直葬の費用相場はどれくらい？内訳やメリット・デメリットも解説
本記事のポイント
- 直葬の全国の平均費用相場は安心葬儀調査によると36万円※
- 直葬が費用を抑えられる理由は①通夜・葬儀を行わないこと②会食を原則設けないこと③返礼品費を抑えられること が挙げられる
- 通夜・告別式がある葬儀の費用相場と比較すると、約95万円もの費用を削減できる
- 簡略的な葬儀のため、遺族の負担を心身ともに軽減できる一方、周囲に理解されないリスクもある
近年「直葬」と呼ばれる葬儀を執り行う人が増えてきています。葬儀に対する考え方が多様化しただけでなく、核家族化や経済的などの理由も背景にあります。
火葬のみを執り行う簡略的な形式であることから、費用が抑えやすいといわれる直葬ですが、具体的にいくらぐらいの費用がかかるのか気になる方も少なくないでしょう。
そこでこの記事では直葬にかかる費用相場を詳しく解説。併せて直葬のメリット・デメリットや費用を抑える方法についてもお伝えします。直葬を正しく理解すれば安心して葬儀を執り行えるでしょう。
直葬とは
直葬とは火葬式とも呼ばれます。通夜・告別式を行わず、主に遺体の火葬のみを執り行う葬儀形態のことです。火葬式とも呼ばれます。
遺族や親族を中心に、故人とごく親しかった方だけが参列するのが一般的です。
通夜・告別式はありませんが、宗教的な儀式を一部取り入れる場合もみられます。仏式の場合、火葬炉の前でお坊さんが読経をあげることがあります。
葬儀に関わる日数を短縮できる直葬は、遺族の経済面だけではなく、身体的・精神的な負担も最小限に留められます。
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全国の直葬の費用相場は約36万円
直葬の平均費用相場は地域や宗教宗派にもよりますが、安心葬儀の調査によると約36万円でした。※
ただ、直葬といっても、棺と人件費程度の最低限のプランから、お花やご遺体ケアなどを含んだものなど、内容は葬儀社によって様々です。そのため費用も内容により様々です。
見積もりに記載されていない追加料金が必要になる場合もあります。トラブルを避けるため、どんなときに追加費用がかかるのか十分に確認したいところです。
地域による費用差
札幌や東京など地域によっても火葬にかかる費用が異なります。なぜならば、人口に対する火葬場の割合や稼働率、物価などの要因から費用が変動するためです。
また、火葬場の予約が取りにくく、火葬までの安置期間が延びる傾向にある都心近郊では、別途で安置費用が加算される場合もあります。安置費用には自宅以外の施設にご遺体を安置する際に発生する施設利用料と、ご遺体の保全に必要なドライアイス費用が含まれます。
利用する火葬場の種類による費用差
火葬場には公営と民営の2種類があり、それぞれ費用相場が異なります。日本では約97％が公営で、民営火葬場は東京23区内のほか一部しかありません。
自治体が運営する「公営火葬場」は、その自治体の住民であれば無料～2万円程度で火葬をすることができます。住民ではなくても公営火葬場で火葬はできますが、数万円程度高くなる傾向にあります。
民間企業が運営する「民営火葬場」は、公営火葬場よりも 数万円～数十万円多くかかります。地域によっては自治体から補助が出るところもあります。
※参照：利用が増加するインフラ-総務省
葬儀費用が支払えない、生活保護受給者の場合は葬祭扶助制度を検討
直葬は葬祭扶助制度を利用して執り行うことも可能です。葬祭扶助制度とは、経済的に困窮していたり、喪主・故人が生活保護を受けている方が申請できる扶助制度で、申請が通れば自治体が遺族に代わって葬儀費用を負担してくれます。
ただし、故人や喪主本人に支払い能力がなくても、遺族に葬儀費用をまかなえるだけの収入や資産がある場合は認められません。
注意点としては、葬儀後に申請をすると支払い能力があるとみなされるため、申請は必ず葬儀の前に行いましょう。
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一般葬や家族葬との費用差を比較
直葬は一般葬や家族葬、一日葬とどれくらいの費用差があるのでしょうか。安心葬儀が調査した各葬儀の費用相場を比較してみました。※
| 葬儀形式 | 費用相場（円） | 直葬との 費用差（円） |
| 直葬 | 36万3807 | - |
| 一般葬 | 131万8283 | 95万4,476 |
| 家族葬 | 91万3119 | 54万9,312 |
| 一日葬 | 69万3758 | 32万9,951 |
一般葬は最も費用が高額になりやすく、直葬と比較すると約95万円もの費用差があることがわかりました。また、家族葬と直葬を比較すると約55万円、一日葬と直葬を比較すると約33万円の費用差がありました。
ただ、直葬プランの内容、地域や宗教宗派によって異なるケースもあるため、上記の費用差は参考程度にしておきましょう。
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直葬にかかる費用の内訳は6つに分けられる
ここからは基本的な直葬プランの内訳を紹介していきます。
火葬費用
火葬場には公営と民営があり費用に幅があります。
公営の火葬場の場合、その自治体の住民であれば無料～5万円ほど、住民以外の方は5万円～10万円が相場でしょう。
民営の火葬場では5万円～15万円くらいが相場といわれています。
搬送費用
搬送は以下のような場面で基本的に2回必要になります。
- 故人が逝去した場所からご遺体を安置場所に搬送する
- ご遺体を安置した場所から火葬場に搬送する
費用相場は1万3千円程度とされています。
安置費用
ご遺体は逝去後、24時間経過しないと火葬できません。それまでは適切な場所で安置する必要があるでしょう。
葬儀社の安置室や安置専門施設で安置する場合は、1日ごとに安置費用がかかります。費用相場は5千～3万円と幅があり、付き添い面会の可否、面会時間の制限等によって異なります。
都市部近郊など火葬場が混み合っている地域では、1週間～10日間など長期間の安置が必要になることも懸念されます。
ドライアイス費用
故人が逝去されてから直葬までの間、遺体を保全するためにドライアイスが使われます。費用相場は1回当たり1～1万5千円程度とされています。
都心部では火葬場が混雑していることから、安置期間が長い傾向にあり、その分ドライアイス費用が加算されます。
棺や骨壺の費用
直葬や収骨時に必要な葬祭用具もプランの内訳に含まれます。
棺や骨壺など一部の葬祭用具は、材質やデザインによって大きく費用差があります。棺は一般的な平棺や布張棺などでも、3万円～10万円前後かかることが想定されます。骨壺は白瀬戸の普及品の場合、1万円前後が相場とされます。
スタッフの人件費
スタッフの人件費とは搬送や安置、納棺などに関わる人件費を指します。
ただし葬儀社によってはプランに含まれていない場合があるため、見積もりに人件費の記載がない場合は事前に確認しましょう。費用相場は3～10万円とされています。
直葬にすると費用が抑えられる理由
直葬はなぜ遺族の費用負担が少ない傾向にあるのでしょうか。その理由には以下が考えられます。
- 通夜・葬儀を行わないため
- 会食を原則設けないため
- 返礼品費を抑えられるため
通夜・葬儀を行わないため
直葬では、通夜・告別式を行わないため、本来は式で必要になるものが不要になります。
例えば、斎場や祭壇、一部の供花、式中の葬儀社スタッフの対応などが不要になります。これらの費用をすべて削減できることが、費用を抑えやすい理由の1つとされています。
会食を設けないため
一般的な葬儀では通夜ぶるまいや精進落としなど、会食の席を設けるのが通例とされています。
しかし直葬では会食が行われないケースが多くみられます。そのため、会食時の料理やお酒にかかる費用が削減できるでしょう。
返礼品費を抑えられるため
直葬は近親者だけの葬儀となるので、会葬礼状や会葬御礼品などの用意は一般的に不要とされています。そのため、返礼品にかかる費用を少なくできるでしょう。
ただし香典返しは香典に対するお礼の意味合いがあるため、用意するのが慣例です。
直葬のメリット・デメリット
直葬のメリットは一般的な葬儀よりも、葬儀費用が抑えやすいだけではありません。
ここでは多角的な観点でみた直葬のメリットを解説します。一方でデメリットも紹介するので、後悔しないようじっくり検討してみてください。
メリット
直葬で執り行うメリットには主に以下があります。
- 費用負担が少ない傾向にある
- 遺族が心身ともに負担を軽減できる
- 短時間で終了する
前述した費用負担が軽減できるメリット以外にも、遺族側の心身の負担を軽減できたり時間的制約が少ないことが挙げられます。
一般的な葬儀では遺族は多くの参列者に、挨拶や会食時の接待などの対応をする必要があります。さらに葬儀後もお礼状を送付したりと、何かと気ぜわしく身体も心もなかなか落ち着けないでしょう。
直葬であれば参列者は近親者のみのため、そのような対応に追われずゆっくりを過ごせるでしょう。お礼状の送付なども基本的には必要ありません。
また、火葬当日の所要時間は3時間前後が一般的です。遺族や参列者が長時間拘束をされる心配もありません。
デメリット
直葬で執り行うデメリットには以下があります。
- 親族・知人・菩提寺からの理解を得にくい
- 故人をゆっくりと偲べない
- 参列できなかった人が後日弔問に来る可能性がある
一般的な葬儀と異なり、簡略的な直葬では「十分な供養ができていないのではないか」「手厚さに欠けるのではないか」など周囲から非難されるリスクが考えられます。
菩提寺を持つ家では直葬を行う旨を事前に相談する必要があります。直葬を選んでも四十九日法要や、納骨法要を行わなくていいとは限りません。また、戒名が必要になる可能性もあるでしょう。相談を怠ったり強気な態度で伝えるのは避けるようにします。
また、直葬では安置してからすぐに火葬場に向かうため、故人とのお別れの時間を十分に確保できないこともあります。
自宅以外の安置室で面会に制限がある施設を利用した場合は、火葬までほとんど会えなかったというケースもみられます。安置施設にご遺体を安置する方は、火葬までに面会時間を持てる場所を選ぶようにしましょう。
さらに葬儀後は、近親者以外の関係者が自宅へ弔問に来る場合もみられます。弔問希望者が多いと、遺族は連日対応に追われるかもしれません。
直葬の費用を抑える方法
主要な葬儀のなかで最も費用を抑えられる直葬ですが、直葬の中でもお花がたっぷりついたプランや、ご遺体ケアが含まれているプランなど葬儀社によってプランは異なります。何が必要で、何が不要なのか、何を基準に判断したら良いのでしょうか。
見積もりを見る際には以下の項目に着目してみてください。
- 複数の葬儀社からの見積もり
- 見積もりの内容と追加で必要な費用
複数の葬儀社からの見積もり
まず、費用を抑えるためには安価な直葬プランを提供している葬儀社を見出すことが大切です。
1社だけを調べても費用感はわからないため、なるべく3～5社など複数の葬儀社から見積もりを取るのが望ましいです。葬儀形式以外にも内容や人数などの希望があれば伝えることで、より明確な見積もりが取りやすくなります。
それらの見積もりを比較することで大体の相場や、遺族の希望に沿った費用帯の葬儀社がわかるでしょう。
見積もりの内容と追加で必要な費用
見積もりは総額だけではなく、含まれる項目にも着目すべきです。
どんなに費用が軽減できても火葬費用や返礼品費などが含まれておらず、追加で依頼することで却って高額になるケースも珍しくないためです。
そのため、各社の見積もりに記載された項目から、何があって何がないのか確認していきます。そこから、基本プランに必要なものがすべて含まれている葬儀社を選ぶのが望ましいでしょう。
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まとめ
直葬とは通夜・告別式を行わず、火葬のみを執り行う葬儀形態です。火葬当日は短時間で終了し、費用が抑えられるため、遺族の経済的、身体的、精神的負担が少ないのが特徴です。
直葬に掛かる費用の相場は安心葬儀調査だと約36万円となっていますが、直葬プランの内容や地域、宗教で違いがあるため、事前に葬儀プランの内容をしっかりと確認しておくことをおすすめします。
安心葬儀では、葬儀社への一括見積もりに対応しています。遺族の負担なくその場で最大3社までため比較いただけますので、ぜひお気軽にご相談ください。
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