一般葬とは？総額費用や流れ、家族葬との違いを解説
本記事の結論
- 一般葬は参列者を限定せず、通夜・告別式を2日間に渡って執り行う葬儀
- 参列者の範囲が広い一般葬に対して、家族葬では近親者のみを招集する
- 一般葬は多くの人に見届けてもらえる、親族から納得されやすい等のメリットがある
- その一方で遺族が参列者対応に追われたり、費用が高額になったりするデメリットも考慮する必要がある
- 安心葬儀が一般葬の費用相場を調査したところ約132万円という結果となった
家族が亡くなった際に葬儀を執り行います。ですが最近では、葬儀形態が多様化していることもあり、これまでのスタンダードなスタイルと言える一般葬を選択してよいのかどうか、迷ってしまうこともあるでしょう。
この記事では、一般葬とは何か、参列者の範囲、お勧めのケース、流れ、費用、香典、メリット・デメリット、マナー、執り行う際の注意点などを詳しく解説します。
一般葬を検討する際の参考にしてください。
一般葬とは
一般葬とは、家族葬や直葬といった小規模な葬儀形式が注目されるようになったことで、それらと対比する形で使われるようになった言葉です。
日本において従来から最も一般的とされてきた伝統的な葬儀の形式を指します。
一般葬の第一の特徴は、参列者の範囲を限定しないことです。遺族や親族だけでなく、故人の友人・知人、故人の職場の人、近所の方々など、故人や遺族と生前に関わりのあった方々を広く葬儀に呼び、大勢の方々とお見送りをする形式です。
参列者の人数の目安としては、30～100人程度とされることが多いですが、場合によっては200～300人を超える大規模な葬儀となることも珍しくありません。
参列者に対しては通夜振る舞いや精進落としといった、会食のもてなしが行われるのが慣例です。
流れとしては一般的に逝去の翌日以降に1日目の通夜、そして2日目に告別式を行い、火葬場へと向かいます。
一般葬と家族葬との違い
一般葬と家族葬の違いは、通夜や告別式を行うかどうかといった式次第そのものにあるわけではありません。
2つの主な違いを4つの側面から詳しく比較します。
参列者の範囲
最も大きな違いに参列者の範囲があります。
一般葬は、前述の通り参列者を制限しません。広い範囲に葬儀の案内を送ります。
一方家族葬は、参列者を遺族や親族、ごく親しかった友人に限定して行う形式の葬儀です。参列を辞退いただく方々へは、葬儀前に事情を説明しておくのが丁寧です。
香典・供物・供花の取り扱い
一般葬では、参列者が多岐にわたり多くの方が弔意を示すため、香典や供物、供花を受け取ることが一般的です。
対して家族葬では、なるべくシンプルに身内のみで葬儀を行いたい遺族の意向として、香典や供物などを辞退するケースもあります。ただしあくまで傾向のため、家族葬であっても香典や供花を受け取ることはあります。
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葬儀の流れ・形式の傾向
一般葬は、参列者を限定せず、故人とご縁のあった方に広く訃報を伝える形式なので、通夜と葬儀・告別式を二日間にわたって行う形がおすすめです。
通夜は夕刻以降に営まれることが多く、仕事や日中の都合で葬儀・告別式に参列できない方が弔問しやすい時間帯です。実際、二日間で行う場合は、葬儀・告別式よりも通夜のほうが参列者が多くなる傾向があるため、幅広い交友関係を持つ方や、現役世代で仕事関係の参列が見込まれる場合には、二日間の日程を設けることが現実的です。
一般葬でも一日葬にすることはできますが、参列機会が一度に限られるため、結果として弔問の機会を狭めてしまう可能性があります。一方、家族葬は参列者を近親者中心に限定するため、一日葬の形式が選ばれることも少なくありません。
誰にどのような形で見送っていただきたいのかを軸に、形式を検討しましょう。
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葬儀の準備と手配
一般葬は参列者数が多く、参列範囲も広いため、準備すべきことが多岐にわたります。適切な規模の会場の手配、料理や返礼品の準備、席次の決定、いただく供花の並び順の決定など、広範囲への配慮が求められます。
家族葬ももちろん準備は必要ですが、一般葬とは質的に異なる難しさがあります。誰を呼んで誰を呼ばないのかという参列者の線引きです。また、香典や供花を辞退するかなど親しい間柄ならではの人間関係を考慮した事前の決定事項が多くなります。
一般葬のメリットは主に4つ
従来の形式である一般葬を選ぶことには、多くのメリットが存在します。ここでは主な4つのメリットを紹介します。
多くの人に見送ってもらえる
一般葬の大きなメリットに、故人が生前築いてきた幅広い人間関係を尊重できる点にあります。故人と縁のあった多くの参列者が、最後に故人と顔を合わせ、お別れをしたいという思いに応えることができます。
参列者が故人との最後の対面を果たすことで、参列者自身が後悔を抱かず心の区切りをつけることができるでしょう。
また、遺族にとっては葬儀の場で思いがけない出会いがあることも少なくありません。遺族の知らなかった故人の友人や、昔の仕事仲間が参列され、故人の思い出話や生前の功績、人柄が伝わるエピソードを語ってくださることがあります。そのような出会いにより、遺族は故人の新たな一面を知る貴重な機会ともなり得ます。
さらにこの場は、遺族から生前に故人がお世話になった方々に対して、直接感謝の気持ちを伝える大切な機会にもなるでしょう。
親族からの理解が得られやすい
一般葬が選ばれる理由のひとつに、親族の理解を得やすいという点がある。ただし、それは単に「伝統的な形式だから」という理由だけではありません。
故人の交友関係が広い場合や、地域で役職を務めていた、いわゆる重鎮的な立場にあった場合、あるいは近隣との付き合いが深い家庭では、「できるだけ多くの方にきちんとお別れの機会を設けたい」という声が自然と上がります。こうした事情があると、葬儀を簡素にすること自体が難しいと感じる親族も少なくありません。
家族葬や一日葬などの形式は合理的である一方、「声をかけるべき人に十分配慮できているか」という点で意見が分かれるところ。その点、一般葬として広く告知し、通夜・葬儀の場を設けることは、親族間の不安や行き違いを防ぎやすいのです。
結果として、遺族は形式をめぐる議論に心を悩ませることが少なくなり、葬儀そのものに専念しやすくなります。交友関係や地域性を踏まえたうえで一般葬を選ぶことは、周囲との関係性を円滑に保つ現実的な判断ともいえるでしょう。
香典を葬儀費用に充てられる
一般葬は参列者が多いため、多くの方から香典をいただくことになります。そのため一般葬は規模が大きくなる分、高額になりがちですが、いただいた香典をその葬儀費用の一部に充当することができます。
結果的に遺族が最終的に負担する自己負担額を軽減できることもあります。ただし、一般葬の内容によっては、香典収入を差し引いても遺族の負担額が大きくなるケースもあり得ます。
葬儀後の弔問対応の負担が軽減される
葬儀後は、想像以上に弔問への対応が続くことがあります。参列できなかった方からの電話やメール、メッセージへの返答をその都度行うことが、精神的な負担になってしまうことも。さらに、自宅へ直接弔問に訪れたいという申し出が重なると、そのたびにお茶やお菓子を用意し、応対をしなければならず、肉体的な負担にもなります。
とくに葬儀後は、各種手続きや役所関係の届出、名義変更に加え、四十九日法要の準備などで遺族は多忙です。そうした時期に来客対応が続くと、落ち着いて故人を偲ぶ時間を確保することが難しくなります。
一般葬として広く訃報を告知し、通夜・葬儀の場で多くの方にお別れをしていただくことで、葬儀後に自宅へ弔問が集中する状況を大きく減らすことができます。結果として、遺族はその後の諸手続きや心の整理に専念しやすくなり、静かに故人を偲ぶ時間を持ちやすくなるのです。
一般葬のデメリットは主に3つ
多くのメリットがある一方で、一般葬にはデメリットも存在します。これらを事前に理解しておくことも、葬儀形式を選ぶ上で重要です。
準備の負担が大きい
一般葬でも家族葬でも、亡くなってから通夜までの限られた時間のなかで、遺族が行わなければならない準備は少なくありません。式場の手配、日程の調整、関係者への連絡など、基本的な流れはどの形式でも共通しています。
ただし、一般葬は訃報を広く知らせるため、参列者の人数が読みづらいため、通夜ぶるまいや精進落としの料理の数、返礼品の数量、受付体制などについて、余裕を持った準備や調整が必要となります。想定より多くなった場合、少なくなった場合の双方を考慮しなければならず、検討すべき点は家族葬よりも多くなる傾向があります。
具体的には、以下のような準備が必要です。
| 参列者数の予測 | 会場の広さや、料理・返礼品の数を決める軸となるため重要だが、正確な予測は難しいとされる。 |
| 飲食物の手配 | 通夜ぶるまいや精進落としなど、会食の料理内容と数量を決定。 |
| 返礼品手配 | 参列者全員に渡す会葬御礼品、香典をいただいた方への香典返しの数量を決定。 |
| 会場設営 | いただいた供花や供物を取りまとめ、芳名名札を故人との関係性の深さ順に並べる順序を決定。式場内の親族席や一般席の座席順、席数も決定。 |
| 進行管理 | 火葬場へ同行する親族の人数を確定し、移動用のマイクロバスなどの車両を手配。弔辞を依頼する場合は、誰に依頼するか決定する。 |
| その他 | 故人らしさが伝わる遺影写真の選定、訃報の連絡、受付や会計などのお手伝いの依頼など。 |
主に上記の準備を悲しみがあるなかで、時間的な制約も気にしつつ進めなければならないため、遺族の負担は大きくなるでしょう。
遺族が参列者対応に追われる
通夜・告別式の当日、遺族は多くの参列者への対応に追われることになります。
具体的には参列に来た方々へ挨拶をして、お悔やみの言葉を受け、感謝を伝える流れとなります。とくに目上の方や、遠方からの参列者へは丁重な対応が求められます。
また通夜ぶるまいなどの会食の席へ参列者を誘導し、お酌をして回るなどのもてなしも必要となります。参列者対応と併せて宗教者への対応も不可欠です。
常に参列者への気配りが求められるため、当日故人との最期の時間を静かに過ごす時間が少なくなってしまうでしょう。
葬儀費用の負担が大きい
一般葬は家族葬や直葬といった小規模な葬儀と比較して、葬儀にかかる費用総額が高額になる傾向にあります。
主な要因にはまず、参列者にかかってくる飲食費や返礼品費があります。飲食費や返礼品費は人数が多ければ多いほど、総額が大きくなります。
次に会場費などの固定費が挙げられます。多くの参列者を呼ぶためには、広い斎場を借りる必要があり、その分利用料も高くなります。
その他にも広い会場に見合うような祭壇や生花が必要になったり、多くの参列者を案内するための人件費がかかったりします。
メリットとして香典収入が見込めることは確かですが、香典収入を差し引いた最終的な負担額が、家族葬より高額になる可能性も十分に考慮しておく必要があるでしょう。
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費用総額の平均相場は約132万円
一般葬の費用相場として、安心葬儀で調査したところ131万8283円という結果になりました。しかしこの金額はあくまで相場であり、実際には葬儀の内容、参列者の人数、執り行う地域、依頼する葬儀社のプランによって、費用は変動します。
葬儀費用は主に以下の要素で構成されています。
プランに含まれる基本料金には、祭壇や棺、骨壺など、葬儀を執り行うための基本的な物品やサービス料が挙げられます。ただし火葬料や斎場使用料は一部の葬儀社ではプラン外になるケースもみられます。必ず内容に含まれているか確認しましょう。
飲食・返礼品費用は、前述した通夜ぶるまいや精進落としの会食費用、会葬御礼品や香典返しの品物費用が含まれます。1人当たりにかかる金額のため、参列人数によって変動します。
宗教者へのお礼は、遺族が読経や戒名をいただいた際などに宗教者へ直接お渡しする費用です。明確な金額は決まっておらず、地域性や菩提寺との関係性によって異なります。
最終的な金額を正確に把握するためには、葬儀社に具体的な希望や予想される参列人数を伝え、プラン料金に含まれるものと、別途で必要な費用の両方を明記した詳細な見積もりを出してもらうことが大切です。
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一般葬を行う際の注意点
一般葬は規模が大きいことから、円滑に進めるためにいくつか押さえておくべき注意点があります。
早めに準備を進める
デメリットでも触れた通り、一般葬は準備や決定すべき事項が多岐にわたります。
直前になって判断を誤ったり、重要なことが頭から抜けないように、まずはできるだけ速やかに葬儀社と打ち合わせをはじめ、一つ一つ着実に決定していく必要があります。
可能であれば、生前のうちに葬儀社に事前相談をしておくことが望ましいです。元気なうちに葬儀の流れや内容、費用などをあらかじめ検討し、信頼できる葬儀社を見つけておくだけで、いざという時の精神的な余裕が異なるでしょう。
参列者の人数を把握する
参列者数の予測は、葬儀の準備において重要かつ難しいとされています。
斎場の広さ、料理や返礼品の数、必要なスタッフの人数などは予測人数に応じて決まってきます。予測が大きく外れると会場が手狭になったり、広すぎて寂しい印象になったり、料理や返礼品が大量に余ったり不足したりする事態を招くでしょう。
一般葬は訃報を広く知らせるため、遺族が直接連絡した人以外、例えば故人の古い友人や元同僚なども参列する可能性があり、正確な人数の把握は困難とされています。
予測の仕方としては、故人の年賀状のやり取りの枚数、携帯電話の電話帳などを参考にします。
予測に困った際は葬儀社に相談することをおすすめします。故人の経歴、社会的地位、交友関係などを具体的に伝えることで、担当者が過去の事例に基づいて参列者数のおおよその予測を立て、適切な斎場規模や数量をアドバイスしてくれるでしょう。
香典を辞退する場合は事前に連絡する
一般葬では香典を受け取るのが通例ですが、近年は遺族の意向で辞退するケースも増えています。参列者の経済的負担をかけさせたくない、あるいは香典返しの手間を省きたいといった理由からです。
もし香典を辞退する場合は、参列者が香典を準備する手間や、当日受付で混乱するのを避けるため、その旨を事前に連絡する必要があります。
その際には葬儀の案内の中に辞退の旨を明記することで、スムーズな伝えることができます。香典以外にも供花や供物も辞退する場合は、併記します。
案内状を送っていない方や、記載を見落とした方のために、葬儀当日は会場の受付に、香典辞退の旨を記した案内板を設置しておくと安心です。
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服装のマナーを守る
一般葬では多くの参列者を迎えるため、遺族側も参列者側も、互いに失礼のないようマナーを守ることが求められます。
特に服装については注意が必要です。遺族は、参列者よりも格上とされる正喪服、または準喪服を着用するのが基本です。
男性であればモーニングコートやブラックスーツ、女性であれば黒無地の着物や格式の高いブラックフォーマルがこれにあたります。
一方、参列者として弔問する際は、準喪服を着用するのが一般的です。
本来は、遺族は参列者よりも格上にあたる正喪服、または準喪服を着用するのが原則。男性であればモーニングコート、女性であれば黒無地の和装などが正喪服にあたり、参列者は準喪服を着用するのが一般的とされています。
ただし、実際の現場では正喪服と準喪服の厳密な区別はほとんど意識されていません。遺族男性もブラックスーツが大半であり、女性の和装も少なくなっています。正喪服が見られるのは、社葬や団体葬など、特に格式を重んじる場面に限られることが多くなっています。
形式的な区別よりも、全体として落ち着きと弔意を示す装いであるかどうかが大切です。地域や家族の考え方にも差があるため、過度に神経質になりすぎず、場にふさわしい装いを意識しましょう。
男性
男性は光沢のないブラックスーツに白無地のワイシャツ、黒無地で光沢のないネクタイを着用します。ネクタイにくぼみ（ディンプル）は作りません。靴下、革靴、ベルトも黒で統一し、派手なバックルや時計、ネクタイピンは外します。
女性
女性は光沢のないブラックフォーマルを基本とし、肌の露出を避け、スカート丈は膝が隠れる長さとします。ストッキングは黒、靴は、布製または光沢のない黒のフォーマルシューズを選びます。必ずしもヒールのあるパンプスである必要はなく、低めのヒールやフラットシューズでも差し支えありません。ローファータイプであっても、装飾が控えめで、全体として弔事にふさわしい落ち着いたデザインであれば問題はないでしょう。いずれも、光沢が強すぎず、金具などの装飾が目立たず、歩行時に音が出にくいものを。近年は多様性への配慮や高齢者の増加もあり、動きやすいパンツスーツを選ぶ人も増えています。
アクセサリーは結婚指輪以外は原則として外します。着用する場合は白または黒の真珠かジェットの一連ネックレス、あるいは一粒タイプのイヤリング・ピアスにとどめる。揺れるデザインや二連のネックレスは「不幸が重なる」ことを連想させるとして避けるのが慣例です。
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一般葬の主な流れ
逝去から葬儀が終了するまでの一般的な流れを、時系列に沿ってご説明します。今回は日本で多く行われている仏式の一般葬を解説します。
逝去・搬送・安置
家族が病院または自宅などで臨終を迎えられた際、医師によって死亡が確認されます。その際、医師から死亡診断書を受け取ります。事故などの場合は警察の検視、警察医の検案により死体検案書を受け取ります。この書類は火葬許可を得るために必要となります。
その後、ご遺体をどこに安置するかを決めます。安置場所は主に自宅や葬儀社の安置施設などがあります。
とくに病院で亡くなった場合、病院の霊安室は一時的な待機場所であるため、速やかに安置場所へご遺体を移す必要があります。
安置場所が決まったら葬儀社へ連絡し、ご遺体の搬送を依頼します。深夜や早朝に亡くなられた場合には、24時間対応の葬儀社に絞って選定します。
葬儀社の寝台車がお迎えに到着したら、指定した安置場所までご遺体を搬送します。自宅に安置する場合は、安置できるスペースを確保し搬入経路も確認します。
葬儀内容を決める
ご遺体の安置が完了して落ち着いたタイミングで、葬儀社の担当者と葬儀内容の具体的な打ち合わせを行います。
この打ち合わせで、以下の重要な項目を決定します。
- 喪主の決定
葬儀全体を取り仕切り、遺族の代表として挨拶などを行う喪主を決定する - 葬儀形式の決定
一般葬で行うことへの確認 - 宗教の確認
菩提寺の有無、宗教・宗派を葬儀社に伝える - 日程・場所の決定
火葬場の空き状況、宗教者の都合、式場の空き状況などを考慮して葬儀の日程と場所を決定する - 葬儀内容の詳細
祭壇・棺の種類、遺影写真の選定、返礼品、料理の内容と概算の数量などを決め、詳細な見積もりを確認する
決定した葬儀の日時・場所は、親族や友人をはじめ、会社、近所など、関係各所に速やかに連絡します。
葬儀・出棺
通夜に先立ち、故人の身体を棺に納める「納棺」が行われます。納棺は近親者が立ち会い、手を添えながら一緒に行うこともあります。
より丁寧に儀式として行う場合は「納棺の儀」として営まれる。これは30分から1時間程度かけて、ゆっくりと進められます。湯灌や清拭を行い、衣服を整え、故人の表情を整えるラストメイク（死化粧）が施されることもあります。こうした内容はあらかじめプランに入っているものではなく、遺族の希望に応じて行われます。
納棺の際には、故人が愛用していた品物や思い出の品を納めることもできます。ただし、火葬に支障が出るおそれがあるため、基本的には可燃物に限られ、金属類やガラス製品などは入れることができません。何を納めることができるかは、事前に葬儀社へ確認しておくとよいでしょう。
その後、通夜が行われます。故人と過ごす最後の夜です。
一般的な流れは、参列者着席、僧侶入場・読経、遺族・親族、その他の参列者の順で焼香、僧侶退場、喪主挨拶という順で進行します。式の後は通夜ぶるまいとして、参列者に料理や飲み物が振る舞われ、故人を偲びます。
通夜の翌日には、故人との最終的なお別れの儀式として葬儀・告別式が日中に行われます。
主な流れは参列者着席、僧侶入場・読経、弔辞の拝受、弔電の紹介、焼香、僧侶退場、喪主挨拶、閉式となります。
閉式後は棺の蓋を開け、故人との最後のお別れを行います。参列者は棺の中に生花を手向けます。お別れが済むと棺に蓋がされ、遺族や関係が近い男性の手で霊柩車まで運ばれます。
霊柩車が出発する前に、喪主などの親族代表が参列者に向けて出棺の挨拶を行い、火葬場へ向けて出発します。
火葬
遺族と近親者は霊柩車に続き、マイクロバスや自家用車で火葬場へ移動します。
火葬場に到着すると、火葬炉の前で「納めの式」として、僧侶に最後の読経をいただき、焼香を行うことが多いです。読経が済むと棺が火葬炉に納められ、火葬が始まります。
およそ1時間から1時間半程度で火葬は完了します。
火葬が行われている間、遺族と近親者は控室で待機します。この時間に「精進落とし」としてお弁当などの食事を振る舞うケースもあります。
火葬が終了すると、遺骨を骨壺に納める「骨上げ」の儀式が行われます。遺族から順に、二人一組で専用の箸を使って遺骨を拾い、骨壺に納めていきます。
全ての遺骨を納めた骨壺と、火葬済の印が押された埋葬許可証を受け取り、葬儀は終了となります。ただし近年では火葬後に再び葬儀式場に戻り、初七日法要と精進落としの会食を行うケースも多くみられます。
自宅に戻ったら、後飾り祭壇に遺骨を安置し、四十九日まで供養します。
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一般葬に関するよくある質問
一般葬を会社主体で行うことはできますか？
可能ですが、その場合は一般葬とは呼びません。
会社が主体となって、葬儀の運営や費用負担を行う葬儀は「社葬」と呼びます。「一般葬」という言葉は通常、遺族が主体となって執り行う葬儀を指すために使われます。
社葬を行うことが多いケースでは、会社の経営者や、在職中に会社に多大な貢献をして亡くなった方、あるいは殉職された社員の方などがあります。
多くの場合、遺族が喪主を務め、会社が費用負担と葬儀の運営全般を取り仕切る施主となります。
一般葬を選ぶ人はどんな理由がありますか？
一般葬が選ばれる理由は、故人や遺族の意向や状況など様々です。
例えば故人が多趣味であったり仕事関係の付き合いが非常に広かったりと、生前に多くの方から慕われていた場合、多くの方にお別れをしていただくために一般葬が選ばれます。
故人が若くして亡くなった場合も、会社の同僚や上司、学校の友人や先生など、多くの参列が見込まれるため、一般葬が適しているでしょう。
また、家族葬を選んだことによる「なぜ自分は呼ばれなかったのか」といった人間関係のトラブルを避けるため、間口を広く設ける意味で一般葬を選ぶという配慮もあります。
まとめ
一般葬は、広く関係者に訃報を告知して執り行う形式の葬儀であり、参列者を限定しないのが特徴です。
「多くの人に見送ってもらえる」「弔問対応の負担が軽減される」「葬儀費用に当てられる香典の額が大きい」「親族からの納得が得られやすい」などのメリットを活かしたい人は一般葬を選びましょう。
一般葬の費用相場は安心葬儀調査だと131万8283円といわれていますが、葬儀の内容、葬儀社のプランなどによって掛かる費用は大きく変わるため、葬儀社に見積もりを出してもらうことをお勧めします。納得のいく葬儀を執り行い、故人を偲びましょう。
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ステップ2
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