葬儀の種類を解説｜一般葬・家族葬・一日葬・直葬のメリット・デメリットや費用相場
本記事のポイント
- 葬儀には費用や参列者の範囲、日数などが異なる様々な形式がある
- 主な葬儀形式には一般葬、家族葬、一日葬、直葬がある
→近年で最も多く執り行われているのは家族葬 - その他にも密葬や社葬、自由葬、骨葬という言葉がある
- 葬儀の形式で迷ったら名称に捉われず、参列者数と予算を考慮しつつ、故人の希望に沿った形式を選ぶと後悔しにくい
一般的な葬儀に対する言葉として、家族葬、一日葬、直葬など、形式を表す言葉が多く飛び交っています。お葬式を営む際には、「葬儀の選択肢にはどんなものがあるのか」「どの葬儀が適切なのか」などを考えておくとよいでしょう。
この記事では、主要な4つの葬儀形式「一般葬、家族葬、一日葬、直葬」と、その他の葬儀形式の特徴を解説します。葬儀の種類にはどのようなものがあるのかを理解すれば、選択する際の参考になるでしょう。
葬儀の種類一覧
葬儀の形式は、参列者の範囲や人数、期間、宗教の有無などによって多様化しており、主な葬儀は以下のように分類されます。
費用相場はあくまで当社の調査結果であり、参列人数や会場、祭壇のデザインなどによっても変動します。以下ではそれぞれの葬儀を詳しく掘り下げていきます。
一般葬
家族や親族だけでなく、友人、会社の同僚、近所の方など、故人や遺族と親交のあった人を広く告知をして執り行う葬儀形式です。従来の形式に最も近いスタイルといえます。
一般的には火葬の前日に通夜、火葬当日に告別式を行い、その後火葬という2日間の日程で進められます。参列者数は50名から100名前後、あるいはそれ以上になることもあり、人数に応じて葬儀会館や寺院などの広い会場が利用されます。
費用相場は参列者の人数や地域によって大きく変動しますが、当社の調査では、一般葬にかかる平均費用は131万8,283円となりました。
なお、近年は通夜を省略して葬儀・告別式、火葬を一日で行う一日葬スタイルの一般葬も増えています。
メリット
- 多くの方に参列してもらえる
- 自宅への弔問客が少なくなる
- 香典収入が多くなる
参列者を限定しないため、故人と縁のあった多くの人が最後のお別れをする機会を持つことができます。また、地域や家の慣習に則った形式であるため、親族や地域社会からの理解を得やすく、格式深いお別れができます。
形式的な体裁を整えつつも、思い出の品を飾ったり、モニターに映像をの流したり、故人を彷彿させる曲を流したり、オリジナリティを出すこともできます。
広く訃報を知らせることで、葬儀後に個別の弔問客が自宅を訪れる機会を減らすことができ、遺族の負担軽減にもつながるでしょう。
金銭面のメリットとしては参列者が多いため、香典収入が多くなる傾向にあることです。葬儀費用の一部に充当することで、遺族の経済的負担を軽減できる可能性があります。
デメリット
- 参列者対応に追われる
- 葬儀費用が高額になりやすい
デメリットとしては参列者が多岐にわたるため、遺族は挨拶や対応に追われ、精神的・身体的な負担が大きくなることが挙げられます。
人数が多くなると、参列者の顔と名前が一致しないというケースも少なくありません。また、式の当日は故人とゆっくりお別れする時間を確保しにくいこともあります。葬儀当日だけでなく葬儀の準備や関係各所への連絡にも、人数が多い分、手間と時間がかかるため、親戚や友人・知人を手分けをして個々の負担を減らすなど工夫をしてみましょう。
金銭面としては参列者の人数に応じて広い会場や多くの飲食、返礼品が必要となり、葬儀費用が高額になりやすい傾向にあります。
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家族葬
家族、親族、故人と特に親しかった友人など、参列者を限定して行う小規模な葬儀を指します。通夜、告別式、火葬という一連の流れは基本的には一般葬と変わりませんが、参列者数は5名から30名程度が目安になります。
近年、亡くなる人の高齢化や葬儀に対する意識の変化などを背景に増加傾向にあり、家族葬を希望する人が増えています。
費用相場は当社の調査によると平均費用は91万3,119円とされています。なお、近年は通夜を省略して葬儀・告別式、火葬を一日で行う一日葬スタイルの家族葬も増えています。
メリット
- 参列者対応に追われずゆっくりと過ごせる
- 比較的自由度の高い葬儀を行える
- 一般葬より費用を抑えやすい
参列者が近親者に限られるため、多くの参列者への対応に追われることなく、気兼ねなく落ち着いて故人との最後の時間を過ごせます。当日に限らず遺族の準備に関しても、人数が少ない分、精神的・身体的な負担を軽減できます。
また形式にとらわれず、故人の好きだった音楽を流したり、思い出の品を飾ったりと比較的自由度の高い内容にすることが可能です。
小規模であるため、会場費や飲食費、返礼品費などを抑えることができ、一般葬に比べて総額費用が安くなる傾向にあります。
デメリット
- 参列者をどこまで呼ぶか判断がつきにくい
- 葬儀に呼ばれなかった関係者が不満を抱く可能性がある
- 香典収入が少ない傾向にある
参列者をどこまでの範囲にするかの線引きが難しく、親族間で意見が分かれることが考えられます。
また訃報を知らせなかった故人の友人などから、なぜ知らせてくれなかったのかと不満が出たり、後日トラブルになったりする可能性があるかもしれません。葬儀後に訃報を知った人々が、後日に自宅へ弔問に訪れることがあり、その対応に追われる場合もありますので、声をかけるべき人には、お知らせておくことが大切です。
金銭面的なデメリットには参列者が少ないことで香典収入も少なくなり、結果的に遺族の自己負担額が大きくなることがあります。
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一日葬
一日葬とは通夜の儀式を省略し、告別式と火葬を1日で行う葬儀形式です。
遠方の親族や高齢の参列者が多い場合だったり、遺族の心身的負担を軽減したい場合に選ばれる傾向にあります。一般葬・家族葬、どちらも一日葬にすることは可能です。
費用相場は当社の調査によると69万3,758円となりました。
メリット
- 1日で完結するため遺族や参列者の負担が少ない
- 通夜にかかる費用を削減できる
儀式が1日に集約されるため、遺族や参列者の拘束時間が短縮され、心身の負担が軽減されることが挙げられます。遠方に住む親族も宿泊の必要がなくなり、日帰りで参列しやすくなります。
また通夜を行わないため、通夜振る舞いなどの飲食接待費用や、場合によっては2日分の会場使用料の一部を削減できることもあります。
デメリット
- 仕事などの都合によっては参列できない人もある
- 親族や菩提寺の理解を得られずトラブルに発展するリスクがある
- 十分なお別れができなかったと感じることもある
儀式が日中の1日のみとなるため、仕事などの都合で参列できない人が出てくる可能性もあります。
なかには「通夜は故人と過ごす大切な時間」と考える親族や、伝統的な形式を重んじる菩提寺から理解を得られず、反対されることもあるでしょう。最悪のケースだと、その後の納骨を断られるといったトラブルに発展する可能性があるため、事前の相談が不可欠です。
また、お別れの時間が短縮されるため、遺族側も故人を偲ぶ時間が足りないと感じることがあるかもしれません。
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直葬
通夜や告別式などの儀式を行わず、ごく限られた近親者のみで火葬場へ赴き、火葬のみで故人を見送る最も簡素な葬儀形式です。火葬式とも呼ばれています。
経済的な理由や、特定の寺院や宗教者とのお付き合いがない場合、故人が生前に儀式を望まなかった場合などに選択されることが多いでしょう。
当社の調査における費用相場は36万3,807円となっています。
メリット
- 葬儀費用を大きく削減できる
- 葬儀の準備や参列者対応による遺族の負担をなくせる
祭壇の設置や会場のレンタル、飲食・返礼品の用意が不要なため、葬儀費用を大幅に抑えることが可能です。
また儀式がないことで準備や参列者対応が不要になります。葬儀の時間が短いため、遺族の心身的かつ時間的負担が最小限で済むでしょう。
デメリット
- お別れの時間が極めて短く、後悔するケースもある
- 親族や菩提寺に理解されずトラブルに発展するケースもみられる
火葬炉の前でのお別れが中心となり故人を偲ぶ時間が極めて短いため、葬儀後に「きちんと見送れなかった」という後悔を感じることがあるかもしれません。
火葬炉前でのお別れが十分にできないこともあるため、火葬までの安置の期間、どのように故人と過ごすかという点がポイントになります。
また直葬の場合、対人関係のトラブルにも気を付ける必要があります。儀式を重んじる親族から「あまりにも簡素すぎる」と批判を受けるなど、人間関係の摩擦が生じるリスクがあるためです。
さらに菩提寺がある場合は必ず事前に相談をしておきましょう。葬儀を省略したからといって、法要を省略できるわけではありません。戒名も改めて付けていただく必要があります。四十九日法要、納骨法要等、寺院とのお付き合いは今後も続きます。
火葬のみのケースも少なくありませんが、事前に理由を伝え、法要の際にはお世話になる旨を伝えておく必要があります。
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その他の主な葬儀
一般葬と家族葬は規模の違い、一日葬は二日葬に対する言葉、直葬は火葬のみの葬儀形式ですが、そのほかにも多くの葬儀形式が存在します。どんな背景やケースの時に選ぶのか詳しく説明します。
密葬
密葬は近親者以外には閉じられた葬儀のことですが、90年代以降では僧侶や葬儀社の間で「社葬やお別れ会など、後日あらためて本葬を行うことを前提として、その前に家族や近親者のみで執り行う小規模な葬儀」のことを密葬として定義して発信されるケースがみられるようになりました。
著名人などが亡くなった際にも、世間に公表する前に、近親者だけで静かにお別れをするケースが珍しくありません。
密葬というと、かつては理由があって死の事実を公表できない葬儀にも使われていたため、閉じられた印象の言葉でもありました。2000年以降は近親者のみで行う葬儀のことを、「家族葬」という言葉に代替されるようになりました。
社葬・合同葬
社葬は企業の創業者や社長など会社に多大な貢献をした人物を弔うために、企業が施主となって執り行う大規模な葬儀のことです。
故人を追悼すると同時に、主に事業の継続や後継者の披露など、企業の社会的活動の一環としての側面も持っています。
一方、遺族と企業が共同で施主となる場合は合同葬と呼びます。本葬は準備に時間がかかるため、近親者のみで密葬を済ませた後、日を改めて本葬として執り行われるのが一般的です。
※参照：No.5389 社葬費用の取扱い-国税庁
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自由葬
特定の宗教・宗派の儀礼にとらわれず、自由な形式で故人を見送る葬儀形式のことをいいます。無宗教葬やお別れ会とも呼ばれます。
故人が好きだった音楽を生演奏したり、思い出の写真や映像を上映したりと、故人の人柄や遺志を反映した式にしやすいところが特徴です。その分、企画や準備に時間がかかる傾向にありますが、遺族や参列者の心に深く残るお別れができるでしょう。
菩提寺がある場合は、納骨の際に宗教儀礼が必要となるため、自由葬を検討している際には事前に確認をしてください。
骨葬
骨葬は葬儀の前に火葬を済ませ、遺骨の状態で葬儀を行う形式をいいます。前火葬とも呼ばれています。
雪深い地域など遺体の搬送や参列者の移動が困難な地域や、逆に暖かい地域などの一部地域で行われる慣習があります。また自宅と離れた場所で亡くなった場合や、遺体の損傷が激しい場合などにも選択されることがあります。
故人の顔を見てお別れができないため、心残りになる遺族や参列者もいるかもしれません。
自宅葬
葬儀会館などを使用せず、故人が長年住み慣れた自宅で葬儀を執り行う形式をいいます。かつては主流な形式でしたが、住宅事情の変化により大幅な減少傾向にあります。
会場費がかからず、時間の制限がなく故人との最後の時間を過ごせるメリットがある一方、スペースの確保や近隣への配慮、準備や片付けの手間などの懸念があります。
市民葬・区民葬
各市区町村の自治体が葬儀プランを決め、提携している葬儀社が定められた料金に沿って葬儀を執り行います。
故人または喪主がその自治体の住民であれば利用でき、一般的な葬儀プランよりも費用を抑えられる点がメリットでしょう。
ただし、プラン内容は祭壇や棺などが限定されており、内容や日程の自由度は低い傾向にあります。人的サービスや遺体保全処置等は含まれていないため、必要なものやサービスの利用に追加料金が発生することもあり、結果的に高額になってしまう可能性もあります。
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葬儀の種類に迷った際の選び方
多くの種類があるなかで、どの葬儀形式にするか迷う方もいらっしゃるでしょう。
遺族や故人にとって適切な形式を選ぶためには、以下の3つを考慮して考えてみてください。自然と選択肢が絞られるはずです。
参列者の範囲・人数に合わせて選ぶ
葬儀の形式を選ぶ上で基本的な判断基準の一つが、誰に、どのくらいの規模で参列してもらいたいかという点です。
故人の社会的地位や交友関係が広く、多くの人に最後のお別れをしてもらいたい場合は一般葬が適しているでしょう。参列者数の目安は約50名以上となります。
家族や親しい友人など、限られた範囲で静かに見送りたい場合は家族葬が適しています。参列者数の目安は約5〜30名程度とされています。
参列者数の目安が10名以下の場合で儀式を省略する場合は、直葬も選択肢のひとつとなります。
故人の希望に合わせて選ぶ
生前に故人が自身の葬儀の希望を伝えていた場合、可能な限り尊重してあげると後悔が少ない葬儀ができるでしょう。
「盛大に見送ってほしい」「家族だけで静かに送ってほしい」「宗教儀式は不要だ」など、具体的な希望があった場合は、該当する葬儀形式を選んでもいいかもしれません。
本人の希望が聞けなかった場合でも、エンディングノートなどに記されている場合もあります。
予算で選ぶ
葬儀には多額の費用がかかるため、事前に予算の上限を決めておくことが重要です。
前述したようにそれぞれの葬儀には費用相場に大きく差があります。予算の範囲内で、故人や遺族の希望が叶えられる形式を検討するのが賢明でしょう。
※参照：もしもの時に慌てないように！ 葬儀サービスのトラブル(見守り情報)-国民生活センター
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この結果からも、現在では半数以上が家族葬を選択しており、従来一般的であった一般葬の割合を大きく上回っていることがわかります。
まとめ
葬儀の種類には、一般葬、家族葬、一日葬、直葬、社葬、自由葬など様々な形式があります。また、家族葬を一日（一日葬）で、特定の宗教・宗派にとらわれない自由葬形式で行う、というケースもよく見られます。〇〇葬という言葉にとらわれず、参列者数、宗教・宗派、場所、交友関係等、総合的に判断して葬儀形式を決めましょう。
後悔のない葬儀を行うためには、故人の生前の希望を第一に考え、参列してもらいたい人の範囲や、かけられる予算などを遺族間でよく話し合い、総合的に判断することが不可欠です。
どの形式が最適か迷う場合は、葬儀の専門家である葬儀社に事前相談してみるのも有効な手段でしょう。
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ステップ3
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