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家族葬

家族葬はどんな流れで行われる?式の時間や日程と予算、搬送・安置や火葬などの流れも紹介

家族葬はどんな流れで行われる?式の時間や日程と予算、搬送・安置や火葬などの流れも紹介

誰かが亡くなれば、勤め先の関係者や友人、知人、近所の人などに広く参列してもらう形式の葬儀(一般葬)がこれまで一般的でした。

しかし、社会全体の変化に伴い葬儀のスタイルは多様化しつつあり、身内の方が亡くなられた際に小規模での葬儀を検討したいと考える方が増えています。

本記事では、家族や親族だけで営む形式の葬儀である「家族葬」について、その流れや予算の相場、一般葬との違いなどを紹介します。

家族葬とは

家族葬とはどういった形式の葬儀を指すのでしょうか。

家族葬と密葬、一般葬との比較

葬儀の形式には家族葬の他に密葬、一般葬などがあります。それぞれどういった特徴を持つのかを確認していきましょう。

家族葬とは

家族葬を簡単に説明すれば、近しい人たちだけでお見送りする小規模な葬儀となります。

家族葬という名称ですが、家族だけで営むとは限らず、親族や故人と特に親しかった友人・知人などを呼ぶこともあります。ただし、職場の同僚や取引先といった会社関係者や近所の人などは呼ばないことがほとんどです。

また、一般葬同様に通夜と告別式を2日間かけて行いますが、形式が定まっているわけではありません。僧侶を招かないケースもあり、家族葬の形はさまざまです。

身内や故人と親しい方だけで執り行う家族葬では、多くの参列者へ対応する必要がなくなります。そのため時間にも余裕ができ、家族の精神的・体力的な負担も軽くなるため、故人をゆっくりと見送ることができるのが家族葬の最大の特徴と言えます。

密葬とは

密葬とは、著名人や会社経営者などの多数の参列者が見込まれる方が亡くなった場合に多い形式で、基本的に家族・親族だけで営まれる葬儀です。参列者が多くなるとその応対で、遺族が故人との別れを惜しむ時間をほとんど取れないといった事態が懸念されるため、まず身内だけで密葬を営み、後日改めて社葬や「お別れ会」「偲ぶ会」などといった形で本葬を行います。

一般葬とは

会社関係者、友人・知人、近所の人などにも参列してもらう形式の葬儀です。

従来の葬儀といえばこの一般葬が大半でした。

通夜と告別式とを2日間かけて営むのが一般的ですが、通夜を営まず「一日葬」として行う場合もあります。

家族葬の流れ

広がりを見せているとはいっても、まだよく知られていない部分も多い家族葬。実際の流れはどういったものでしょうか。

一般葬同様に通夜と告別式とを2日間かけて営むのが一般的ですが、定められた形式はありません。また、宗教ごとに執り行い方は異なってくるため、あくまで仏式で営む場合の一例とはなりますが、順を追って紹介します。

具体的な家族葬の流れ

■葬儀の準備

突然のことであればそうもいきませんが、入院先の医師から心の準備をしておくよう告げられるなど、ある程度の時間が許されているのであれば、親族へ連絡する際の連絡先の整理などを行います。

また、葬儀費用もあらかじめ準備しておくと安心です。故人名義の口座は金融機関が名義人の死亡を把握した段階で凍結されます。役所へ死亡届を提出したからといって口座が凍結されることはありませんが、万が一の場合に備えて手元に準備しておくのが安心でしょう。

■逝去~搬送

故人の逝去を確認した医師に死亡診断書を発行してもらい、遺体を自宅または安置施設へと搬送します(自宅で亡くなって自宅に安置する場合は搬送は不要です)。

■安置

遺体を頭が北を向くように、室内の状況により難しい場合は西を向くようにして安置します。(死亡後24時間を経過しない遺体の火葬は法律で禁じられているため、たとえ葬儀を営まない場合であっても安置する必要があります)

故人の枕元に、香炉・燭台・花立の三具足、鈴(りん)・水・一膳飯(枕飯ともいう)・枕団子などの枕飾りを整えます。(枕飾りの内容は宗派や地域により異なる場合があります)また、遺体の清拭(せいしき)なども行います。

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■打ち合わせ

葬儀の日程や会場、葬儀プラン、手配するものなどを葬儀社の担当者と話し合い、決定します。また、葬儀当日の受付係の役を適当な人に依頼しておきます。参列者が家族の他には故人の兄弟などごく近い親族だけといった場合は受付を設けず、香典などは喪主に直接渡してもらう方法もあります。

■菩提寺への連絡

先祖代々のお墓があり、檀家と菩提寺の関係にある寺院があれば連絡して故人が亡くなったことを知らせます。葬儀の日程や形式などについても不都合がないか確認しておきます。

遠方の寺院であっても必ず連絡し、葬儀について相談しましょう。場合によっては代わりの寺院の紹介を受けたり、葬儀社手配の僧侶による葬儀を検討したりするケースもあります。

菩提寺に知らせないまま葬儀を終えてしまうと、いざ納骨しようとしたときトラブルになり、その後の付き合いにも支障が出るなどの問題が起こります。

葬儀の打合せの段階で必ず連絡をするようにしましょう。

■家族葬に呼ぶ方々への連絡

家族葬の場合は、葬儀の案内は参列者のみに行います。葬儀までに時間がないことも考えられるため、できるだけ電話で直接連絡するようにしましょう。また、香典や供花を辞退する場合にはこのときに伝えるとスムーズです。

■家族葬に呼ばない方々への連絡

葬儀の案内をしない方々への連絡は、故人が亡くなった事を知らせなければならない事情がある場合のみ行います。

故人が会社勤めであった場合は、職場へ電話で連絡を入れます。近所の方々へは、地域の自治会などを通じて周知してもらうようにします。このときに「葬儀は家族葬として行う」という家族の意向を伝え、香典や供花を辞退する場合はその旨も併せて伝えておきます。

もし連絡するか迷う人物がいる場合には、葬儀の案内をする方が無難でしょう。

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■納棺

故人の遺体を棺に納めます。もともとは家族の手によって行われるものでしたが、遺体の扱いについての専門知識が必要なことなどから、近年では葬儀社スタッフや納棺師が中心となって進めるケースが一般的です。家族も立ち合い、スタッフのサポートを受けながら手伝いをします。

納棺の前には湯灌(ゆかん)をし、故人の身支度を整えます。

旅支度は、伝統的には経帷子(きょうかたびら)を着せ、手甲や脚絆といった小物を用いて旅の僧のような恰好にします。浄土真宗など、「亡くなられたあと旅に出る」という考えを否定する一部の宗派では旅支度を必要としない場合があります。

現在では故人や家族の希望により、お気に入りだった服を着せるケースもあります。

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■通夜

僧侶を招き、通夜を営みます。

通夜の意味合いには、仏教の考え方に基づくもの以外に、時代の移り変わりに従って加わったものもあります。平日でも参列しやすい時間帯であることから、一般会葬者の参列は通夜に多くなる傾向があり、告別式に参列できない人のための故人とのお別れの場、という意味合いもその一例です。

しかし家族やごく身近な親族の場合、通夜・告別式ともに参列することがほとんどですので、そうしたことを考慮する必要はないでしょう。

また、通夜を営むことは、告別式だけを営む場合と比較して、遺族に身体的・経済的な負担がより大きくなることも事実です。

家族葬には定まった形式がなく、こういった諸事情などから通夜を営まない「一日葬」という形式も増えつつあります。

■葬儀・告別式

僧侶による宗教儀礼を葬儀、故人との最期のお別れを告別式と呼びます。前述のように通夜を営まない「一日葬」や、僧侶を招かない「無宗教葬」なども見られます。

家族葬には決められた形式というものがありません。どのような葬儀にするかをさまざまな選択肢の中から選べるのです。

菩提寺がある場合には必ず相談し、確認を取るようにしましょう。

■火葬

遺体を火葬場にて火葬します。

火葬に当たっては火葬許可証が必要ですが、大抵の場合、葬儀社側で手配してもらえます。

■葬儀関係者へのお礼や挨拶

葬儀に協力してくれた関係者へお礼や挨拶を行います。僧侶へはお布施を渡すようにします。葬儀社には、葬儀終了後1週間後を目安として葬儀費用を支払います。

■葬儀に呼ばなかった方々への通知

葬儀の案内をしなかった人には、はがきなどで葬儀を終えたことを連絡しましょう。はがきを送るタイミングは、葬儀終了後から1週間以内が理想です。葬儀から間もなく知らせを受け取った人が弔問に訪れることも考えられるため、準備をしておくと安心です。

少し落ち着いた時期、四十九日法要後や納骨後のタイミングで送る場合もありますが、その間に故人と親しかった人が何も知らずに連絡をしてきて驚かせてしまった、というケースもあります。

いずれにしても「必ずいつまでに送る」という決まりはありません。家族が納得するタイミングで連絡をするようにしましょう。

葬儀の時期が10月~12月だった場合は、年賀欠礼状(喪中はがき)で合わせて訃報を伝えるようにします。

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■納骨

遺骨をお墓や納骨堂に納めます。納骨のタイミングは特に定められていませんが、お墓があれば四十九日法要の際に、新たにお墓を用意する場合は一周忌や三回忌に行うことが一般的です。

■法要

故人の供養は、亡くなって7日目の初七日法要から始まり、四十九日法要、一周忌、三回忌などの法要を行います。

なお、初七日については告別式当日に火葬場から葬儀場へ戻り次第行うことが現在では一般的です。さらに前倒しする形で式中初七日、または繰り上げ初七日といい、葬儀式の読経のあとに行うケースもあります。

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家族葬がおすすめの方

定まった形式はないものの「参列者を少人数に限定した一般葬」となる家族葬は、どういった場合に向いていると考えられるでしょうか。

家族葬がお勧めの場合の例

■家族や親族だけの小規模な葬儀を望んでいる

一般葬の場合、喪主は参列者への応対に追われ「気が付けば葬儀が終わっていた」といったことが多いもの。故人とのお別れの時間をゆっくりと持つことは、なかなか難しいというのが実際のところです。

ごく身近な家族・親族だけで、心静かに見送りたいという希望を持つ方にとって、家族葬というスタイルを選択肢の一つとして考えてみるとよいでしょう。

■故人・喪主ともに高齢である

故人が90代、喪主が70代といった場合、両人とも退職していて仕事上の付き合いがなく、故人と同年代の友人・知人の多くは既に亡くなっていて、交際範囲が狭くなっていることがほとんどです。

現在では珍しくないこうしたケースは、参列者を主に家族・親族に限定する家族葬という形式のほうが利用しやすいでしょう。

■費用を抑えたい

一般葬に比べ参列者の人数が少なくなるため、施設利用費や接待関連費用といった参列者数に比例して増える費用が抑えられます。

また、親近者のみの葬儀となるため、全体的にコンパクトになり、通夜や告別式を営まない場合には、さらに大幅な費用削減が見込めます。

■葬儀の内容を自由に設計したい

葬儀の内容をある程度自由にプランニングしたい場合、参列者が限られるので理解も得やすい、時間的な余裕がある、といった理由から、家族葬の方が一般葬よりも希望を反映しやすいと言えるでしょう。

菩提寺の僧侶など宗教者を招いて行う葬儀では、儀式に関わる内容については事前に確認するようにします。特に無宗教葬を希望する場合、実現はほぼ難しくなりますが、その代わりに読経の前後に自由な形で故人を偲ぶ時間を設けるなどの方法もあります。事前によく相談しておきましょう。

■ゆっくりと落ち着いて故人とお別れをしたい

形式にこだわらなくてもよいというのも家族葬の特徴です。

家族葬は、参列者が身内や親族がほとんどなので、一般的な葬儀よりも喪主が参列者への挨拶回りに追われるといった気苦労も少なくなります。出棺前に家族だけの時間を取ることもできるため、ゆっくりと故人とお別れできるので、故人とのお別れの時間を大切にしたい人にお勧めです。

家族葬のメリット・デメリット

家族葬のメリットはどういったものがあるでしょうか。また、デメリットとその解決策についても確認しましょう。

家族葬のメリット

家族葬のメリットは次のようなものが挙げられます。

故人とのお別れの時間を十分に持てる

一般葬では弔問客の対応に追われ、故人とのお別れの時間を充分に持てないことも少なくありません。家族や親族だけでお見送りする家族葬であれば、故人との最期の時間をゆっくりと過ごせるでしょう。

葬儀日程をスムーズに設定できる

家族葬では他方面からの参列を考慮しなくてよいため、葬儀の日程も比較的スムーズに設定できます。

一般葬では葬儀日程の告知に一定の時間を要しますが、知らせる範囲が親族にほぼ限られる家族葬であれば、連絡にかかる時間や手間も少なく負担が軽減されます。

参列者数が予想しやすい

一般参列者の人数が、当日にならないとはっきり分からないということが、一般葬の悩ましい点です。主に家族と親族に限られる家族葬では参列者数の予想が容易ですので、準備段階での戸惑いも少ないでしょう。

一般葬に比べ費用を抑えることができる

葬儀が小規模であれば必要経費も軽減されます。費用に影響する要素は他にもあるため、一概には言えませんが、一般葬に比べて費用を抑えることができる場合が多いようです。

家族葬のデメリット

家族葬のデメリットは次のようなものが挙げられます。

後日個別の弔問客対応が必要な場合がある

参列者を家族や親族などに限定すると、後日弔問の方が自宅を訪れる可能性があります。一般葬では葬儀当日にまとめて済ませる弔問客への応対を、家族葬では後日個別に行うことになり、事前に準備しておくことが必要になります。人づてに聞いて弔問に訪れる方もいますので、「自宅にしょっちゅう人が訪ねてくるので気が休まらなかった」「故人と付き合いのあった人から『知らせてほしかった』と残念がられた」などのケースもあるようです。

親族以外の参列希望者を迷わせてしまう場合がある

喪主側のデメリットではありませんが、一般葬であれば迷わず参列したであろう方々は「参列してもよいのだろうか」と迷う可能性があります。

近親者の理解が得られない場合がある

自分たちは家族葬を行いたいと思っていても、親族は一般的な葬儀を望んでいるといった場合もあります。特に高齢者は比較的家族葬を受け入れにくい傾向があり、難色を示す方も多いようです。親族には事前にしっかりと理解を得ておき、葬儀後に親族間でわだかまりが残ることがないようにしましょう。

デメリットの解決策

前述のデメリットの解決策としては次のようなものが考えられます。

故人と特に親しかった人には葬儀日程を連絡する

後日個別に弔問を受けるであろうと予想される、生前に親しい付き合いのあった人がいれば、葬儀日程を連絡することを検討しましょう。

家族葬といっても家族や親族以外は参列してはいけないというわけではありません。参列するしないは相手の判断次第とはなりますが、葬儀当日に参列してもらいたいという意向を伝えましょう。

葬儀形式だけでなく弔問に対しての意思をきちんと伝える

親族以外に日程を連絡する場合、電話連絡であれ文書連絡であれ、参列に対する希望を明確に伝えるようにしましょう。

近親者のみで葬儀を行うので参列は遠慮願いたい旨、あるいは家族葬ではあるがぜひ参列してもらいたい旨をはっきりと伝えておくことで、連絡を受けた側は参列すべきかどうかで頭を悩ませずに済みます。

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家族葬を営む際の予算

形式や内容によって家族葬の予算も大きく変わってきます。家族葬を営む際に掛かる費用を考える上でのポイントを紹介します

予算の内訳

確認すべき項目としては次のようなものがあります。葬儀内容によって料金は変わってくるため、詳細を葬儀社に確認するようにしましょう。

  • 施設利用費(親族控え室なども考慮)
  • 祭壇、棺、骨壷などの葬儀一式費用
  • 遺体の保管、搬送、火葬費用
  • 返礼品や飲食費用などの接待関連費用
  • 僧侶に払うお布施などの寺院関連費用

葬儀費用の負担、一般葬との比較

リーズナブルなイメージの家族葬ですが、実際には一般葬の場合とさほど変わりがありません。

大きな差は接待関連費用のみ

棺、祭壇など葬儀一式費用、搬送や火葬の費用など、葬儀の規模にかかわらず同等の料金になる項目が多くを占めています。

そのため、参列者数が少ないことによる接待関連費用の負担減、小さめの会場で事足りるため施設利用費用が多少抑えられること以外は、一般葬と同じように費用が掛かってきます。

香典による補填が少ない家族葬

葬儀を案内しないため香典を受け取らないのが家族葬の主流です。受け取るとしても参列者が限られており、必然的に金額としては少なくなります。葬儀費用に充てられる補填費(=香典)を見込めない点を認識しておく必要があるでしょう。

見積もりを取る際の注意点

葬儀社を選定する際に見積もりを取りますが、その際は見積もり総額以外の内容も確認するようにします。見積もり総額が安かった葬儀社に決めたが、自分が想定していた葬儀内容が含まれておらず、結果的に見積もりから金額が上がったというのもよくあるケースです。見積もりと実際の費用との差異を少しでもなくすためには、見積もり総額以外にも想定している葬儀内容が含まれているか、条件などもきちんと確認する必要があります。

変動する費用が含まれているか

主に接待関連費用にあたる返礼品や飲食の費用など、葬儀の形式や規模によって数量が変動する項目は、元の葬儀プランに含まれていなかったり見積もりに数が入っていなかったりすることもあります。家族葬では参列者の人数を把握することができるため、見積もりの時点である程度正確に設定することができます。予定数で手配した場合の見積もりになっているかどうかを確認しましょう。

希望する葬儀に見合った内容になっているか

葬儀一式費用の中にも、葬儀の状況や家族の希望により要不要やグレードが変わるものがあります。いわゆる「オプション」と呼ばれる項目で、祭壇を飾る花、棺、車輌関係などさまざまなものがあります。

不明な項目があれば確認し、希望する内容が反映された見積もりを取りましょう。

葬儀全体の費用も把握しておく

喪主が負担する「葬儀費用」は、葬儀社に支払う費用だけではない、ということにも注意が必要です。例えばお布施、火葬費用などは、それぞれ僧侶や火葬場へ直接支払うものとして扱われ、葬儀社の見積もりには含まれていないことがほとんどです。

提示された見積もり総額の他に「どんなものに、どのくらい掛かるのか」を確認し、葬儀全体で掛かる費用を把握しておきましょう。

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まとめ

少子高齢化や価値観の変化に伴い、ごく親しい人たちだけで営む家族葬は広く受け入れられつつあります。

故人との文字通り最期のお別れとなる葬儀だけに、知人を葬儀に呼ばないことについての丁寧な説明と理解を求める姿勢が必要ですが、家族葬というスタイルは今や都市部を中心に一定の理解を得ているといってよいでしょう。

心を込めた葬儀の形式として家族葬がふさわしいと感じられるならば、家族や近しい親族とも相談の上、家族葬というスタイルを検討してみてはいかがでしょうか。

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