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葬儀の費用

一般葬の費用相場は?メリット・デメリットについても解説

葬儀社が行っている生前相談やお葬式セミナーに参加される方が、関心を持っていることのひとつとして葬儀費用が挙げられます。

多くの方は「葬儀費用は高い」「葬儀は多額のお金がかかる」という漠然としたイメージをお持ちのようです。実際のところ葬儀に行うためには、どれくらいの資金を用意しておけば良いのでしょうか。

今回は、もっとも行われることの多い葬儀スタイルとして一般葬における葬儀費用について解説してまいります。

一般葬とは?

まず一般葬とは、どういう葬儀スタイルのことを意味するのか確認しましょう。

一般葬とは「近所や会社関係の方々、友人など、家族・親族以外の方にも広く参列していただく葬儀」のことを言います。

家族葬が基本的に家族や親族および親しい関係者のみを対象として参列者を限定するのに対して、一般葬では特に参列の対象を限定せずに行われることが特徴です。

またワンデーセレモニーや一日葬と呼ばれる、葬儀式・告別式の1日だけで済ませる葬儀スタイルもありますが、一般葬と言いますと通常は通夜、そして葬儀告別式の2日間にかけて行うスタイルとなります。

一般葬の費用相場

一般葬にかかる費用の全国平均は約195万円です(2017年に日本消費者協会が実施した「第11回『葬儀についてのアンケート調査』によります)。この金額は葬儀一式費用、返礼品および飲食接待費用、御布施など司祭者への費用の合計です。最近は、ほとんどの葬儀社が葬儀一式費用をセットプランとしてパッケージングしていますが、ここでは、あえて具体的な内訳を見ていきましょう。

一般葬費用の主な内訳

搬送費、安置費用

搬送費は、距離数で計算され10キロ未満で、約1万円~2万円が相場です。安置費用は、葬儀社の霊安室や遺体保管施設などでご遺体を保管してもらう際にかかり、1日約1万円が相場となっています。

葬儀式場、火葬料金

葬儀式場の利用料金は、公営の式場で数万円~、民営の式場で約10万円~20万円が相場です。

一般葬では家族葬や火葬式と異なり、一般参列者の人数に対応できる大きさの式場が必要となり、その分費用は大きくなる傾向にあります。

火葬料金については、公営の火葬場が多数であり、公営であれば市民は無料~1万円程度が相場です。ただし都心の民営火葬場では一般的な火葬炉でも6万円前後の費用がかかります。

祭壇、棺、骨壷、遺影写真

祭壇の料金相場は、花祭壇で約20万円〜80万円、白木の祭壇で約30万円〜、高いものは100万円を超えるものもあります。ただし最近は葬儀の低価格化が進んでいるため、さらに安く、簡素な祭壇も選べるでしょう。

その他、棺は約3万円〜 数十万円、骨壺は約5千円〜3万円、遺影写真は約1万円〜3万円が相場です。

・返礼品および飲食接待費
返礼品は1人あたり約500円〜1500円が相場となります。飲食接待費の相場は、通夜時が1人あたり約3000円〜10000円、翌日の精進落としも同様に1人あたり約3000円〜10000円です。

霊柩車、タクシー、マイクロバス

霊柩車も搬送費と同じく走行距離数で料金が計算され、10キロ未満で約1万円~2万円が相場です。タクシーも距離に応じた料金で、葬儀だからといって通常の利用料金と特に変わることはありませんが、車種によっては高額になることもあります。

マイクロバスの費用相場は1台、約4万円〜10万円です。

お布施

お布施は戒名のランクによって変わり、約30万円~数百万円が相場です。

その他

その他必要なものとして位牌、枕飾り、棺用布団、仏衣一式などがありますが、これらの費用は通常葬儀社のプランやセットに含まれます。また供花、供物については別途費用が必要となります。

上記の中で、家族葬であれば一般参列者がいない分、返礼品および飲食接待費の負担は少なく済みます。しかし家族葬の場合、一般参列者からの香典収入がない点も考慮する必要があります。

一般葬のメリット・デメリット

一般葬を検討するときには、メリットとデメリットの両面を把握しておくことも大切です。

メリット

・参列者を限定しないため、故人とお別れをしたいという方の希望に広く応えることがでできる。

・お世話になった方々に葬儀の場で挨拶ができ、葬儀後に個々の弔問客に対応する負担が減る

・従来から行われている葬儀スタイルなので、多くの方にとって抵抗なく受け入れられる

・一般参列者からの香典を受け取ることが出来るため、葬儀費用について実質的な家からの持ち出し分を軽減できる

デメリット

一般参列者の人数予測が難しい場合がある

予測が外れてしまうと、たとえば料理にかかる費用で無駄が生じたり、料理が足りずに混乱を招いたりすることがあります。

その他、予測人数を大きく超えてしまった場合、式場に入れない参列者が発生したり、駐車場がパンクしてしまったりするなどの問題が生じることも考えられます。

(解決策)
・予測の精度を高める。 家族、親族、近所、会社関係、友人、趣味の仲間など、関係先ごとに細分化しそれぞれの予測人数を出して合計することが、予測の精度を高めるひとつの方法です。

・料理、返礼品の追加対応について、葬儀社に事前に確認しておく。

家族葬と比べ一般参列者への対応や気遣いで心身の負担が大きい

(解決策)
・家族や親族にサポートをしてもらう。 受付周りを見る人、寺院など司祭者の対応をする人、料理関係を担当する人、配車関係を取りまとめる人など、役割を分けておくと良いでしょう。

参列者が多い為、一人一人に十分な時間をかけて応対することが難しい

(解決策) 
・充分な応対が出来なかった方に対しては、後日改めてお礼の連絡を行う。

一般葬の費用の支払い方法

ここでは葬儀費用の支払い方法について説明いたします。

一般的に葬儀費用は後払いで、葬儀社への支払いは葬儀後当日~10日を期限として現金一括払いが基本です。

昨今はクレジットカードでの支払いにも対応しているところが多くなっています。また、銀行振込による支払いも通常であれば可能です。

なお支払先は葬儀社のみという場合もあれば、葬儀社の他に料理業者、返礼品業者、生花業者など複数に分かれる場合もあります。

もし、現金一括払いが困難な場合、次の方法が利用できる葬儀社もあります。

・クレジットカード
既にクレジットカードを持っている場合には、支払回数を複数回にすることで分割払いができます。当然クレジットカードでの支払いが可能な葬儀社に限って利用できる方法となります。

・葬儀ローン
葬儀社がローンを組める信販会社と提携している場合に利用できる方法です。ローンを組むには返済能力の有無について、与信審査に通る必要があります。

・葬儀社と直接分割払いの契約
全ての葬儀社で可能というわけではありませんが、葬儀社によっては施主と直接「債務分割弁済契約書」を結ぶなどの対応をしてくださるところもあります。

最後に

今回は一般葬における葬儀費用について解説してまいりました。 一般葬を行うにあたり、無駄な費用負担が発生しないようにするためには、複数の葬儀社から見積もりを入手して、比較検討を行うことも大事です。 いざ御不幸が発生してから複数社の見積もりを入手するのは時間的に困難ですから、余裕のあるうちに動いておくことをオススメいたします。

葬儀社に事前見積もりする際のポイント

事前に複数の葬儀社から見積もりを取って内容をイメージしておくと、いざというときに慌てずに葬儀を行うことができます。複数社に自分で連絡するのは面倒ですが、今は一括見積サービスがあるので、そちらを利用すると負担なく迅速に進められます。

当サイト「安心葬儀」では厳選した葬儀社に一括で見積りを取ることができますので、ぜひご利用ください。

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