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葬儀の知識

葬儀に掛かる費用、おおよその見積もりを知りたい

葬儀に掛かる費用、おおよその見積もりを知りたい

大切な方が亡くなって葬儀の検討をする中で、多くの方が強い関心を持たれているのは葬儀費用に関することではないでしょうか。しかし、いざ葬儀社から葬儀の見積もりを提示されても、よく分からないという声が聞かれます。

たしかに葬儀自体が日常的なものではない上、見積もりにも聞きなれない用語がたくさん並んでいます。そんなよく分からない見積もり内容で葬儀を依頼してしまっては、後悔するかもしれません。

そこで今回は、葬儀に掛かる費用や内訳について解説します。

葬儀の見積もりを取る理由

葬儀の見積もりを取る理由は、式場の利用料や火葬費用、遺体の搬送費などの葬儀に掛かる費用をある程度、把握するためです。

しっかりとした見積もりを出してもらうことで、より現実的に費用を把握できます。

葬儀費用と内訳を把握できる

葬儀社のパンフレットなどに大体の葬儀費用の相場が記載されている場合がありますが、それは平均的な金額です。

葬儀内容は、必ず必要な基本の葬儀費用があります。そこに、故人や遺族の希望で追加する要素や、参列者の人数などによって金額が変わってきます。基本以外の希望などを伝えて見積もりを出してもらうことで、自分たちの葬儀の正確な金額を把握できます。

見積もりを取らなければ後悔する葬儀になる可能性がある

見積もりを取るもう一つの理由は、葬儀を納得のいくものにするためです。

見積もりの金額と実際の請求金額が違うこともあります。悪徳な葬儀社などは、後で法外な追加料金を請求してくる場合もあるのです。そういった想定以上の費用が掛かったケースでも、見積もりを取っておけば「何が違ったのか」をしっかり確認することができるのです。

納得がいかない場合などは葬儀社に伝えることができる大事な材料になります。

また費用以外にも、見積もりを取ることで納得できる面もあります。

前述しましたが、見積もりを取る際に葬儀について自分たちの希望を伝えることができます。

意思表示をはっきりしておけば、「思っていたよりも貧相な葬儀になってしまった」と

後悔することもなくなります。

費用面・内容面どちらにおいても納得できる葬儀を行うためには、見積もりを取っておく方がよいでしょう。

葬儀の見積もりをもらう方法

葬儀の見積もりをもらう方法はいくつかあります。「細かく相談したい」「とりあえずどのくらい掛かるのか知りたい」「いろいろな葬儀社と比較したい」など、自分たちにあった内容で見積もりを出してもらいましょう。

またこの際に想定していた内容における見積もりと、実際に葬儀の場で必要と判断した内容によって追加が生じた差の分などにより、請求額は異なることがほとんどなので、注意が必要です。

直接、葬儀社に出向き相談する

まずは希望の葬儀社に出向いて直接相談する方法です。実際に葬儀社のスタッフと話すことができるので、細やかな希望を伝えることができ、不明な点などはすぐに解消できます。

ただし、相見積もりのように他の葬儀社と比較したい場合は、複数の葬儀社に出向く必要があるため手間が掛かります。

インターネットから複数社の見積もりを取る

葬儀社のホームページから料金の見積もりを取る方法もあります。

希望の条件を入力していくと料金の見積もりを知ることができるようになっており、最近ではチャットなどで疑問点を質問したりできるところもあります。

インターネットの場合は、自宅に居ながら見積もりを取れるので、移動の手間は減るでしょう。

複数の葬儀社から相見積もりを取るメリットはこちらで紹介しています。

葬儀費用の請求額の相場

葬儀費用の相場はどれくらいなのでしょうか?

2020年の葬儀費用の平均は190万円ほどと言われています。これらには葬儀や飲食代、返礼品などの金額も含まれているものですが、葬儀内容や参列者の人数などによって変わってきます。

葬儀の形式により費用は異なる

一般葬、家族葬、一日葬、火葬・直葬など葬儀の形式によっても葬儀の費用は変わってきます。ここでは2020年の一般的な費用を紹介します。

まず一般葬は通夜と告別式を行う葬儀スタイルで、その費用は約100万円〜120万円と言われています。

家族や親族以外にも、知人友人や会社の関係者なども参列するので、参列者の正確な人数の把握が難しい葬儀です。そのため、想定よりも多く参列した場合は、見積もりより高くなることがあります。

家族葬は通夜と告別式を行いますが、参列者は家族や親族、故人と生前、親しかった友人に絞られる葬儀スタイルで、その費用は約60万円〜80万円と言われています。

一般葬に比べると参列者が少なくなるので、会場も小さくなり、食事代なども抑えられるため、葬儀自体の費用は一般葬に比べると抑えられる傾向があります。

一日葬は通夜は行わず告別式と火葬を1日で行う葬儀スタイルで、その費用は約50万円〜70万円と言われています。

通夜を行わないため、その会場費や飲食代が不要な上、1日で葬儀を終えられるので遺族や親族にとっては時間的な負担も減ります。

直葬・火葬は通夜や告別式を行わず、納棺後にすぐに火葬をする葬儀スタイルで、費用は約25万円〜35万円と言われています。

故人とゆっくりお別れする時間がないですが、費用は最も抑えられる葬儀スタイルになります。しかし、「納棺」に”納棺式”が含まれない場合が多く、最期に故人の顔も見ることができない場合も多いため、安価であるからと即決せず、「直葬」を選択する場合は特に内容の確認をすることをお勧めします。

さらに詳しく知りたい方や費用を安くする方法はこちらを参照してください。

葬儀に掛かる費用、内訳

葬儀社に対して見積もりを依頼するときや、葬儀の内容について相談を行う際に、葬儀にはどのような費用が必要なのかを知っておくと葬儀社との話もスムーズに進みます。

ここでは、まず葬儀費用の構成について大枠を説明しつつ、それぞれ詳細な内訳まで説明します。

葬儀費用のおおまかな構成

まず、葬儀費用がどのように構成されているか、おおまかに説明します。葬儀費用は大きく次の三つに分けることができます。

  1.  葬儀を行うために最低限必要なもの
  2. 通夜、葬儀告別式を実施するまでの日数によって、変動するもの
  3.  参列者の人数によって変動するもの
  4.  その他希望や状況によって用意するもの

なお、上記はあくまで葬儀社へ支払う費用で、後述しますが宗教者に渡すお礼は別途必要です。

葬儀費用に含まれる商品やサービスの詳細

前項で葬儀費用を三つに分けましたが、それぞれについて含まれる商品やサービスの内容を少し細かく見ていきましょう。

1. 葬儀を行うために最低限必要なもの

火葬式や家族葬や一般葬など、いろいろなスタイルの葬儀がありますが、希望するスタイルの葬儀を行うために、最低限必要となるものが該当します。

多くの場合は、祭壇や棺など最低限必要なものが組み込まれた「葬儀基本セット」や「葬儀プラン」として提供されています。

  • 式関係
    亡くなってから通夜や葬儀式・告別式などお葬式が進行していく中で中心部分に関係するものです。
    例)枕飾り一式、祭壇、棺、骨壺、焼香用具、ホール使用料、放送設備、受付用具、火葬費用、喪主・施主供花など
  • 車両関係
    故人を乗せる車両、遺族・親族や参列者の移動手段として利用する車両です。
    例)霊柩車、搬送費用、各種バス、タクシーなどとなります。
  • 葬儀社人件費
    葬儀社スタッフの人件費に相当する部分です。葬儀社によっては見積もりの項目としては明示されずに祭壇料や葬儀プラン一式の中に含まれている場合もあります。
    例)企画/設営スタッフ費用、司会進行、死亡届・火葬場利用手続き代行など

2. 通夜、葬儀告別式を実施するまでの日数によって、変動するもの

  • 安置費用
    故人を自宅や葬儀社の霊安室や専用の施設などに安置する場合に必要。
    例)ドライアイス、安置施設利用料、エンバーミング処置など

3. 参列者の人数によって変動するもの

基本的には予想人数分を用意し、実際に提供された数量を確認してから確定する費用となります。

  • 返礼品
    予想される人数分を用意しますが、実際に使用した数量のみが返礼品代として請求されます。
    例)会葬御礼品、香典返し、通夜菓子など
  • 食事関係
    食事については、提供された数量分が請求されることになります。また飲み物については、栓を開けた本数分の請求となることが一般的です。
    例)通夜振舞い、朝食、火葬場での食事、初七日法要後の食事など
  • 遠方からの参列者の宿泊費

4. その他家族の希望によって用意するもの

いわゆるオプションと呼ばれる商品やサービスです。例えば、メモリアルDVD、エンバーミング、修復などの特殊処置、納棺師を頼んで行う納棺式、湯灌(ゆかん)、棺周りの花飾り、プロ演奏者による楽器の生演奏などがこれに当たります。

なお、葬儀のしきたりや慣習については、地域による違いもあります。このため、特定の地域でのみ必要となる商品やサービスも存在します。

放鳥の儀」という出棺時に鳥を放つ儀式を行う地域が全国各地の一部で見られます。この場合には「葬儀を行なうために最低限必要なもの」の中に放鳥の儀に関わる費用が加わることになります。

その他、地域によって通夜振舞いが行われないところや、出棺時にお赤飯を配るところなどがあり、地域ごとのしきたりや慣習が見積もり内容にも影響する場合があります。

見積もりをもらう時に気を付けること

葬儀社から見積もりをもらうときに気を付けておくことがあります。ここでは見積もりをもらうときの主な注意点を紹介します。

希望に沿った見積もりをもらう

葬儀内容について葬儀社に希望を伝え、それに沿った内容の見積もりを提示してもらうようにします。

一般的な見積もりということで提示を受けても、それが自分の希望する葬儀内容と異なれば、見積もりとしてあまり意味を持ちません。特に宗教宗派や規模など、どのような葬儀スタイルで行うかは重要です。

複数社から見積もりを入手する

一社の見積もりだけ見ても、金額や内容が妥当なものなのか判断がつきにくいものです。そこで、複数の葬儀社から見積もりをもらい、比較検討することも重要です。

見積もりの前提条件を統一する

複数社から見積もりを入手する際、葬儀スタイルや規模など、見積もりの前提条件を統一することも大切です。例えば、A社から家族葬の見積もりをもらって、B社から一般葬の見積もりをもらっても、比較検討が難しくなってしまいます。

余裕のあるうちに見積もりを入手する

大切な方が亡くなってから、見積もりを手に入れて比較や検討を行うのは、なかなかできることではありません。

限られた時間の中で、遺体の搬送依頼、各方面への連絡、寺院など司祭者との打ち合わせなど、やらなければならないことが多くあるからです。

また、大切な人を亡くして感情的になっていることも考えられます。冷静に見積もり内容を理解することも難しくなっているかもしれません。そこで、気持ちが落ち着いているうちに複数社から見積書を取り寄せて、比較や検討を行っておくことをお勧めします。

基本料金やセットに含まれているものを確認する

葬儀社ごとに見積もりに含まれる内容や、記載方法に違いがあります。特に「基本料金」や「セット」と表記されていても、その中身は葬儀社によって異なります。

例えば、基本料金に骨壺が含まれている葬儀社もあれば、そうでない葬儀社もあります。

参列者数について確認する

参列者数は、料理や飲み物、返礼品の数量、利用する式場の大きさなど、多方面に影響します。

参列者数の予想は、家族および親戚、会社関係、趣味関係、近隣住民など関係先ごとに人数を把握して合算する方法がお勧めです。

追加料金がないか確認する

参列者数の変動や、亡くなってから葬儀までの日数などによって追加料金が発生する場合もあります。後々のトラブルを避けるためにも追加料金の有無について確認しておきましょう。日程によっては、葬儀社の自社会館か公営斎場、貸会館かでも会場費が異なります。棺や祭壇もグレードによって費用が変わるため、写真だけでなく希望に近い状態であるものや、グレード別に見積を出してもらうのもよいでしょう。

上記以外でお金が掛かるところ

「葬儀に掛かる費用、内訳」の項目で触れたとおり、葬儀社の見積もりには記載されないことが一般的ですが、お布施など別途必要となる費用があります。主なものは次の通りです。

宗教者へ渡す戒名料、読経料、御車代など

故人のための読経や戒名料、また会場までの御車代などが必要です。これらは僧侶やお寺に渡すための費用になります。菩提寺や宗教宗派によっては、葬儀の形式も含め故人の遺志や遺族の希望に対応することが難しい場合もあります。葬儀社などと並行して連絡や相談をするには、遺族にとっても大きな負担となる可能性があるため、事前に確認しておくことをお勧めします。

これらの宗教者へのお布施や御礼は葬儀社の見積もりには記載されない費用です。

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火葬場関係の費用

火葬場関係の費用とは、主に火葬料金や火葬場の待合室使用料金のことです。これらは葬儀社ではなく火葬場または市区町村役所に支払う費用となります(葬儀社が立替精算し、葬儀費用と合算で請求されることも多いです)。

受付を町内や会社の人に頼んだ時のお礼

地域によりますが、葬儀会場での受付をしてくれた方に御礼を包むことがあります。現金でなく御礼の品物を渡すケースもありますが、この費用は必要に応じて別途用意しておく必要があります。不明な場合は、地元の葬儀社や慣れ親しんだ地元の知人に事前に確認しておくとよいでしょう。

葬儀料金の見積もりをもらう時の注意点

霊柩車やバス運転手、火葬場係員などへの心付け

地域によっては感謝の気持ちとして霊柩車やバス運転手、火葬場係員などへ心付けを数千円を包んで渡す慣習が残っています。火葬場係員への心付けは、公営ではなく民営の火葬場で必要としているケースが見られます。

遺族から渡すこれらの心付けは「寸志(すんし)」と呼ぶ場合もあります。

遺族が求めるレベルの葬儀であるかどうかをチェックする

見積もりに記載されている内容が、自分たちが望んでいる葬儀の形に沿っているのかをチェックします。自分たちが想像しているレベルに達しているかを確認しておきましょう。

セット・基本料金で含まれているものを確認する

セットプラン・基本料金には何が含まれているのか確認しておきます。自分たちに必要なものが入っているかどうかをここで確認します。プランによっては枕飾りや骨壷などが別料金となっている場合があるので、必要な場合はいくら掛かるのか確認しておきましょう。

セット・基本料金の内訳の料金を出してもらう

基本プランやセット料金を詳しい品名や項目で内訳を出してもらいましょう。内訳を知っておくことで、参列者が増えた場合でも「食事代がいくら増える」「返礼品がいくら掛かる」など大体把握することができます。

予想される参列者に見合った内容かどうかを把握する

見積もりが、参列者を何人で想定している金額なのかを確認しましょう。参列者の人数が増減すると料金も変わってきます。正確な人数を把握するのは難しい場合もありますが、想定する参列者数と見積書の人数が極端に多すぎたり、少なすぎたりしないかを確認します。

返礼品や料理の内容を確認する

返礼品の内容や食事の内容も確認しておきましょう。葬儀社は安くて利益が多く出るものを勧めてくる場合もあります。

その内容であれば少し手間が掛かっても自分で準備する方がよいと思うことがあるかもしれません。

知っておくとお得なこと

葬儀社によっては葬儀の施行(葬儀を執り行うこと)の際にさまざまな特典を受けることができる会員制度を用意しているところがあります。葬儀料金の割引が特典になっていることが多く、一般に提示される見積もりよりも低い料金で葬儀が行えることが期待できます。

互助会

互助会の正式名称は「冠婚葬祭互助会」で、全国に約200社あります。

互助会は経済産業省の認可事業であり、毎月数千円の積立をしておくと結婚式や葬儀の施行サービスを会員価格で利用できるというものです。毎月の積立金額や、提供される特典は会社ごとに定められています。

例えば、毎月2000円を満期額20万円まで積み立てておくことで、一般価格35万円相当の葬儀基本セットを既に積み立ててある20万円で利用できる互助会もあります。

地域の付き合いなどで、故人が生前に自身で互助会で積み立てている場合もあります。事前に確認して、無駄にしてしまうことを防ぎましょう。

また、互助会で積み立てている料金分で行うことができる内容は、限定された葬儀社および、基本的には最低限レベルのプランであることが多いため、追加料金が掛かると認識しておいた方がよいでしょう。

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葬儀社独自の会員制度

葬儀社ごとに独自に会員制度を持っているところもあります。入会金や会費が無料のところもあれば、入会金として数百円から数千円が必要となるところなど、さまざまな形式が見られます。

いずれにしても、会員特典として葬儀基本セットや式場利用費の割引が受けられるケースが多いようです。

葬儀社に見積もりを依頼するときには、会員制度の有無についても確認して、もし会員制度があるならば併せて入会の検討をしてみてもよいのではないでしょうか。

最後に

今回は、葬儀に掛かる費用、内訳について解説しましたが、いかがでしたか。葬儀にはどのような費用が掛かるのかについて、理解が深まったのでしたら幸いです。

葬儀費用は多くの家庭にとって大きな出費ですが、分かりにくいものです。

葬儀はやり直しができませんので、葬儀費用やその内訳について知っておくことが大切です。今回の内容を参考にしてください。

葬儀の費用を抑えるためのポイント

「葬儀にかかる費用」「納得の行く葬儀ができるか」は、どの葬儀社に依頼するかで大きく異なることがあります。

そのとき大事なのは、複数社に見積もり依頼して内容を「比較検討」することです。

「葬儀の費用は高額だと聞いたことがあるので、なるべく費用を抑えたい..」

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