葬式に掛かる費用の相場や内訳は？葬儀の種類ごとの相場も解説

皆さんは、お葬式にどれくらいの費用が掛かるか、知っていますか？不慣れな葬儀では、いろいろなことが不安になると思いますが、一番気になるのは費用のことでしょう。

葬儀の生前相談でも葬式費用に関する質問は実に多くあります。

各家庭がお葬式に支出できる予算を含め、葬儀後のお墓や法要にも費用が掛かります。遺された家族には今後の生活もありますので、費用はできるだけ安く抑えたいというのが心情ではないでしょうか。

そこで今回は葬式費用について解説します。お葬式の費用について正しい知識を蓄えることで、きちんとした予算計画が立てられ、心に余裕をもってお葬式に臨むことができるでしょう。

葬式に掛かる費用の相場

葬儀の費用は、約195万円程度が平均と言われています。ただし、地域性や葬儀の規模、宗派や形式によって費用は大きく異なるため、必ずしも「葬儀を行うにはこのくらいの費用が必要」ということではありません。

葬儀に掛かる費用は、大きく三つに分類されます。

祭壇や式場利用費などの「葬儀一式費用」、返礼品・料理などの「飲食接待費用」、お布施・御車代などの「寺院関連の費用」です。

そして、葬儀をどのようなスタイルで行うか、規模（参列者人数）、宗教宗派、地域などによって、その費用は大きく変動します。

特に一日葬、家族葬、一般葬など、選ぶ葬儀のスタイルによって、規模や参列者数が変動し、これがお葬式の費用に大きな影響を与えるのです。

なお、東西で比較すると西日本よりも東日本の方が若干高いと言われています。

これは、「通夜振舞い」と呼ばれる通夜式後の食事の席が、東日本では一般般参列者も立ち寄るならわしがあるのに対して、西日本では遺族親族のみで行うからです。そのため飲食接待の費用が、必然的に東日本の方が高くなるのです。

葬式に掛かる費用の内訳

お葬式の費用は主に「葬儀一式費用」「飲食接待費」「寺院に掛かる費用」の3項目に分けることができます。

ここでは、それぞれの項目について相場や内容を見てみましょう。

葬儀一式費用

「葬儀一式費用」には、葬儀というセレモニーに必要な品目一式が含まれています。葬儀一式費用の平均費用は、約120万円と言われています。

葬儀一式の品目としては、以下の内容が含まれています。

祭壇、棺、棺用布団、死装束、遺影、骨壺、遺体搬送料、ドライアイス、安置料、霊柩車、枕飾り、焼香用具、受付用具、式場利用費、司会進行、死亡届や火葬場手続きの代行、火葬料など。

ドライアイスや安置料は、亡くなってから通夜当日までの日数が空くほど、日数分の費用が加算されます。また、遺体搬送や霊柩車の費用は走行距離に応じて料金が増加していきます。

ほとんどの葬儀社は、この「葬儀一式費用」を「家族葬プラン」や「一般葬◯◯万円セット」などの名称でパッケージングにしています。利用者にとっては分かりやすくていいのですが、どのプランに何が含まれているのかはきちんと確認しましょう。

飲食接待費用

「飲食接待費用」には主に、通夜振舞いや精進落とし（忌中払い）の席に提供される料理や飲み物、宿泊者の朝食、会葬御礼品や香典返しなどの返礼品が含まれます。

飲食接待費用の平均費用は約30万円と言われています。

飲食接待費は、もらった香典の範囲内で賄うという考え方が基本です。

香典の平均額が5000円であれば、一人当たりの料理飲み物代と返礼品の合計を5000円より低く抑えることで、その差額を葬儀費用に充てられます。参列者数が多くなるほど、葬儀費用の実質的負担を安く済ませることにつながっていくのです。

飲食接待費用は、参列者の人数によって数量が変動する項目です。葬儀当日にならなければ正確な数を把握できないため、追加費用が必要になる場合もあります。そのため、葬儀費用の見積りを出す際に、少し多めの人数で見積もっておくことをお勧めします。

寺院関連の費用

「寺院関連の費用」には、仏教寺院やさまざまな宗教者に支払われる謝礼です。いわゆるお布施、御車代、御膳料が含まれます。平均費用は約47万円と言われています。

仏式以外でも、神式、キリスト式などの他の宗教葬儀でも宗教者への謝礼を用意しますが、宗教者を呼ばない無宗教葬であれば、費用は掛かりません

葬儀に関するその他の費用

この他には、遠方に住む参列者のための宿泊費や交通費なども必要になります。これに関しては、遠方住みの参列者がどの程度いるのか、どのぐらい遠方に住んでいるのかによって費用は大きく変わってくるため、掛かる費用は一概には分かりません。

また、返礼品の費用も参列者の人数によって変動しますが、おおよそ2000円×参列者数ほど必要になると想定しておくとよいでしょう。

葬式の形式ごとの費用

前述しているように、どのスタイルで葬儀を行うかによっても費用は変わってきます。ここでは、お葬式のスタイルごとの費用について紹介します。

一般葬

一般葬は会葬者の範囲に制限を設けることなく、近所の方々や会社関係の方々などにも広く参列してもらう、スタンダードな葬式のスタイルです。

一般葬の費用は、約100万円～300万円が相場と言われています。大きく幅があるのは会場の規模や飲食接待費用について、実際に参列する人数によって大きく変動するためです。

家族葬

家族葬は、家族および親族などを中心に近しい関係者のみで行われる葬式のスタイルです。昨今、特に増加傾向にあるスタイルでもあります。

家族葬の費用は約60万円～150万円が相場と言われていて、参列者が少ない分、特に飲食接待費用の部分で一般葬よりも費用が低くなります。

身内だけの葬儀なので、祭壇や館内装飾も簡素になる傾向にあり、その分コストが削減されます。ただし、一般参列者からの香典収入がない点は、事前に計算に入れておかなければなりません。

一日葬

一日葬は通夜を行わず、葬儀告別式のみの1日で葬式を済ませるスタイルで、費用としては約60万円～140万円が相場と言われています。

葬儀費用の三項目のうちの「葬儀一式費用」については、通夜を行う・行わないにかかわらず、同じように費用が掛かるものがほとんどのため、規模によっては一般葬と同等になるケースもあります。

火葬式（直葬）

火葬式は、通夜や葬儀・告別式は行わず、火葬のみを行うスタイルで、葬儀式場や祭壇なども不要です。必要最小限の物品とサービスで葬儀を執り行うので、最も費用の掛からないお葬式の方法です。

この火葬式を選択する方も増加しています。火葬式の費用相場は、約20万円～40万円と言われています。利用する火葬場が公営か民営か、といったことも費用に大きく影響します。

市民葬

市民葬とは、各自治体と提携している葬儀社を利用して行う葬儀のことです。各自治体によって費用は変わりますが、一般的な葬儀と比べて手頃な価格で葬儀を行うことができます。

費用を抑えることができる一方で、葬儀内容が質素であったり、葬儀社を自分たちでは選ぶことができないというデメリットもあります。また、自分たちが必要と考えるものが含まれていない場合があり、葬儀の内容によっては追加費用が掛かります。

火葬場によっても費用は変動する

火葬場は、自治体によって運営されている公営の火葬場と、葬儀社によって運営されている民営の火葬場があります。

公営の方が費用負担は軽く、その平均費用は無料～5万円程。しかし、費用の面からも公営の火葬場を選ぶ方が多く、火葬の予約が取りづらいというデメリットがあります。

一方で民営の火葬場の平均費用は、5万円～15万円ほどと公営と比較すると価格設定が高くなっています。しかし、公営よりも予約が取りやすかったり、交通のアクセスがよい場所に立てられていることも多く、メリットも多くあります。

葬式に掛かる費用を負担するのは誰？

葬儀費用は、喪主を務める方が負担するケースが一般的です。もちろん、法律で誰がどのように葬儀費用を負担しなければならないと規定されているわけではないため、喪主と施主を分けて、施主が費用負担をすることもあります。

親族間で話し合い、それぞれ費用を出し合って対応するケースもあります。このケースでは、後にトラブルにならないよう、お金を出し合う者同士の明確な線引きと合意が求められます。香典という形で周囲が喪主をサポートすることもあり、こちらの方が一般的でしょう。

また、故人の財産から葬儀費用を支払うことも可能です。これまでは故人が亡くなったことが金融機関に伝わると、口座が凍結されて預金を引き出せませんでした。しかし、2019年の法改正によって相続預金の払い戻し制度が設けられ、相続前でも一定金額までは故人の口座から預金を引き出せるようになりました。各金融機関の窓口にて手続き可能ですので、一度相談してみてください。

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複数の葬儀社から見積もりを取る

葬儀社はさまざま存在しており、掛かる費用もそれぞれ違います。可能であれば、複数の葬儀社から見積もりを取って比較することをお勧めします。葬儀社によっては、見積もりの額は安くても実際は必要な内容が含まれておらず、結局追加料金が必要になるケースもあります。葬儀に必要な内容が含まれており、かつ費用も手頃な葬儀社を選ぶために、複数社から見積もりを取ることは大切です。

複数社を比較する際は、使用する物品やサービス、火葬場など、できる限り同じ条件で見積りを取ることがポイントです。また各社スタッフの対応も、葬儀社を選ぶ上で大事な比較要素になります。

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理想と費用のバランスが取れた葬儀形式を選ぶ

葬儀費用は、葬儀規模に伴って増加します。家族葬の場合には一般の方は参列できませんが、親しい家族のみで大切な故人との時間をゆっくりと過ごすことができます。自分たちが葬儀において重要視したいポイントと、予算とのバランスが一番取れている葬儀形式を選ぶようにしましょう。上に書いている各葬儀形式の内容も参考にしてください。

補助制度を利用する

国民健康保険や社会保険・共済組合の被保険者であった方が亡くなった場合、葬儀費用の補助が支給される制度があります。国民健康保険の被保険者であった場合は各自治体へ、社会保険・各共済組合の被保険者であった場合は故人の勤め先へ申請を行うことで、補助金を受け取ることができます。

前もって葬儀社を決めておく

いざ家族が亡くなると、時間的にも心理的にも余裕のない状況になり、判断力が鈍ることも考えられます。慌てずにできるだけ冷静に打合せができるよう、もしもの時に備えて葬儀を依頼する葬儀社は事前に決めておくことが望ましいでしょう。

葬儀の予約を事前にすることで費用が割引になるプランを設定している葬儀社もあります。亡くなってから葬儀社を決める場合と比べて、葬儀社の比較検討の手間を省くことができる、遺体搬送をスムーズに行える、葬儀の日程を早期に身内に知らせることができるなどメリットもあります。終活をしている方などは、こういった方法を検討されてはいかがでしょうか？

最後に

今回は葬式費用について解説しました。

お葬式の費用は、多くの家庭にとって決して軽くない負担です。

葬式費用はさまざまな条件によって変動しますが、希望に沿った内容で可能な限り費用を抑えるためには、信頼できるよい葬儀社を事前に見つけておくこともポイントです。

葬式を検討する際など、今回の内容を参考にしてください。

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   お客様からお伺いしたご希望を元に、条件に合った葬儀社をご紹介いたします（最大3社）。
   もし急ぎで病院・警察からの移動を求められている場合は、すぐにお伺いして指定場所まで搬送することも可能です。

   ※葬儀を行う地域や条件によっては複数社紹介が難しい場合もございます。

3. ステップ3

   葬儀社との打合せ/葬儀日程や内容の確定

   葬儀社と葬儀について具体的な内容を話していきます。内容面、費用面など比較検討の上、条件に合う葬儀社が見つかりましたらお申し込みください。

   ※万が一ご紹介した葬儀社が合わない場合、他の葬儀社のご紹介も可能ですので遠慮なくお申し付けください

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