一般葬とは?人数やメリット・デメリットを解説
大切な方が亡くなったとき、故人との最期のお別れの場として葬儀を行います。
葬儀にはさまざまな形態のものが存在しますが、選ばれている葬儀形態の多くは「一般葬」と呼ばれるものです。
一般葬という名前から察するに、普通の葬儀だろうという予測はできますが、実際にはどのような内容の葬儀を一般葬と呼び、なぜ一般葬が多くの方から選ばれているのでしょうか。
この記事では故人とのお別れを、無礼なく円滑に行うための方法について、一般葬の紹介を交えながら考察していきます。
一般葬とは
まずはじめに「一般葬」とはどのような葬儀であるかについて説明します。
一般葬とは
一般葬とは、その名の通り日本で最も一般的な葬儀です。葬儀と言えば、ほとんどの場面で一般葬のことを指します。
一般葬には家族や親族、近しい友人はもちろんのこと、故人と生前に親交のあった方々が多く参列します。
具体的には近隣の住民や会社の関係者、所属している団体があればそこの方々も参列することがあるため、参列者の人数が多くなる葬儀形式が一般葬なのです。
遺族もさまざまな人と一緒に故人を偲び、お別れすることができるので、故人の生前のご縁を大切にした葬儀の形と言えます。
一般葬は多様な立場の人を呼んで行う葬儀形式なので、付き合いが多い方や社会的な人間関係を重視したい方にはお勧めです。
一般葬は、お通夜と葬儀・告別式を2日間で行います。
昔から行われている葬儀形式なので、年配の方や地域のしきたりなどに沿って儀礼や習慣を重視したお別れをしたい方にも受け入れられやすい葬儀となっています。
参列者が多いということは、それだけ広い葬儀会場が必要となります。
故人や親族の自宅が葬儀会場になることもありますが、セレモニーホールなどの斎場を借りて行うケースが多いようです。
また、一般葬は故人との別れを偲ぶことに重点を置いている家族葬とは異なり、故人と縁のあった方々に対するおもてなしにも重きを置かれています。
故人の生前の付き合いをある程度把握できていれば準備に関しておおよその規模を予測できるので多少は安心できるでしょう。
また近年家族葬も多くなってきていると言われています。
家族葬は、遺族や親族など近親者のみで行われる葬儀のことです。
一般葬は宗教儀礼やしきたりを重視しますが、家族葬では近親者のみの参列ということで、故人や家族の希望を葬儀に取り入れやすい傾向があります。
一般葬の参列するおおよその人数
一般葬に参列する人数をどのようにして予測したらよいのでしょうか。
想定以上の参列者がいたとしても慌てずにうまく対応するにはどうするのかについて考えてみます。
おおよその人数の算出方法
おおよその人数を算出するために、故人が生前にどのような人付き合いをしていたかを思い出すことから始めましょう。
近隣地域で、実際に葬儀に参列する親族はどの程度いるのか、仕事関係であれば故人が生前に勤めていた会社の規模、部署の人数、故人の役職や社会的地位、また取引先との関係の深さはどの程度かといったことを考えてみます。
これらの情報を把握すれば、参列者のおおよその人数を算出できるでしょう。
他にも、故人が生前にサークル活動などに参加していたのであれば、その団体の規模や付き合いの広さ、近所の方と故人の関係性を振り返って考えるのがよいでしょう。
一般葬での参列者は個人の葬儀では30〜100名程度の規模になることが一般的ですが、さらに規模が大きくなると100名を超える場合もあります。
人数が多くなるとそれなりの費用が掛かるので、それだけの予算を用意しておくことが必要です。
人数が増える分には問題ない
葬儀、特に一般葬では、参列者の人数を事前に正確に予測することは難しいものです。打合せの段階である程度の人数予測が必要ですが、実際はその人数以上の参列者が訪れるという場合もあるでしょう。
返礼品はあらかじめ予定していた人数より多めの返礼品を用意しておくことで、仮に余ったとしても料金が追加で発生することを防ぐことができます。式場も予定人数ぴったりのサイズではなく、少し余裕のある場所にするとよいでしょう。
人数が増えることを想定して準備をしておけば、問題はありません。
参列者の人数を予測することが難しいようであれば事前に葬儀社に相談してみましょう。
一般葬のメリット・デメリット
多くの方に選ばれている一般葬ですが、なぜ他の葬儀形態ではなく一般葬を選ぶのでしょうか。
ここでは一般葬を選ぶ場合のメリット、デメリットについて考えてみます。
メリット
参列者からの思い出を通じて故人を偲ぶことができる
一般葬には多くの方が参列するため、故人が生前どのような方々と縁があったのかを知る機会となります。
参列者から故人についての話を聞くことによって、遺族も知らない故人の意外な一面を知ることもできるかもしれません。そういった参列者との触れ合いの中で、遺族の心が慰められることもあります。
弔問対応の負担を軽減できる
一般葬は故人と縁のあった方が同じタイミングで会場に集まって故人とのお別れをします。
そのため、葬儀後に個別で自宅を訪ねてくる弔問客も少なくなり、その都度対応しなければならないという遺族の負担を軽減できます。
理由があって葬式に参列できなかった方などを把握できれば、後日誰が弔問に来そうなのかを予測しやすいこともメリットになります。
故人と縁のあった方の要望に応えることができる
葬儀の場は故人の顔を見られる最後の機会となります。
故人と親交の深かった方にとっては、故人へ感謝の思いを伝えたり、直接故人の顔を見ながら最期のお別れをすることができます。
遺族側としても、故人との生前のお付き合いに対して直接お礼を伝えられる場になります。
葬儀の当日に参列者みんなで故人のお見送りをできる
幅広い知人や関係者まで参列してもらうことができ、葬儀の当日故人との最期の時間を参列者みんなでお見送りすることができます。
従来の伝統的なやり方にのっとった葬儀を行える
昔ながらの葬儀形式なので、儀式を省略することなく行うことができ、周囲の理解が得やすい葬儀形式でもあります。
親族や高齢者の方の理解が得やすい葬儀の形式と言えるでしょう。
故人と付き合いのあった方々に広く参列してもらえる
親族だけでなく、仕事の関係者や趣味の仲間、近隣の友人など幅広い方々に参列してもらうことができます。故人が生前、人間関係などを大切にしていたのであれば、参列してもらうように案内を送りましょう。
葬儀後に個別の弔問を受ける可能性が低くなる
家族葬などの限られた人のみで行われる葬儀の場合、葬儀後に個別に弔問に訪れることがあります。予測できない弔問に遺族側も慌ててしまうことがあるでしょう。
一般葬では葬儀に参列する人が多く、ほとんどの弔問が葬儀当日に一度で終わるため、後日個別に弔問を受けることは少なくなります。
デメリット
一般葬を選択するデメリットは、参列者の人数が多いため、準備しなければいけないことが多い点です。
一般葬には遺族や親族だけでなく、友人や職場関係者なども参列したいと考える可能性がありますので、連絡に漏れがないようにしましょう。
故人の生前の人付き合いが多ければ多いほど、葬儀の準備を進める遺族が把握しきれない関係者もいるかもしれません。
どれくらいの人数が参列するかしっかり把握しないと、葬儀の準備を進める上で悩みのタネとなってしまいます。
予想していたより参列者が集まらなかったり、予想を超えて参列者が来てしまう場合があります。予想外に多くの参列があった場合には想定よりも費用が掛かってしまうため、故人の関係先をリストアップするなどして、どのくらいの参列が見込まれるのかを予測しておきましょう。まったく様子が分からない場合には、各関係先で故人と縁の深い人におおよその人数を尋ねてみるのも予測の精度を上げる要素の一つです。
葬儀の規模が大きくなるので準備が大変になることがあります。訃報の連絡を送る人をまとめて準備をして、会食の準備や挨拶状、香典返しなどの準備にも追われます。葬儀社のサポートもありますが、遺族への負担は大きくなります。
親族以外の参列者も多くなるため、遺族は参列者への挨拶などで大変です。参列者の人数が多いとその対応に追われてしまい、結果的に故人とゆっくりお別れし、偲ぶ時間がなかったと感じてしまうこともあるでしょう。
一般葬は式の内容を省略しない葬儀形式です。
通夜と告別式を2日に分けて行います。そのため2日分の宿泊代や会食費用が掛かってしまい、費用が高額になる場合があります。
最近では一日葬の認知の広がりにより、通夜をおこなわず葬儀・告別式のみ一日で執り行う葬儀を友人・知人や会社関係にも案内するというケースもみられるようになりました。
デメリットの解決策
一般葬を選択することによるデメリットの解決策としては次のような方法が考えられます。
親族の人数をできるだけ正確に把握する
親族の人数は式場に準備する席数や火葬場への車両の手配、通夜・告別式の料理の数量などに直結します。葬儀に参列しそうな親族がどの程度いるかを把握するため、故人の兄弟関係に連絡を取り、配偶者がいればそちら側の親族も確認しておきましょう。
年賀状や携帯やスマホの連絡先を参考にする
毎年送られてくる年賀状も故人の交友範囲を知る手掛かりとなります。
また、故人が生前に携帯(ガラパゴスケータイなど)やスマートフォン(スマホ)を使用しており、中身を確認することが可能であれば、そこからも故人の付き合いを知ることができます。
連絡先などがグループ分けされていれば、故人がどういった団体に所属していたかが把握できるので、人数の予測がしやすくなるでしょう。
予測人数を超えた時のために、返礼品や料理を多めに用意する
故人の残した情報から参列者の人数を予測しても、必ずしも予測通りになるとは限りません。
あらかじめ葬儀社にその旨を伝え、返礼品や料理は多めに用意しておくと安心です。
会場で出される飲み物などは未開封のものであれば料金を取らないという対応をしてくれる葬儀社もあります。
一般葬の流れ
それでは、実際に一般葬を行う場合はどのような流れで進めていけばよいのでしょうか。
ここでは故人が亡くなってから葬儀が終わるまでの流れについて紹介します。
一般葬の流れの留意点
一般葬の流れについて紹介する前に、一つ注意しておかなければなりません。
それは、地域や宗派によって葬儀の流れが異なるという点です。
同じ仏式の葬儀であっても、宗派によって葬儀そのものの意味合いが異なっていたり、式中に行われる儀式にもさまざまな違いがあります。
例えば、通夜の所要時間は1~2時間程度で一般的には21時ごろに終わることが多いですが、式の内容が異なれば葬儀などの所要時間も異なりますし、掛かる費用にも差が生じます。
実際に葬儀を行う場合、自分の地域、宗派ではどのような葬儀を行うのかについて事前に確認しましょう。
宗派やしきたりによって葬儀内容や準備するものが変わってくるため、葬儀社には事前に宗派の形式を伝えておくことが大切です。
一般葬の流れ
仏式の葬儀の場合、臨終からの流れは次のようになります。
- ご臨終
- 葬儀社への相談
- 死亡診断書の受け取り
- 遺体の搬送
- 役所などの手続き
- 納棺の儀式
- 通夜
- 葬儀式、告別式
- 出棺
- 火葬、収骨
- 初七日法要
- 精進落とし
臨終から葬儀社の選定までの流れ
故人の死亡は医師が確認します。確認が取れると医師から死亡診断書を受け取ることができます。
病院で亡くなった場合、病院が葬儀社を紹介してくれることもあります。
まずは遺体を病院から安置施設または自宅へ搬送する必要があるため、葬儀の依頼先が決まっていれば、搬送の段階からその葬儀社に依頼しましょう。病院からの搬送料金が葬儀プランの中に含まれている場合が多いためです。
葬儀をどこに依頼するか決まっていない場合は、ひとまず病院が紹介してくれる葬儀社に搬送の依頼をするケースが多くなります。
ここで搬送をお願いしたからといって、必ずしもその葬儀社に葬儀を依頼する必要はありません。
この時点でどこの葬儀社へ依頼するか決まっていない場合、搬送費用は必ず掛かりますので、それを支払うだけに留めて、葬儀の内容や金額を検討してから葬儀社を決めても遅くはありません。
その場合は搬送だけお願いしたい旨を伝えましょう。
万が一そこで嫌な顔をするような葬儀社であれば、葬儀は他の葬儀社へ依頼した方が無難かもしれません。
できるだけ複数の葬儀社から見積もりや提案をもらいましょう。
葬儀社の決定から通夜までの流れ
遺体の搬送・安置後に葬儀社と打ち合わせをして、どの葬儀社に正式に依頼するかを決定します。
葬儀社が決まったら、場合によっては役所への届出も葬儀社が代行してくれることがあります。
選んだ葬儀社、葬儀プランの内容がどのようなものであるかを確認しておきましょう。
この後、遺影を選び、納棺の儀式を行って通夜の準備を進めます。
菩提寺がある場合は、葬儀社との打ち合わせに際して必ず連絡を入れます。故人が亡くなったことを伝えるとともに、葬儀の日程や形式について家族の意向を伝え相談します。事後報告にならないように注意しましょう。
通夜・告別式以降の流れ
葬儀社の提供する葬儀プランに申し込んだ場合、通夜や告別式に関しては葬儀社のスタッフがスムーズに行ってくれます。
会場の設営、式の内容についての説明などの基本的なことはもちろん、喪主が行う挨拶の雛形を用意してくれることもあります。
告別式が終わると出棺し、火葬場へ移動します。
そこで最期のお別れをして火葬となり、初七日法要を繰り上げる場合は同日中に初七日法要を行います。
そして僧侶や参列者と精進落としの料理をいただいて終了となります。
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一般葬のマナー
訃報を受けて一般葬に参列する場合、どういった点に気を付ける必要があるのでしょうか。
若い方で葬儀に参列した経験の少ない方にとっては、分からないことだらけで、葬儀に参列することが苦痛に感じられるかもしれません。
遺族や他の参列者に失礼のないようにするための最低限守るべきマナーについて紹介します。
一般葬のマナー
香典についてのマナー
葬儀に参列する場合は香典を持参します。
もし通夜と告別式の両方に参列する場合は通夜の場で香典を渡し、告別式の会場では記帳だけ済ませて会場に入ります。
香典は市販の香典袋を使用して問題ありませんが、香典袋の選び方にもマナーがあります。
水引の結び方や本数、色などをしっかり確認して選ぶようにしましょう。
香典袋にもさまざまな種類がありますが、中身の金額に見合ったものを選ぶようにします。目安としては、包む金額が1万円未満であれば水引が印刷されたものを使用して問題ありません。
故人との関係性が強ければ強いほど包む金額も多くなりますが、近隣住民や遠い親戚、知人といった場合は3000円~5000円程度が香典の相場と言われています。
香典として包むお札は、必ず使用済みのものを使用し、新札は使わないようにしましょう。どうしても新札を使う場合は一度折り目をつけて使用します。
使用済みだからといってあまり汚れたお札は使わないようにしましょう。
香典袋の表書きは宗派によって異なりますが、「御霊前」とするのが一般的です。ただし浄土真宗では「御霊前」ではなく「御仏前」とするなど、仏式の中でも違いがあります。宗派が分からない場合は「御香典」としておけば問題ありません。
その下に少し小さ目の字で自分の名前を記載し、住所や包む金額は中身の封筒に漢数字で記載します。
香典袋の準備が整ったら袱紗(ふくさ)という布に香典袋を包んで会場に向かいましょう。
会場の受付に人がいない場合は親族に手渡しするか、焼香の後に霊前に向けて供えましょう。
会場でのマナー
遺族の方と会っていろいろと話をしたいと思う方は多いですが、長話や長居は避けましょう。
遺族の方は傍から見るよりずっと疲労、心労がたまっています。
葬儀の場で久しぶりに再会してゆっくり話したい気持ちも分かりますが、遺族の方への気遣いを忘れないようにしましょう。
会場では、故人を偲ぶ気持ちや遺族への思いやりを意識して行動すれば、たとえ作法に不慣れで戸惑ってしまったとしても大きな失礼にはなりません。
しかし、読経中にスマホで話をしたりカメラで写真を撮ると僧侶の集中を邪魔してしまいます、また、同伴している小さな子供が会場を走り回ったりするなどの周囲に迷惑となる行為は避けましょう。
やむを得ない理由で遅刻してしまうこともあるでしょう。開始から45分程度までであれば焼香に間に合う可能性があるので、すみやかに会場に入り、スタッフの指示に従います。閉式後にあらためて謝罪とお悔やみの言葉を伝えましょう。
キリスト教の葬儀の場合は「ご愁傷様」という言葉を使ってはいけません。キリスト教では死は神に召されることと考えているため、お悔やみの言葉を使わないように注意が必要です。
お悔やみではなく、「安らかなお眠りをお祈りいたします」などの慰めの言葉を使うとよいでしょう。
一般葬を開く際に掛かる予算
近親者が亡くなり、実際に一般葬を行う際に掛かる費用はどの程度なのでしょうか。
葬儀社へ依頼する場合の予算の目安を紹介します。
一般葬を開く際に掛かる予算
一般葬の費用は、個々の葬儀規模や内容によって変動するものの、全国平均では90万円を少し超える程度であると言われています。
ただし、地域や宗教宗派によって一般葬の平均額は上下することがあります。
地域的な面では、東日本の方が西日本よりも葬儀費用は高くなる傾向にあります。
宗教的な面からは、キリスト教よりも仏教や神道で行う葬儀の方が高くなる傾向です。
なお、上記の金額には宗教者へのお布施の金額が含まれておりません。
お布施の金額も条件によって異なりますが、故人の社会的立場が高い場合や菩提寺との付き合い方によっては少なくとも10万円から50万円程度増えると考えておいた方がよいでしょう。
一般葬は参列者が多いので予算が高くなる傾向があります。
まず参列者が多ければ、それだけ広い会場が必要となりますし、マイクロバスを運行するのであれば台数や運行回数を増やす必要があります。
他にも通夜の席での通夜振舞いを多めに用意したり、返礼品の数が増えるため予算が高くなります。
しかし、参列者が増えるということは香典の総額も増えることにつながります。受け取った香典を葬儀費用に充てることには問題がないため、遺族の金銭的な負担を軽減することができます。
一般葬に必要な費用の内訳
一般葬を行う際には、大きく分けて三つの費用が掛かります。
まずは葬儀関連費用です。逝去されてから葬儀を行うまで遺体を安置するための安置料や葬儀会場の施設使用料、祭壇や遺影、棺など、葬儀をおこなう際に掛かる費用です。他にも火葬料や火葬場まで参列者を送迎する車両代なども必要になります。
二つ目は、参列者に対する費用です。飲食接待費用などと呼ばれ、香典返しの費用や、通夜振舞い・精進落としなどの食事代がこれにあたります。参列してもらったことへのお礼を伝える会葬礼状の費用も含まれます。
最後に宗教者に支払う費用があります。仏教で葬儀を行う際は、戒名を付けてもらう戒名代が掛かったり、読経してもらった僧侶に対してのお礼として渡すお布施代などが掛かります。
お礼の気持ちとして渡すものなので、特に金額は決まっておらず、地域などによっても金額が変わります。
戒名をいただいたり読経してもらったことに対してお礼の気持ちを金銭の形で「お布施」として僧侶に渡して、その他にも「御車代」や「御膳料」を必要に応じて包みます。
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一般葬を行う葬儀社を選ぶ際の着目点
一般葬はよく選ばれている葬儀形態であるため、葬儀社の対応エリア内であれば、ほぼ全ての葬儀社が対応可能な葬儀です。
全国には多数の葬儀社があり、それぞれの葬儀社が用意しているセットプランの内容は異なります。
多くの方が納得できる葬儀を行うために、どういった点に着目して葬儀社を選べばよいかについて解説します。
一般葬を行う葬儀屋さんを選ぶ際の着目点
支払いの方法や期日に柔軟かどうか
昔は葬儀が終わった後に現金一括で払うことが一般的でしたが、最近では支払いの期日にゆとりがあって支払い方法を複数用意している葬儀社の方がよいでしょう。
葬儀後に慌てずに支払いができます。
オプションや追加料金の説明があるかどうか
基本プランだけで葬式を終えられないことが多くあります。セット料金以外のオプションをしっかり説明してくれるかも選ぶときには見ておきましょう。
この説明をしてくれない葬儀社は、必要ではないオプションが知らない間に追加されている場合があるので注意が必要です。
低予算だからといって対応を変えないか
自宅や自治会の運営する葬儀場を使いたいと伝えると対応を変える葬儀社もあります。
利益が少ない葬儀や低予算だからといって、対応を変えない葬儀社は親身だと言えるでしょう。
葬儀費用が明確に提示されているかどうか
見積もりを取った際に、葬儀に必ず必要なものや人数によって変動するものなどが分かりやすく書かれているかを見ておきます。ここが明確に提示されていると、追加費用を過剰に取られたりすることがなく安心できます。
急な人数変更に対応してくれる
一般葬は大勢の方が参列します。
準備の時点で漏れがあったなどで、想定していた人数よりも多くの方が参列するというケースもないとは言い切れません。急な人数変更にも快く対応してくれる葬儀社を選びましょう。
質問の対応が丁寧かどうか
初めて葬儀を執り行う場合は、分からないことが多く、準備に不安な部分が数多く出てきます。
その際に葬儀社のスタッフへ質問をしますが、質問や相談への対応が丁寧かどうかも重要な判断基準となります。
葬儀費用の見積もりを丁寧に対応してくれる
多くの葬儀社はセットプランを用意しています。
葬儀社が出してきた見積書の金額だけを見て葬儀社を選ぶと思わぬトラブルが発生してしまうことがあります。
「セットプランに申し込めば、料金の範囲内で葬儀社が全てうまくやってくれるのだろう」と思い込んでいると、葬儀が終わった後に追加料金が発生しているかもしれません。
セットプランの内容には参列者へ提供する料理の費用や、宗教者へ渡すお布施の費用が含まれていないことがあるからです。
また、スタッフに勧められるがままにオプションを追加していくとセットプランの料金を大きく超えてしまうこともあります。
葬儀社から見積もりをもらったら内容をよく確認し、分からないことがあれば何でも質問しましょう。火葬場へ直接支払う費用など含まれていないものがあれば質問し、葬儀に掛かる費用全体が分かりやすく提示されているかどうかも確認しましょう。
金額や内容だけでなく、見積もりに関しての説明が丁寧であるかどうかについてもチェックすることで、葬儀社との後々のトラブルを避けることにもつながります。
葬儀後のアフターサポートが充実しているかどうか
遺族にとっては葬儀が終わった後もやらなければならないことがいくつもあります。
自宅への弔問客の対応や法要、相続で問題が発生するかもしれません。
そのような不安に対して葬儀社がサポートしてくれるかどうかも確認しましょう。
資料請求や電話相談など相談できる環境が整っているかどうか
相談できる環境が整っているということは、それだけその葬儀社がノウハウや経験を持っているとも考えられます。
サポートの充実具合も確認しましょう。
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最後に
大切な方を亡くして心身ともに弱っているときに、慣れない葬儀の喪主を務めるのは大きなストレスの原因となります。
遺族が負担を軽減しつつ、故人や参列者へ無礼がないような葬儀を行うためには専門家へ相談するのが最善です。
しかし、葬儀社の選択を誤ってしまっては満足できる葬儀を行えないだけでなく、遺族への負担が増えてしまうという結果にもつながりかねません。
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