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一般葬

一般葬とは?流れやメリット・デメリット、マナーなど幅広く紹介します

一般葬とは?流れやメリット・デメリット、マナーなど幅広く紹介します

大切な方が亡くなった時、故人との最後のお別れの場として葬儀を行います。葬儀には様々な形態のものが存在しますが、最も選ばれている葬儀形態は「一般葬」と呼ばれるものです。

一般葬という名前から察するに良くある普通の葬儀だろうという予測はできますが、実際にはどのような内容の葬儀を一般葬と呼び、なぜ一般葬が多くの方から選ばれているのでしょうか。

この記事では故人とのお別れを無礼なく、円滑に行うための方法について、一般葬の紹介を交えながら考察していきます。

一般葬とは

それでは、まずはじめに「一般葬」とはどのような葬儀であるかについてご説明します。

一般葬とは

一般葬とはその名の通り日本で一番メジャーな葬儀で、通常は葬儀と言えば一般葬のことをいいます。

一般葬には家族や親族、近しい友人はもちろんのこと、故人と生前に親交のあった方々が多く参列します。

具体的には近隣の住民や会社の関係者、所属している団体があればそこの方々も参列することがあるため、参列者の人数が多くなる葬儀形式がこの一般葬です。

参列者が多いということは、それだけ広い葬儀会場が必要となります。そのため、葬儀会場となるのは故人や親族の自宅で行うこともありますが、セレモニーホール等といった斎場を借りて行うケースが多いようです。

また、一般葬は故人との別れを偲ぶことに特に重点を置いている家族葬とは異なり、故人と縁のあった方々をおもてなしするという意味合いも含まれます。

故人の生前の付き合いをある程度把握できていれば準備に関して多少は安心できます。

一般葬の参列するおおよその人数

それでは、一般葬に参列する人数はどのようにして予測したら良いのでしょうか。

また、仮に想定数以上の参列者がいたとしても慌てずに上手く対応するにはどうしたら良いかについて考えてみます。

おおよその人数の算出方法

おおよその人数を算出するためには故人が生前どのような人付き合いをしていたかを思い出すことから始めましょう。

たとえば、近隣地域に住んでいて実際に葬儀に参列しそうな親族はどの程度いるのか。

仕事関係であれば故人が生前勤めていた会社の規模、部署の人数、故人の役職や社会的地位、また取引先との関係の深さはどの程度かといったことを考えてみます。

これらの情報がわかれば、参列者のおおよその人数を算出することができます。

他にも、故人が生前サークル活動のようなものに参加していたのであればその団体の規模や付き合いの広さ、近所の方と故人の関係性を振り返って考えるのが良いでしょう。

人数が増える分には問題ない

事前に参列者の人数を予測しても、実際はその人数以上の参列者がいたという場合もあるでしょう。
しかしそういった事も想定して準備をしておけば、人数が増える分には問題ありません

返礼品は予め予定していた人数より多めの返礼品を用意しておくことで、仮に余ったとしても料金が追加で発生することを防ぐことができます。式場も予定人数ぴったりのサイズではなく、少し余裕のある場所にすると良いでしょう。

もし参列者の人数について予測することが難しいようであれば予め葬儀社に相談してみましょう。

一般葬のメリット・デメリット

多くの方に選ばれている一般葬ですが、なぜ他の葬儀形態ではなく一般葬を選ぶのでしょうか。
ここでは一般葬を選ぶ場合のメリット、デメリットについて考えてみます。

メリット

参列者からの思い出を通じて故人を偲ぶことが出来る

一般葬には多くの方が参列するため、故人が生前どのような方々とご縁があったのかを知る機会となります。

参列者から故人についてのお話を聞くことによって、遺族も知らない故人の意外な一面を知ることもできるかもしれません。

弔問対応の負担を軽減できる

一般葬は故人と縁のあった方が同じタイミングで会場に集まって故人とのお別れをすることができます。

そのため葬儀後に個別に自宅を訪ねてくる弔問客も少なくなりやすく、その都度弔問対応しなければならないという葬儀後の遺族の負担を軽減することもできます。

理由があってお葬式に参列できなかった方などを把握しておくことで、もし弔問客が来るとしても誰が来そうなのかなどを予測しやすいというのもメリットになります。

故人とご縁のあった方の要望に応えることができる

葬儀の場は故人のお顔を見られる最後の機会となります。

故人と親交の深かった方にとっては故人へ感謝の思いを伝えたり、直接故人のお顔を見ながら最後のお別れをすることができます。

デメリット

一般葬を選択するデメリットは、参列者の人数が多いため、準備しなければいけないことが多い点です。

一般葬には遺族や親族だけでなく、友人や職場関係者なども参列したいと考える可能性がありますので、漏れてしまわないようにしましょう。

故人の生前の人付き合いが多ければ多いほど、葬儀の準備を進める遺族が把握しきれていない関係者もいるかもしれません。

どれ程の人数が参列するかしっかり把握しないと、葬儀の準備を進めるうえで悩みのタネとなってしまいます。

デメリットの解決策

一般葬を選択することによるデメリットへの解決策としては次のような方法が考えられます。

家系図を元に人数を予測する

葬儀に参列しそうな親族がどの程度いるか、家系図を元にして予測してみます。

年賀状や携帯やスマホの連絡先を参考にする

毎年送られてくる年賀状も故人の交友範囲を知る手がかりとなります。

また、故人が生前携帯やスマホを使用しており、中身を確認することが可能であればそこからも故人の人付き合いを知ることができます。

連絡先などがグループ分けされていれば故人がどういった団体に所属していたかがわかるため、人数の予測がしやすくなるでしょう。

予測人数を超えた時のために、返礼品や料理を多めに用意する

故人の残した情報を基に参列者の人数を予測しても、必ずしも予測通りになるとは限りません。

予め葬儀社にその旨を伝え、返礼品や料理は多めに用意しておくと安心です。

会場で出される飲み物などは未開封のものであれば料金を取らないという対応をしてくれる葬儀社もあります。

一般葬の流れ

それでは、実際に一般葬を行う場合はどのような流れで進めていけば良いのでしょうか。
ここでは故人が亡くなってから葬儀が終わるまでの流れについて紹介します。

一般葬の流れの留意点

一般葬の流れについて紹介する前に、一つ注意しておかなければなりません。
それは、地域や宗派によって葬儀の流れが異なるという点です。

たとえば、同じ仏式の葬儀であっても、宗派によって葬儀そのものの意味合いが異なっていたり、式中に行われる儀式にも様々な違いがあります。

当然式の内容が異なれば葬儀の所要時間も異なりますし、かかる費用にも差が生じます。
実際に葬儀を行う場合、自分の地域、宗派ではどのような葬儀を行うのかについて事前に確認しましょう。

一般葬の流れ

仏式の葬儀の場合、ご臨終からの流れは次のようになります。

  • ・ご臨終
  • ・葬儀社への相談
  • ・死亡診断書の受け取り
  • ・遺体の搬送
  • ・役所などの手続き
  • ・納棺の儀式
  • ・通夜
  • ・葬儀式、告別式
  • ・出棺
  • ・火葬、収骨
  • ・初七日法要
  • ・精進落とし

ご臨終から葬儀社の選定までの流れ

故人の死亡は医師が確認をします。確認が取れると医師から死亡診断書を受け取ることができます。
病院で亡くなった場合、病院が葬儀社を紹介してくれることもあります。

まずはご遺体を病院から安置施設または自宅へ搬送する必要があるため、一度どこかしらの葬儀社へ寝台車による搬送をお願いしましょう。

この時に搬送をお願いしたからといって、必ずしもそこの葬儀社に葬儀を依頼する必要はありません

もしこの時点でどこの葬儀社へ依頼するか決まっていない場合、搬送費用は必ずかかりますので、それをしっかり支払うだけに留めて、葬儀の内容や金額を検討してから葬儀社を決めても遅くはありません。

とりあえず搬送だけお願いしたい旨を伝えましょう。 万が一そこで嫌な顔をするような葬儀社であれば、葬儀は他の葬儀社へ依頼した方が無難かもしれません。

自分の地域で対応可能である、できるだけ複数の葬儀社から見積もりや提案を貰いましょう

葬儀社の決定から通夜までの流れ

搬送・安置後に葬儀社と打ち合わせをし、どの葬儀社に正式に依頼するかを決定します。
葬儀社が決まったら場合によっては役所への届出も葬儀社が代行してくれることがあります。

選んだ葬儀社、葬儀プランの内容がどのようなものであるかを確認しておきましょう。
この後、遺影を選び、納棺の儀式を行って通夜の準備を進めます。

通夜・告別式以降の流れ

葬儀社の提供する葬儀プランに申し込んだ場合、通夜や告別式に関しては葬儀社のスタッフがスムーズに行ってくれます。

たとえば会場の設営、式の内容についての説明といった基本的なことはもちろんのこと、喪主が行う挨拶文の雛形を用意してくれることもあります。

告別式が終わると出棺し、火葬場へ移動します。
そこで火葬して最後のお別れとなり、初七日法要を繰り上げる場合は同日中に初七日法要を行います。そして僧侶や参列者と精進落としの料理を頂いて終了となります。

一般葬のマナー

訃報を受けて一般葬に参列する場合、どういった点に気を付ける必要があるのでしょうか。

特に若い方で葬儀に参列した経験の少ない方にとっては、わからないことだらけで葬儀に参列することが苦痛に感じられるかもしれません。

遺族や他の参列者に失礼のないようにするための最低限守るべきマナーについてご紹介します。

一般葬のマナー

香典についてのマナー

葬儀に参列する場合は香典を持参します。もし通夜と告別式の両方に参列する場合は通夜の場で香典を渡し、告別式の会場では記帳だけ済ませて会場に入ります。

香典は市販の香典袋を使用して問題ありませんが、香典袋の選び方にもマナーがあります。
水引きの結び方や本数、色などをしっかり確認して選ぶようにしましょう。
目安としては包む金額が10,000円未満であれば水引が印刷されたものを使用して問題ありません。

故人との関係性が強ければ強いほど包む金額も多くなりますが、近隣住民や遠い親戚、知人といった場合は3,000円~5,000円程度が香典の相場であります。

香典袋の表書きは宗派によって異なりますが、「御霊前」とするのが一般的です。
その下に少し小さ目の字で自分の名前を記載し、住所や包む金額は裏面に漢数字で記載します。

香典袋の準備が整ったら袱紗(ふくさ)という布に香典袋を包んで会場に向かいましょう。

会場でのマナー

遺族の方と会って色々と話をしたいと思う方は多いですが、長話や長居は避けましょう。
遺族の方は傍から見るよりずっと疲労、心労が溜まっています。 葬儀の場で久しぶりに再会してゆっくり話したい気持ちもわかりますが、遺族の方への気遣いを忘れないようにしましょう。

会場では故人を偲ぶ気持ち、遺族への思いやりを持って行動すれば、たとえ作法に不慣れで戸惑ってしまったとしても大きな失礼にはなりません。

しかし、読経中に携帯電話で話をしたりカメラで写真を撮る、同伴している小さな子どもが会場を走り回る等といったことは周囲の迷惑となるため避けましょう。

一般葬を開く際に掛かる予算

近親者が亡くなり、実際に一般葬を行う際に掛かる費用はどの程度なのでしょうか。
葬儀社へ依頼する場合の予算の目安を紹介します。

一般葬を開く際に掛かる予算

一般葬の費用は、個々の葬儀規模や内容によって変動するものの、全国平均額で見ますと900,000円を少し超える程度であると言われています。

ただし、地域や宗教宗派によって一般葬の平均額は上下することがあります。
地域的な面で言いますと、東日本の方が西日本よりも葬儀費用は高くなる傾向にあります。

また宗教的な面で言いますと、キリスト教よりも仏教や神道で行う葬儀の方が高くなる傾向です。
なお、上記の金額には宗教者へのお布施の金額が含まれておりません。

お布施の金額も条件によって異なりますが、故人の社会的立場が高い場合や菩提寺との付き合い方によっては少なくともプラス100,000円から500,000円程度は考えておいた方が良いでしょう。

また、一般葬は参列者が多いので予算が高くなる傾向があります。

まず参列者が多ければそれだけ広い会場が必要となりますし、マイクロバスを運行するのであれば台数や運行回数を増やす必要があります。

他にも通夜の席での通夜振る舞いを多めに用意したり、用意する返礼品の数が増えるため予算が高くなります。

しかし、参列者が増えるという事は香典の総額も増える事につながりますので、最終的には予算がほとんどかからない、もしくはプラスになる事もあります。

一般葬を行う葬儀屋さんを選ぶ際の着目点

一般葬は最もよく選ばれている葬儀形態であるため、葬儀社の対応エリア内であれば、ほぼ全ての葬儀社が対応可能な葬儀です。

全国には多数の葬儀社があり、それぞれの葬儀社が用意しているセットプランの内容は葬儀社によって異なります。

多くの方が納得できる葬儀を行うために、どういった点に着目して葬儀社を選べば良いかについて紹介します。

一般葬を行う葬儀屋さんを選ぶ際の着目点

急な人数変更に対応してくれる

一般葬は大勢の方が参列します。
準備の時点で漏れがあったなどで、予め想定していた人数よりも多くの方が参列するというケースも無いとは言い切れないので、急な人数変更にも快く対応してくれる葬儀社を選びましょう。

質問の対応が丁寧かどうか

葬儀というのは初めての場合わからないことが多く、準備に不安な部分が数多く出てきます。
その際に葬儀社のスタッフへ質問をしますが、質問や相談への対応が丁寧かどうかも重要な判断基準となります。

葬儀費用のお見積もりを丁寧に対応してくれる

多くの葬儀社はセットプランを用意しています。
葬儀社が出してきた見積書の金額だけを見て葬儀社を選ぶと思わぬトラブルが発生してしまうことがあります。

「セットプランに申し込めば料金の範囲内で葬儀社が全て上手くやってくれるのだろう」と思い込んでいると、葬儀が終わった後に追加料金が発生しているかもしれません。

なぜかと言うと、セットプランの内容には参列者へ提供する料理の費用や、宗教者へ渡すお布施の費用が含まれていないことがあるからです。
また、スタッフに勧められるがままにオプションを追加していくとセットプランの料金を大きく超えてしまうこともあります。

葬儀社から見積もりを貰ったら内容をよく確認し、わからないことがあれば何でも質問しましょう。
金額や内容だけでなく、見積もりに関しての説明が丁寧であるかどうかについてもチェックすることで、葬儀社との後々のトラブルを避けることにも繋がります。

葬儀後のアフターサポートが充実しているかどうか

遺族にとっては葬儀が終わった後もやらなければならないことがいくつもあります。

たとえば自宅への弔問客の対応や法要についてであったり、相続についての問題も発生するかもしれません。
そのような不安に対して葬儀社がサポートしてくれるかどうかも確認しましょう。

資料請求や電話相談など相談出来る環境が整っているかどうか

相談できる環境が整っているということは、それだけその葬儀社がノウハウや経験を持っているとも考えられます。サポートの充実具合も確認しましょう。

最後に

大切な方を亡くして心身共に弱っている時に、慣れない葬儀の喪主を務めるということは大きなストレスの原因となります。

できるだけ遺族の方の負担を軽減しつつ、故人や参列者へ無礼がないような葬儀を行うためには専門家へ相談するのが最善です。

早い段階で複数の葬儀社から見積もりを取って比較検討することをお勧めします。

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