいます。これは、後日に何らかの社会的対応を考えている人の場合に多くみられます。

直葬は無宗教の葬儀になるか

直葬では、原則として通夜や葬儀などでの宗教儀礼を行いません。火葬炉前で僧侶に読経してもらうことも可能ですが、これらを省略する人が多いのも実情です。

ただし参列者などが「お参り」する場合には、お線香の手向けや焼香を行います。それが仏教的だと考える場合は、「献花」などで拝礼することもありますし、シンプルに「黙とう」をささげるだけのこともあります。

また、遺体に対して死装束（経帷子）や故人の信仰の証（経典や聖書）などを副葬品として棺に入れることもあります。

直葬は必ずしも無宗教的にする必要はありませんが、納骨や今後の追悼手法のことも考えて施行すべきです。

直葬のメリット、デメリット

直葬を選択することで、遺族にはどのようなメリットがあり、どのようなデメリットに注意すべきなのでしょうか。

メリット

費用が安い

一般の葬儀と比較して、費用を抑えることができるのは直葬の大きなメリットです。

全国的に見て葬儀費用の平均はおよそ195万円と言われています。このうち、寺院へのお布施などが約47万円、飲食接待費用が約30万円、通夜や葬儀などに掛かる葬儀の基本費用が約121万円とも言われています。ただしこれらの統計も地方によってさまざまです。

一方、直葬の平均費用は、およそ20万円前後と言われてます。直葬の場合、菩提寺がなければ、僧侶に読経や戒名などを依頼しないので、お布施関係の費用は不要です。加えて、直葬では基本的には会食も行わないため飲食接待費用も発生しません。自宅出棺の場合は、式場使用料、祭壇なども不要で、多くの場面で費用の軽減を図ることが可能です。

必要となるのは、病院からの遺体の搬送・安置・保全に掛かる費用、棺の費用、霊柩車搬送費用と火葬費用くらいなので、直葬は一般的な葬儀に比べてもかなり経済的なスタイルです。

会葬者への対応に追われずに済む

訃報連絡を制限するので、会葬者数は限られます。近親者の参列を中心となるので、相対的に接待経費が軽減できることも、直葬のメリットと言えます。

一般の葬儀では、遺族以外にも近隣・友人・会社関係などの会葬者を想定するので、それなりの祭壇や会葬お礼状、それに付帯する粗供養品（返礼品）などを準備し、また挨拶などを考えておかなければなりません。

家族だけで葬儀を終えることができる

直葬は、遺体への実務的な対応形態とも言え、かつては「身寄り不明者（行旅死亡人など）」や生活保護世帯への福祉的な行政支援として行われていた経緯があります。しかし最近では、「おひとりさま」などの孤立した世帯環境や施行経費の面から、世間的な配慮は希薄になり、配偶者や子供などだけで執り行う事も事例も増えてきました。

遺体を安置しておく時間が短い

火葬は死亡後24時間を経過すれば、施行できます。直葬だけならば、それに準じて行うことができます。通夜や葬儀を行わないため、一般葬と比較して遺体を安置しておく時間が短い傾向にあります。そのため、介護などで疲れきった身内や親族の方々の心身への負担を軽減することができるかもしれません。

デメリット

周囲に理解してもらいにくい

直葬は近年になって普及してきた葬儀のスタイルなので、広く理解されているとは言えない状況です。しきたりや慣習を重視される方や地方によっては、故人に対して礼節を欠いた粗雑で簡略な葬儀と思われるかもしれません。

とりわけ、親族の中には直葬でのお見送りを、「故人がかわいそう」だと思う人もいます。それが後を引いて、トラブルの原因になりかねないため、特に近親者には、直葬を行う主旨の理解してもらう必要があり、できれば事前の合意を得ておくとよいでしょう。

また、参列を希望する方への配慮も求められます。

直葬の場合、基本的にごく親しい数名程度の立ち会いがほとんどです。

参列できなかった人たちに対しては、事後通知で葬儀の履行報告などを伝え、できれば後日弔問の機会を設けるといった配慮があるとよいでしょう。

【事例：訃報連絡の一例】

亡父○○○○儀 先般○年○月○日に永眠をいたしました。行年97歳

長い闘病生活のため、様相も異なり、皆様にはご弔問、ご会葬、ご対面の固辞を故人の遺志として汲んで頂き、謹んでお伝えさせていただきます。

○○日に遺族・近親者のみの「直葬」にて荼毘に付したが、あらためて「追悼の集まり」を持ちたいと思います。後日ご連絡をさせていただきますので、どうかご理解・ご容赦のほど伏してお願い申し上げます。 喪主○○○○

後日お別れ会を開く必要があることも

直葬を行うことに関しては、親族に対してはもちろん、故人の友人方にもその旨を伝えるようにします。しかし直葬を行うことを伝えたとしても、会葬できなかった悔恨を持つ人もいます。

世間的な配慮としては、後日「お別れの会」を開くなど、故人追悼の場を設けた方がよいでしょう。「とりあえず直葬」のままですと、その後、周囲の人々との間にわだかまりを残すようなことになるやもしれません。

【「会」名称の例】

○○お別れ会・○○さんを偲ぶ会・○○君を語る会・○○さん感謝の集いなど、自由な発想で名称を考えましょう。

菩提寺とのトラブルに発展する恐れも

寺壇関係がある場合に勝手に直葬を営むと後日、境内墓地への納骨や法要を拒否されるケースもあります。

葬儀における儀式対応は、通常、菩提寺住職を司祭者（導師）として営みますが、遺族サイドの直葬だからという考えで、断りなく無宗教対応で済ませてしまうこともあるようです。

このため、後日戒名などの授与を強制されたりするなど、菩提寺との関係が悪化した事例も少なくありません。やはり事前に直葬で行いたいという希望をきちんと伝え、葬儀や、その後の供養について相談しておくことが大切です。

遺族自身が後悔することもある

直葬は、遺族自身の後悔につながることもあります。

一般的なお葬式では労力も金銭的にも苦労はありますが、それなりの達成感と供養の充足を得ることもあります。利便性や合理性を重視した安易な気持ちで直葬を行うことで、後日自身が後ろめたい気持ちに陥って、精神的な不安を被ることのないように心得なければなりません。直葬であまりにもあっけなく、もの足りなさを痛感することもあります。

また、故人の死は、必ずしも遺族だけのものではなく、地域や縁故者との中で共に見送るという世間的な伝統です。慣例的・観念的なことを軽率に考えると、対外的に気まずくなってしまう恐れもあります。

特に、近親者や親戚の直葬施行に対する合意は事前に充分理解をしてもらうことが前提です。

直葬の流れ

直葬がどのような手順で営まれるのか、その流れを見ていきましょう。

臨終

病院で亡くなった場合は、医師に「死亡診断書」を作成してもらい、葬儀社や搬送専門業者に遺体を安置場所まで搬送してもらいます。

病院から葬儀社を紹介されることがありますが、依頼する葬儀社がすでに決まっている場合は断っても問題ありません。

一方、自宅で亡くなった場合は、かかりつけ医などの往診で死亡の確認が行われれば、死亡診断書を発行してもらいます。

病気療養中ではなく、通常の生活を送っていた人が急に亡くなったりした場合は、救急連絡から警察による検死が必要となることもあるので、遺体を勝手に動かさず、その指示に従います。

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お迎え、安置

日本の法律では、死亡後24時間以内の火葬は認められていません（法定伝染病は除く）。このため、いったん安置・保管することが必要です。病院から他所へ移す場合には、搬送のための寝台自動車を準備しなければなりません。

自宅安置の場合は部屋の清掃や整頓が必要です。自宅以外には、葬儀社の保管室や火葬場併設の霊安室などがあります。自宅が階上や車両の入りにくい場所で搬入安置が難しいことも多いので、最近では葬儀社の施設を利用することが一般的です。

安置が完了したら、葬儀社と打ち合わせを行います。必要な場合は、寺院との相談もこの時点で行いましょう。

直葬で自宅出棺の場合、階上や自宅が狭い場合などは、納棺後の搬入・搬出経路の確認をあらかじめ葬儀社に相談をしておくとよいでしょう。

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納棺

故人には伝統的な死装束や、遺族の希望で故人らしい衣服などを着せることもあります。身支度を整えたら、遺族ともども葬儀社のスタッフの指示で棺へ納めます。

棺には故人の愛用品を入れることもできますが、火葬場で禁止されている不燃物など、入れられないものもあるので、葬儀社のスタッフにかならず確認しましょう。

また、死因や遺体の状況で、納棺を葬儀社に一任し、病院内等ですでになされている場合もあります。

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出棺

火葬場の予約時間、現地までの交通状況などを踏まえて出棺します。

遺族は安置場所から故人と一緒に出発するか、指定された時間に直接火葬場へ向かいます。

火葬

火葬場へ到着したら、最期にもう一度故人とのお別れをします。この際、僧侶を招いて、火葬炉の前で短い読経をしてもらうことも可能です。

最期のお別れが済むと、遺体は荼毘に付されます。火葬の所要時間は設備などにより差はありますが、1〜2時間程度です。遺族は火葬が終わるまで、控室で待機します。

骨上げ

火葬が済んだ遺骨を骨壷に収めることを「お骨上げ」といいます。

喪主から血縁の深い順番に二人一組になって専用の箸で同時に遺骨を挟み、骨壷に収めていきます。足のほうから遺骨を拾い、最後に喉仏を収めるという手順が拾骨の慣例になっています。

地域によっては、同時に挟むのではなく、一人がつかんだ遺骨をもう一人に箸渡しするなど、その方法には地域差があるので、火葬場の係員の指示に従ってください。

お骨上げの「箸」にもいろいろな習俗的ないわれがあります。その作法は非日常的なものも多く、体験する際には違和感を覚えるかもしれません。

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直葬を行う際の費用

費用を抑えられるとされる直葬。実際にはどれくらいの費用が掛かるのでしょうか。

直葬を行う際の費用相場

直葬の費用は、約20万円〜40万円が相場と言われています。

最近ではもっと安い価格を提示する葬儀社も見受けられますが、安すぎる料金には火葬場に直接支払う費用の他、必要となる物品やサービスが含まれていないことがあるので、その内訳を確認しておくことが必要です。

この場合、追加料金が発生して結果的に相場を上回ることも考えられます。

葬儀社に依頼する場合は、事前に最小限の費用見積もりを取るようにします。その際は、必ず複数社から相見積もりを取り、それぞれの内容や金額を比較すると、葬儀社選択の材料になります。

直葬を行う際の費用の内訳

直葬を行うためには、どのような費用が必要となってくるのか、項目別に見ていきましょう。必要な項目を知ることで、葬儀社の示す料金に対して、客観的に判断することが可能になります。

寝台車・霊柩車による搬送料

病院から安置場所、安置場所から火葬場と、2回分の費用が必要です。搬送料金の相場は約2万円～3万円程度と言われていますが、移動距離や時間帯によっては追加料金が必要となるケースもあります。

また、運転手に心付けを渡す場合は、その費用も必要です。

安置施設使用料

遺体を自宅に安置せず、施設を使用した場合は料金が発生します。1日当たりの相場は、葬儀社の安置室の場合約5000円〜3万円、火葬場併設の保管施設の場合、約1万円程度と言われています。目安としては3日分くらいの費用を考えておくとよいでしょう。

ドライアイス代

火葬まで遺体を保存するためのドライアイスの代金です。自宅に安置する場合や安置場所に冷蔵施設がない場合に必要になります。安置期間によって使用量は異なりますが、通常は1日約1万円程度と言われています。

棺、骨壺、供花など物品一式

棺については価格に幅があり、安いものでは1万円代のものもありますが、約3万円〜10万円前後が一般的と言われています。サイズ、材質、仕様によってさまざまな費用の棺があります。拾骨容器（骨壷）については、約5000円〜2万円が相場です。

この他、納棺に関わる付帯費用や人件費、棺に花を入れる場合はその料金も掛かります。

火葬料金

火葬料金は公営の火葬場と民間の火葬場とで料金の相場が異なり、地域によっても料金に差があります。公営の場合は市民は無料〜5万円前後、民間の場合は通常ランクで5万円〜15万円くらいが相場と言われています。

また火葬場によっては、休憩室の料金が必要なところもあるので、事前に確認しておきましょう。公営では無料～1万円程度、民間の場合は2万円前後と言われています。

葬儀社スタッフの人件費

直葬といえども、搬送や安置・遺体保全・納棺など、葬儀社のスタッフの人件費が必要となります。これが設備や物品費用の中に含まれているかどうか確認します。

手続き代行料

死亡届の提出や火葬許可証の受け取りなど、火葬の手続きを葬儀社に代行してもらう場合は、代行料が必要です。ほとんどの業者はサービスとして行っていますが、この委託書類には多大な「個人情報」が満載であることをお忘れなく。

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直葬に参列する際のマナー

直葬はほとんどの場合、ごく親しい身内だけで行うので、通常の葬儀よりもマナーにこだわる必要はないと考えるかもしれません。

しかし、参列者の多い少ないに関わらず、故人の生涯の締めくくりに立ち会う敬虔なひとときです。同時に火葬場には複数の他家が来ていることもありますので、違和感のある服装や声高な会話なども控えましょう。常識的なマナーを守る真摯な場として、心がけることが必要です。

直葬に参列する際の服装

直葬の服装は、一般的な葬儀と同様に考えましょう。

葬儀の訃報連絡に、服装に関する記載が特になければ、参列者は喪服に準じた服装を着用します。

男性は喪服のブラックスーツか、黒・濃紺・ダークグレーといった濃色のダークスーツを着用してください。ワイシャツは白、ネクタイ、靴、靴下は黒。ネクタイピンはゴールド、またキラキラしたデザインのものは控えます。

女性の場合は、黒のワンピースやアンサンブル、スーツなど、喪服に準じたものや和装でも地味なものを着用します。洋装ではストッキングは黒か肌色、靴やバッグは黒、肌の露出を控えます。アクセサリーは華美なものは避け、真珠などが一般的なマナーに沿ったものとして多用されています。

訃報連絡などに「平服でお越しください」などの文言がある場合があります。この平服とは、”カジュアルな服装”という意味ではありません。

男性の場合は、黒やグレー、紺色のダークスーツ、女性の場合は、黒やグレー、紺色のワンピースやスーツなどが違和感がありません。

直葬の香典について

直葬は多くの場合、身内だけで営まれるため、香典を授受するような受付も設置していません。

しかし、近親者が葬儀費用の分担として支援することもあります。それぞれの判断で、それを「香典」とするかどうか、とくに決まりごとはありませんので、喪主になる遺族で相談することが良いと思います。

また、親族以外が直葬に立ち会う場合には、通常の葬儀と同様に香典を用意しておいた方が無難です。その際、喪主や遺族の意向で「香典辞退」の意思があり「固辞」される場合は、それに従いましょう。供花や供物などを受け取ってもらえるようなら、それに変えてもよいでしょう。

香典の表書きは、「御霊前」「御香典」などが一般的です。キリスト教や神道など宗派によっては、表書きが変ることがあります。蓮の花など、封筒の図柄などにも注意が必要です。

香典の額については、身内であれば故人との関係を考慮しながら葬儀費用の支援というつもりで相応の負担を考えます。親戚以外の場合には、故人や遺族とのお付き合いなどにもよりますが、世間的には5000円〜1万円が相場と言われています。

喪主は、香典辞退をする場合には、訃報連絡の際にそれを明記します。また、たとえ直葬とはいえ、香典授受した場合、後日一筆添えて、香典返しを送ります。

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挨拶状の有無

通常、お葬式での会葬礼状は、通夜の弔問や当日の式に際して、粗供養品（会葬返礼品）に添えて渡します。香典を受け取った方への香典返しとは全く別物です。この辺りが現状では曖昧になっています。

直葬の場合は、訃報連絡にて直葬である旨を伝え、会葬を固辞された場合、事後報告として、なるべく早めに、無事に葬儀を終えたことを伝える「事後報告」が礼儀です。

対外的に香典などを授受した場合など、「忌明け」後または「納骨」の報告とともにお礼状を添えて「香典返し」を送ります。

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直葬の際の納骨について

直葬を事前に了解しておけば、菩提寺境内の墓地や墓所に納骨するのは問題がありません。しかし、承諾がないまま直葬を行ってしまうと、いくら菩提寺で先祖代々のお墓があるといっても、住職に納骨を拒まれるケースもあります。

これは住職の感情的な問題というよりも、宗教者としての矜持が損なわれたという意識が事由となっているので、改めて戒名などの授与や導師としての読経をすることになります。

直葬だけに関わらず、葬儀とお墓の関係は菩提寺とその境内墓地の有無に大きく左右されます。

そのことから、離檀（檀家をやめる）するという人もいますが、高額な「離檀料」の請求でトラブルになることもありますので、安易に進めてはいけません。

何度も繰り返しますが、直葬を希望している人で、菩提寺がある場合は、必ず事前に相談しておきましょう。

また、これからお墓を考える人は、現在はさまざまなお墓のスタイルがあるので、自分たちに合った方法を選びましょう。

直葬の際の納骨について

埋葬の方法

直葬でも一般的な葬儀でも、納骨のスタイルや供養の対応にはさまざまな方法があります。

・ 区画墓地

伝統的な墓石を伴った区画占有のお墓のことです。

大きく分けると、菩提寺などお寺の境内にある「境内墓地」と宗教的な要素を不問としている「霊園」があります。霊園は自治体が運用する公営のものと、民間のものがあります。また集落にある古くからの「共同墓地」という種別もあります。それぞれに納骨できる枠組みや制限があります。

・ 納骨堂

納骨堂とは、多数の遺骨を一つのお堂に集約して収蔵する納骨施設です。寺院境内に建立されているものが多く、「合祀」されています。骨壺などで個別に安置されるものや遺骨を合葬して混在するものなど収蔵形式にはいろいろあります。

最近では寺院施設と一体化した「堂内陵墓」といわれるものが、利便的として注目されています。

・樹木（林）墓・庭園墓

墓石に代わって、自然の樹木をモニュメントとした合祀や合葬の「墓所」です。多くは遺骨を混在して収蔵して、記名のプレートなどが個別になっている形式も多くあります。自然志向で季節感を感じさせる新しい形式の野外墓地です。

・ 散骨

遺骨をパウダー状（粉骨）にしたのち、指定された海域や固有の限定区域にまきます。基本的にはモニュメントや痕跡を遺しませんが、最近は樹木墓地などでも散骨区画を用意しているところもあります。

関東と関西で違う拾骨の慣習

お骨上げの際、拾骨する遺骨の量が列島の東西で異なります。したがって容器のサイズも異なり、納骨のスペースなどで関東と関西で違いがあることを知っていますか。

主に関東では、全ての遺骨を拾骨します（全骨拾骨）。このため、骨壷のサイズが大きく、墓石の下の「カロート」と呼ばれる納骨の収納スペースにも限りが出てきます。

納骨スペースがいっぱいになると、古い遺骨からそれぞれ一部分を合葬容器に移し、残りの古い遺骨は境内の無縁墓や廃棄施設（ビット）に納めます。

一方、関西方面では部分拾骨を慣習としているところが多く、骨壷のサイズも関東と比べると1／3くらいと小さめです。そのためカロートにもより多く収蔵できます。

関東で火葬を行い、関西のお墓に納骨するといったケースでは、骨壺のサイズに注意する必要があります。事前に葬儀の担当者に伝えておきましょう。

分骨する際は？

遺骨の一部を分骨して自宅などで供養したい、あるいは故人ゆかりの地に納骨したいと考える人もいます。このような本来のお墓以外にも納骨する場合に「分骨」として、遺骨を複数に分けることがあります。古来から高野山などにも分骨信仰があり、今でも各宗本山に「本山納骨」で分骨をする人も多くいます。

分骨については、火葬場であらかじめ分骨の個数などを申し込んで、お骨上げの際に分骨しておくのが最良です。後日分骨を行う場合は、墓地の管理者から分骨証明書を発行してもらう必要があるため、事前に相談しておきましょう。

菩提寺に納骨を断られた場合の対処法

直葬を菩提寺の了解なく行ったために、後日の納骨を依頼しても応じてもらえないことが多々あります。直葬は簡易的な葬儀と言えるかもしれませんが、安直に考えてはいけません。納骨することを先に予見して対処しなければなりません。自分の遺影のお墓がどういう種別か、またそのお墓の使用権者などの確認をしておくことが重要です。

特に菩提寺がある場合は葬儀の形式について必ず事前に相談するようにしましょう。

仮に菩提寺から納骨を断られてしまった場合は、どのように対処すればよいのでしょうか。以下、解説します。

他の霊園や納骨堂へ納骨する

霊園の中でも公営墓地は自治体が運営している墓地です。使用料や管理料が比較的リーズナブルという利点がありますが、納骨できる要件に制限があります。また都営墓地などの場合は希望者が多く、抽選の倍率が高くなって、必ずしも希望している通りに納骨できるとはかぎりません。

納骨堂は、霊園などの区画墓地とは異なり、合葬・合祀として一つのお堂に多数の遺骨を納める施設です。公営墓地同様に使用料などがリーズナブルな事や、施設へのアクセスが比較的よいのもメリットの一つです。また比較的、宗旨宗派を問わない施設も多くあります。

自宅安置で供養をする

遺骨を自宅で保管・安置することは法的な問題にはなりません。ただし、骨壺そのものを置くこことは、日常生活のおいては違和感があります。一部分をモニュメント化した容器に移して、残りの遺骨の処分委託できる「手元供養」という手法もあります。

「手元供養」の最大のメリットは、故人を身近に感じる事ができることです。遺骨の一部を綺麗な小さな容器に入れて自宅に保管しておくデザインのものや、ペンダントに遺骨をあしらって身に付ける方法など、多種多様な供養の方法があるのも魅力の一つです。

手元供養については他の親族の理解を得る必要があること、少量の遺骨を手元供養にした場合は残った遺骨の処分のめどをつけておくことが重要です。

葬儀社に相談する

もし菩提寺に納骨を断られた場合は、葬儀社に相談してみるのもよいでしょう。葬儀社は多くのお寺とのネットワークを持っていますし、「葬祭」の専門家でもあります。数多くのお葬式を業務として執り行っているので、これまでにも同様の相談を受けた経験があるかもしれません。それを活かしてさまざまなアドバイスをしてくれる場合もあります。

また、「離檀」を決心して「改葬」（お墓の移転）する場合などの相談も可能です。万が一お寺とのトラブルになる懸念があれば、第三者の仲介者（弁護士・その他の士業者）を交えて菩提寺と交渉することもあります。その際は、穏便に進めることを第一として、これまでの感謝を伝える姿勢も必要です。

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まとめ

「社会的現実」の一つとして近年増加傾向にある「直葬」という葬儀形態について、基本的な情報から実際に営む際の注意点をまとめました。

遺族にとって合理的で経済的なメリットがある形態ですが、簡略で安直なものとして周囲から誤解を受けることもあります。遺族にとっても大きな試練ですが、故人の人生を踏まえて後悔のないようにしてください。

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   ご希望の葬儀内容に合った葬儀社をご紹介

   お客様からお伺いしたご希望を元に、条件に合った葬儀社をご紹介いたします（最大3社）。
   もし急ぎで病院・警察からの移動を求められている場合は、すぐにお伺いして指定場所まで搬送することも可能です。

   ※葬儀を行う地域や条件によっては複数社紹介が難しい場合もございます。

3. ステップ3

   葬儀社との打合せ/葬儀日程や内容の確定

   葬儀社と葬儀について具体的な内容を話していきます。内容面、費用面など比較検討の上、条件に合う葬儀社が見つかりましたらお申し込みください。

   ※万が一ご紹介した葬儀社が合わない場合、他の葬儀社のご紹介も可能ですので遠慮なくお申し付けください

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安心葬儀おすすめプラン

安心葬儀が全国7000社から厳選した葬儀社のおすすめプランをご紹介します。お近くの式場でご予算に沿う葬儀ができるようご相談承りますのでお気軽にお問合せください。

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