葬儀費用はどれくらいなのか？費用の内訳・安くする方法を解説

葬儀を執り行う際に心配になるのは、葬儀費用ではないでしょうか。

この記事では、葬儀費用の平均相場、葬儀費用を安くする方法、内訳、追加費用、葬儀費用は誰が負担するのか、葬儀費用を支払えない場合の対処について解説します。

記事を最後まで読むと、葬儀にどれくらいの費用が掛かるのか知ることができます。

どのくらいの費用が掛かるのか把握しておけば、いざというときに安心です。

本文ポイント

・葬儀費用の平均相場は、約100万円程度

・葬儀費用を安くするポイントがある

・葬儀費用のおおまかな内訳は、葬儀一式費用、飲食・返礼品費用、寺院費用の三つになるが、追加費用が発生することもある

・葬儀費用を支払えない場合には、葬祭扶助制度の利用、親族への相談、葬祭ローンの利用などを検討する

葬儀費用の平均相場は？

最初に葬儀費用の平均相場を紹介します。葬儀形式によって費用は大きく異なるため、一般葬、家族葬、一日葬、直葬・火葬式それぞれの費用相場についても説明します。

葬儀費用の平均相場

全国の葬儀費用の平均相場は、約100万円程度と言われています。この中には、葬儀一式の費用、飲食費、返礼品費、寺院費用が含まれています。

この数字は、あくまでも全体の平均であるため、葬儀の規模、内容、地域、参列者数などによって異なることに注意が必要です。

一般葬の費用相場

通夜と葬儀・告別式を執り行い、参列者を制限しない一般葬の葬儀一式の費用相場は、100万円～150万円程度と言われています。他の葬儀形態と比較すると高額になりますが、一般葬は参列者が多くなるので、香典収入も多くなります。そのため、必ずしも遺族負担分が最高額になるわけではありません。

家族葬の費用相場

家族・親族・親しい友人などに参列者を限定して、小規模に執り行う家族葬の葬儀一式の費用相場は、70万円～100万円程度と言われています。葬儀費用は抑えられるものの、参列者数が30人程度以内にとどまることが多いため、香典収入が少なくなることに注意が必要です。

一日葬の費用相場

通夜を行わずに1日で葬儀を完了させる一日葬の葬儀一式の費用相場は、30万円～60万円程度と言われています。通夜の会場費用や飲食費が抑えられるため、費用は低めとなっています。また、参列者の制限はないため、香典収入は家族葬よりも多くなる傾向にあります。

直葬・火葬式の費用相場

火葬のみを行う直葬・火葬式の葬儀一式の費用相場は、15万円～40万円程度と言われています。最も費用が抑えられる葬儀形式ですが、菩提寺がある場合には、直葬・火葬式で執り行う旨をあらかじめ伝えておき、今後の法要についても確認しておく必要があります。

■2022年調査　葬儀に関するアンケート

葬儀費用を安くするポイント

葬儀費用は、いくつかのポイントを踏まえることで、安く抑えることができます。葬儀費用を安くする六つのポイントについて解説します。

葬儀費用を抑える六つのポイント

• 複数社から見積もりを取って比較する
• 葬儀形式を見直す
• 補助制度を使う
• 料理・葬祭用品を検討する
• 事前に葬儀保険に加入する
• 故人の預貯金から支払う

複数社から見積もりを取って比較する

葬儀社によって葬儀費用は異なるため、葬儀社選びが重要なポイントになります。複数社から見積もりを取って比較することをお勧めします。金額だけではなく、見積もりにどこまでの内容が含まれているかを注意深く確認しましょう。

また、逝去後の時間のない中で葬儀社をじっくりと選ぶことは難しいため、生前のうちに検討しておくと安心です。

関連記事

葬儀の見積もりはどうやって取る？見積書のチェックポイントや注意点を解説

葬儀は、高額な費用が掛かる形式があります。できれば複数の葬儀社から見積もりを取って、内容的にも料金的にも納得のいく葬儀を執り行いたいと思う人も少なくないでしょう。しかし、「葬儀の見積もりをどうや...

続きを読む

葬儀形式を見直す

葬儀形式を、一般葬から直葬・火葬式、一日葬、家族葬などに変更することによって、葬儀費用を抑えられます。

ただし、費用を安くすることだけを考えてしまうと、納得のいく葬儀を執り行えないかもしれません。故人の意思、遺族の希望などを尊重しながら、最適な葬儀形式に見直すことを心がけましょう。

補助制度を使う

葬儀費用を補助する制度があるので、利用できる人は活用しましょう。国民健康保険加入者であれば、自治体から数万円の「葬祭費」が支給されます。社会健康保険加入者の場合には、申請すれば5万円の「埋葬料」が支給されます。どちらも、逝去後2年以内に申請すれば受け取れます。

料理・葬祭用品を検討する

通夜振舞いや精進落としでの料理の内容と品数を変更することによって、葬儀費用を抑えられます。ですが、参列者に失礼のない程度にとどめておくことが重要です。

棺、祭壇、供花などの葬祭用品を予算に応じたグレードのものを選択することで節約につながります。

関連記事

葬儀の際に必要な棺の種類や相場とは？棺に入れる副葬品の選び方も紹介します

棺は故人が最期にお休みになる空間で、出棺の際には花や副葬品を納めて見送ります。 葬儀社との打合せの際、カタログ等から棺を選ぶ機会があるかもしれません。色々な種類の棺があり、値段も異なります...

続きを読む

関連記事

葬儀の祭壇にはどんな種類がある？宗教別の選び方や費用について

葬儀の際には、花などで飾った祭壇を設置して、遺影写真や供物、さらに宗教宗派ごとに異なる祭具などを飾ります。 祭壇は通夜や葬儀式で供養の中心となる重要な存在です。 近年は、家族葬など葬...

続きを読む

事前に葬儀保険に加入する

葬儀保険に加入しておけば、葬儀費用をまかなうことができます。保険を利用する際の注意点は、生前に加入しておく必要があることと、保険期間の開始までに時間を要するため、余裕を持って早めに加入しておかなければならないことです。

故人の預貯金から支払う

葬儀費用を故人の預貯金から支払うことも可能です。金融機関が口座名義人の死亡を知ると、預金が凍結されてしまいます。ただし、「相続預貯金の仮払い制度」の手続きを行うと、一定額まで引き出せるため、葬儀費用に当てられます。

葬儀費用の内訳

葬儀費用の内訳は、大まかには葬儀一式費用、飲食・返礼品費用の二つです。それぞれの内容について解説します。

葬儀一式費用

葬儀一式費用とは、臨終から葬儀・告別式、火葬までの葬儀そのものに掛かる費用のことです。具体的には、遺体の保全、葬儀会場の使用料、祭壇や棺や骨壷の費用、霊柩車の手配、スタッフの人件費などが含まれます。

飲食・返礼品費用

飲食費は、通夜振舞いや精進落としなどの会食に掛かる費用です。返礼品費は、香典返しに掛かる費用ですが、当日の参列者に渡す分の他に、自宅への弔問客分を喪主が預かるケースもあります。どちらも、参列者の人数によって変動する費用です。

葬儀に掛かる追加費用

葬儀費用の内訳とは別に、追加で発生する費用もあります。オプション費用および、状況に応じて掛かる費用が発生する場合があることを理解しておきましょう。それぞれについて解説します。

オプション費用

葬儀社のプランには含まれておらず、オプションで追加できるサービスがあります。例えば、納棺の前に遺体を洗い清める「湯灌」などを依頼すると、オプション料金が発生するのが一般的です。

また、基本プランに含まれている棺、骨壷、花などのグレードを上げた場合にも追加費用が掛かります。

状況に応じて掛かる費用

見積もり作成の段階では想定されていなかった事態が発生した場合に、状況に応じて掛かる費用もあります。

例えば、予想していたよりも参列者の人数が多かった場合には、飲食・返礼品費用が加算されます。また、遺体を安置しておくための安置室の使用料やドライアイスなどは安置日数によって追加されるケースもあるでしょう。

宗教者への御礼・寺院費用

宗教者への御礼は、寺院に納めるお布施や神社に納める御玉串料等です。また、お布施以外に僧侶に渡す、御車料や御膳料も含まれます。宗教者への御礼は、直接渡すものなので、葬儀社からの見積もりには含まれません。

葬儀費用は誰が負担するのか

葬儀費用は誰が負担しなければならないのか、気になっている人がいるかもしれません。負担する人としては、喪主、親族、本人が想定されます。どのような場合に、誰が負担するのかについて解説します。

喪主や親族

葬儀費用を負担するのは、喪主であることが一般的ですが、喪主でなければならないと定められているわけではありません。親族で協力し合って、葬儀費用を分担する場合や、喪主とは別に、葬儀費用を負担する人である施主を立てる場合もあります。

本人による積み立て

生前に本人が互助会に入会して、葬儀費用を積み立てているケースもあります。

注意しなければならないのは、互助会の積立金で全額をまかなえるわけではないこと、基本的には入会した互助会で執り行う葬儀に充当されるという仕組みであることです。他の葬儀社や互助会で葬儀を行った場合には、適用されないことに注意が必要です。故人が互助会に入会しているかどうかを事前に確認しておきましょう。

葬儀費用を支払えない場合はどうするか

葬儀費用は、葬儀終了後、1週間程度の内に葬儀社に支払わなければならないことが一般的です。しかし、葬儀費用の準備が間に合わないこともあるかもしれません。葬儀費用を支払えない場合はどうすればよいのでしょうか。三つの対処方法を紹介します。

葬祭扶助制度を利用する

喪主が生活保護を受けているなどの条件を満たしていれば、生活保護法によって制定されている「葬祭扶助制度」が利用できます。申請が認められれば、喪主が費用を負担することなく、直葬を執り行えます。

関連記事

喪主や故人が生活保護受給者の葬式費用は？葬祭扶助の制度について紹介

喪主が生活保護を受給しているなどで経済的に困窮状態にある場合や、故人に身寄りがなく葬儀費用に充てられる資産も残されていない場合など、葬儀費用を捻出することが難しいケースがあります。 そうし...

続きを読む

親族に相談する

葬儀費用を支払えない場合、親族に相談するという方法も考えられます。費用の一部を負担してもらえるかもしれません。また、相談できる親族がいない場合には、友人に相談してみることも考えてみましょう。

葬祭ローンを利用する

葬儀費用を支払うための「葬祭ローン」を利用できることもあります。まずは、葬儀社に相談してみましょう。多くの場合、提携している金融機関のローンを紹介してもらえます。分割手数料が掛かること、審査に通らなければ利用できないことに注意が必要です。

関連記事

葬儀費用は分割支払いは可能？葬儀ローンや支払うタイミングなどを紹介

近親者が亡くなると、遺族は悲しみを抱えながらもさまざまな準備や手続きを行う必要があります。なかでも、高額な葬儀費用については、支払いが可能なのかと悩むことも多いことでしょう。 この記事では...

続きを読む

まとめ

葬儀費用の平均相場は、約100万円程度と言われていますが、葬儀形態によって大きく異なります。葬儀費用の内訳は、大まかには葬儀一式費用、飲食・返礼品費用、寺院費用の三つになりますが、追加費用が発生することもあるので注意が必要です。

葬儀費用を支払えない場合は、葬祭扶助制度の利用、親族に相談、葬祭ローンの利用などを検討します。葬儀費用を抑えつつも、故人をしっかりと偲べる葬儀を執り行いましょう。

安心葬儀 ご利用の流れ

1. ステップ1

   お客様センターまでお電話ください

   安心葬儀お客様センター0120-99-1835 までお電話ください。相談員がお客様から希望する葬儀内容、ご要望等をお伺いいたします。24時間365日対応・通話無料です。

2. ステップ2

   ご希望の葬儀内容に合った葬儀社をご紹介

   お客様からお伺いしたご希望を元に、条件に合った葬儀社をご紹介いたします（最大3社）。
   もし急ぎで病院・警察からの移動を求められている場合は、すぐにお伺いして指定場所まで搬送することも可能です。

   ※葬儀を行う地域や条件によっては複数社紹介が難しい場合もございます。

3. ステップ3

   葬儀社との打合せ/葬儀日程や内容の確定

   葬儀社と葬儀について具体的な内容を話していきます。内容面、費用面など比較検討の上、条件に合う葬儀社が見つかりましたらお申し込みください。

   ※万が一ご紹介した葬儀社が合わない場合、他の葬儀社のご紹介も可能ですので遠慮なくお申し付けください

---

---

安心葬儀おすすめプラン

安心葬儀が全国7000社から厳選した葬儀社のおすすめプランをご紹介します。お近くの式場でご予算に沿う葬儀ができるようご相談承りますのでお気軽にお問合せください。

---

---