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家族葬

家族葬はどんな流れで行われる?式の時間や日程と予算、搬送・安置や火葬などの流れも紹介します

家族葬はどんな流れで行われる?式の時間や日程と予算、搬送・安置や火葬などの流れも紹介します

誰かが亡くなれば、勤め先の関係者や友人、知人、近所の人などに広く参列してもらう形式の葬儀(一般葬)がこれまで一般的でした。

しかし、社会全体の変化に伴い葬儀のスタイルは多様化しつつあり、身内の方が亡くなられた際には小規模での葬儀を検討したいとお考えの方が増えています。

本記事では、家族や親族だけで営む形式の葬儀である「家族葬」について、その流れや予算相場、一般葬との違いなどをご紹介します。

家族葬とは

家族葬とはどういった形式の葬儀を指すのでしょうか。

家族葬と密葬、一般葬との比較

葬儀の形式には家族葬の他に密葬、一般葬などがあります。それぞれどういった特徴を持つのかを確認していきましょう。

家族葬とは

簡単にいえば、近しい人たちだけでお見送りする小規模な葬儀です。

家族葬という名称ですが家族だけで営むとは限らず、親族や、時には故人と特に親しかった友人・知人などを呼ぶこともありますが、職場の同僚や取引先といった会社関係の人や近所の人などは呼ばないことがほとんどです。

また、一般葬同様に通夜と告別式とを2日間かけて行いますが、形式が定まっているわけではありません。僧侶を招かないといったケースもあり、家族葬の形はさまざまといえます。

密葬とは

著名人や会社経営者など、多数の参列者が見込まれる人が亡くなった場合に多い形式で、基本的に家族・親族だけで葬儀を営みます。

参列者への応対で、遺族が故人との別れを惜しむ時間をほとんど取れないといった事態が懸念されるため、まず身内だけで密葬を営み、後日改めて社葬や「お別れ会」「偲ぶ会」などといった形で本葬を行います。

一般葬とは

会社関係の人、友人・知人、近所の人などにも参列してもらう形式の葬儀です。 従来は葬儀といえばこの一般葬が大半でした。

通夜と告別式とを2日間かけて営むのが一般的ですが、参列者への告知に時間がかかることもあり日程をずらすケースも見られます。

家族葬の流れ

広がりを見せているとはいっても、まだよく知られていない部分も多い家族葬。実際の流れはどういったものでしょうか。

一般葬同様に通夜と告別式とを2日間かけて営むのが一般的ですが、定められた形式はありません。また、宗教ごとに執り行い方は異なってくるため、あくまで仏式で営む場合の一例とはなりますが、順を追ってご紹介します。

具体的な家族葬の流れ

葬儀の準備

突然のことであればそうもいきませんが、入院先の医師から心の準備をしておくよう告げられるなど、ある程度の時間が許されているのであれば、親族へ連絡する際の連絡先の整理などを行います。

また、故人名義の口座にある資金はすぐには使えない場合も少なくないため、葬儀費用もあらかじめ準備しておくと安心でしょう。

逝去~搬送

故人の逝去を確認した医師に死亡診断書を発行してもらい、ご遺体を自宅または安置施設へと搬送します。(自宅でお亡くなりになり自宅に安置する場合は搬送不要となります)

安置

ご遺体を頭が北を向くようにして安置します。(死亡後24時間を経過しないご遺体の火葬は法律で禁じられているため、たとえ葬儀を営まない場合であっても安置する必要があります)

故人の枕元に、香炉・燭台・花立・鈴(りん)・水・一膳飯(枕飯ともいう)・枕団子などの枕飾りを整えます。(枕飾りの内容は宗派や地域により異なる場合があります)また、ご遺体の清拭(せいしき)なども行います。

打ち合わせ

葬儀の日程や会場、葬儀プラン、参列者の席次などを葬儀社の担当者と話し合い、決めます。また、葬儀当日の受付係の役を適当な人に依頼しておきますが、参列者が家族の他には故人の兄弟姉妹だけといった場合は受付は不要でしょう。

納棺

ご遺体をご家族の手で棺に納めます。納棺に当たっては湯灌(ゆかん)をし、死出の旅への旅支度を整えます。

旅支度は、伝統的には経帷子(きょうかたびら)を着せ、手甲や脚絆といった小物を用いて旅の僧のような恰好にしますが、現在では故人のお気に入りだった服を着せるケースもあります。

御通夜

僧侶を招き、御通夜を営みます。 御通夜の意味合いには、仏教の考え方に基づくもの以外に時代の移り変わりに従い加わったものもありますが、都合で告別式に参列できない人のための故人とのお別れの場、という意味合いもその一例です。

しかし、家族やごく身近な親族の場合、御通夜・告別式ともに参列することがほとんどですので、そうしたことを考慮する必要はないといえます。

また、御通夜を営むことは、告別式だけを営む場合と比較して、遺族に身体的・経済的な負担がより多くかかることも事実です。

もともと家族葬というものに定まった形式がなく、さらにこういった諸事情もあることから、御通夜を営まない「一日葬」というケースもあります。

葬儀・告別式

僧侶による宗教儀礼を葬儀、故人との最後のお別れを告別式と呼びます。前述のように御通夜を営まない「一日葬」や、僧侶を招かない「無宗教葬」なども見られます。

これも、家族葬には決められた形式というものがありません。どのような葬儀にするかは、さまざまな選択肢の中から選びます。

火葬

ご遺体を火葬場にて火葬します。 火葬に当たっては火葬許可証が必要ですが、大抵の場合、葬儀社側で手配してもらえます。

納骨

ご遺骨をお墓や納骨堂に納めます。納骨のタイミングは特に定められていませんが、お墓のがあれば四十九日法要の際に、新たにお墓を用意する場合は一周忌や三回忌に行うことが一般的です。

法要

故人の供養のため、お亡くなりになって7日目の初七日法要から始まり、四十九日法要、一周忌、三回忌などの法要を行います。

なお、初七日については告別式当日に火葬場から葬儀場へ戻り次第行うことが、現在では一般的です。さらに前倒しする形で式中初七日、または繰上初七日といい出棺前に行うケースもあります。

家族葬がおすすめの方

定まった形式はないものの「参列者を少人数に限定した一般葬」といえる家族葬は、どういった場合に向いていると考えられるでしょうか。

家族葬がおすすめの場合の例

家族や親族だけの小規模な葬儀を望んでいる

一般葬の場合、喪主は参列者への応対に追われ「気がつけば葬儀が終わっていた」といったことが多いもの。故人とのお別れの時間をゆっくりと持つことは、なかなか難しいというのが実際のところです。

ごく身近な家族・親族だけで、心静かにお見送りをしたいという希望をお持ちの方にとって、家族葬というスタイルを選択肢の一つとしてと考えてみると良いでしょう。

故人・喪主ともに高齢である

たとえば故人が90代、喪主が70代といったような場合、両人とも退職していて仕事上のおつきあいがなく、故人と同年代の友人・知人の多くは既に亡くなっていて、交際範囲が狭まることがほとんどです。

現在では珍しくないこうしたケースは、参列者を主に家族・親族に限定する家族葬という形式のほうが親しみやすいといえるでしょう。

費用を抑えたい

一般葬に比べ参列者の人数が少なくなるため、施設利用費や接待関連費用といった参列者数に比例して増える費用が抑えられます。

また、親近者のみの葬儀となるため、全体的にコンパクトになり、そのうえ御通夜や告別式を営まない場合には、さらに大幅な費用削減が見込めます。

家族葬のメリット・デメリット

家族葬のメリットにはどういったものがあるでしょうか。また、デメリットとその解決策についても確認しましょう。 家族葬のメリット 家族葬のメリットの例としては次のようなものが挙げられます。

故人とのお別れの時間を十分に持てる

一般葬では弔問客の対応に追われ、故人とのお別れの時間を十分に持てないということも少なくありません。家族や親族だけでお見送りする家族葬であれば、故人との最後の時間をゆっくりと過ごせるでしょう。

葬儀日程をスムーズに設定できる

一般葬では葬儀日程の告知に一定の時間を要し、日程がずれ込むケースも出てきます。 告知範囲が親族にほぼ限られる家族葬であれば、時間はほとんど影響しませんので、早めの日程で葬儀を営むことが可能です。

参列者数が予想しやすい

一般参列者の人数が、当日にならないとはっきりわからないというのは、一般葬の悩ましい点です。主に家族と親族に限られる家族葬では参列者数の予想が容易ですので、準備段階での戸惑いも少ないでしょう。

一般葬に比べ費用を抑えることができる

葬儀が小規模であれば必要経費も軽減されます。費用に影響する要素は他にもあるため、一概にはいえませんが、一般葬に比べて費用を抑えることができる場合が多いようです。 家族葬のデメリット 家族葬のデメリットの例としては次のようなものが挙げられます。

後日個別の弔問客対応が必要な場合がある

参列者を家族や親族などに限定するため、後日弔問に訪れる客が見込まれます。そのため、一般葬では葬儀当日にまとめて行うことになるそうした応対を、個別に行う必要があるでしょう。

親族以外の参列希望者を迷わせてしまう場合がある

喪主側のデメリットではありませんが、一般葬であれば迷わず参列したであろう方々は「参列してもよいのだろうか」と迷う可能性があります。

デメリットの解決策

前述のデメリットの解決策としては次のようなものが考えられます。

故人と特に親しかった人には葬儀日程を連絡する

後日個別に弔問を受けるであろうと予想される、生前親しいつきあいのあった人がいれば、葬儀日程を連絡することを検討しましょう。

家族葬といっても家族や親族以外は参列してはいけないというわけではありません。参列するしないは相手の判断次第とはなりますが、葬儀当日に参列していただきたいという意向を伝えましょう。

葬儀形式だけでなく弔問に対しての意思をきちんと伝える

親族以外に日程を連絡する場合、電話連絡であれ文書連絡であれ、参列に対する希望を明確に伝えるようにしましょう。

近親者のみで葬儀を行うので参列は遠慮願いたい旨、あるいは家族葬ではあるがぜひ参列いただきたい旨をはっきりと伝えておくことで、連絡を受けた側は参列すべきかどうかで頭を悩ませずに済みます。

家族葬を営む際の予算

家族葬の予算の内訳については、一般葬の場合とさほど変わりません。

確認すべき項目としては次のようなものがありますが、葬儀内容によって料金は変わってくるため、詳細を葬儀社に確認するようにしましょう。

  • 施設利用費(親族控え室なども考慮)
  • 祭壇、お棺、骨壷などの葬儀一式費用
  • ご遺体の保管、搬送、火葬費用
  • 返礼品や飲食費用などの接待関連費用
  • 僧侶に払うお布施などの寺院関連費用


リーズナブルなイメージの家族葬ですが、参列者数が少ないことによる接待関連費用の負担減、小さめの会場で事足りるため施設利用費用が抑えられること以外は一般葬とさほど変わりません。

また、香典を受け取らないのが家族葬の主流であり、受け取るとしても参列者が限られており必然的に金額としては少なくなります。葬儀費用に充てられる補填費(=香典)を見込めない点を認識しておく必要があるでしょう。

まとめ

価値観の変化に伴い、ごく親しい人たちだけで営む家族葬は広く受け入れられつつあります。

知人を葬儀に呼ばないことについての丁寧な説明と理解を求める姿勢が必要ですが、家族葬というスタイルは今や都市部を中心に一定の理解を得ているといってよいでしょう。

ご家族や近しい親族とも相談の上、家族葬というお見送りのスタイルを検討してみてはいかがでしょうか。

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