葬儀に関する情報提供や葬儀社の
厳選紹介であなたをサポート
安心葬儀/葬儀相談コールセンター (無料)
お気軽にご相談ください。24時間/365日対応
通話
無料
0120-99-1835
  1. 安心葬儀TOP
  2. 葬儀の費用
  3. 葬儀費用の相場、内訳、安く抑える方法など気になる費用についてご紹介

葬儀の費用

葬儀費用の相場、内訳、安く抑える方法など気になる費用についてご紹介

葬儀費用の相場、内訳、安く抑える方法など気になる費用についてご紹介

葬儀の準備をするにあたり、わからないことや疑問に思うことはありませんか?葬儀と一言で言っても現在は様々な様式がありますし、規模も人によって違うでしょう。

また、葬儀を執り行う際に色々な問題が出てきて解決しなくてはならないこともあるかもしれません。ここでは様々な葬儀の費用や費用にまつわる疑問についてまとめてご説明していきます。

葬儀費用の相場は?

ある調査によると葬儀にかかる費用の全国平均は約118万円で、ここに飲食費の平均約30万円お布施にかかった平均約35万円が追加され、全部で約183万円かかっているという報告があります。

しかし、これはあくまでも平均です。葬儀の規模や執り行う地域によって費用は異なります

例えば、近年は核家族化により、家族葬のような小規模の葬儀をご希望されるケースが多くなっています。 また、都市部とそれ以外の地域でも地価の影響などによって費用に差が出てきます。

葬儀にかかる費用と一言で言っても、病院から安置場所までのご遺体の搬送代から火葬料金、飲食料金など様々な項目が含まれます。次からはどのような項目があるのかを説明しましょう。

葬儀費用の内訳

ここでは葬儀にかかる費用内訳について主な項目を紹介いたします。

ご遺体の搬送費

基本的に距離に応じて料金が増加していき、葬儀社によって深夜・早朝には割増料金が加算される場合もあります。

10km までで1〜2万円程度、以降10km増えるごとに3000〜5000円程度プラスになっていきます。

安置費用

1日1万円が相場です。  

祭壇

白木祭壇で30万円が相場で、高いものですと100万円を超えるものもあります。
花祭壇では 20万円〜80万円が相場です。
祭壇は一般的に大きくなればなるほど高額になります。

また、生花祭壇では、生花の種類や量によって費用が変わってきます
祭壇は、葬儀社に支払う費用のセットプランになっている場合も多いです。

棺は3万円~数十万円です。
白木合板の棺は3万円~8万円、布張りの棺で10万円前後、彫刻が施された棺では20万円~30万円するものもあります。

骨壺

骨壺は1万円~5万円です。

遺影写真

遺影写真は1万円~3万円です。
昔は白黒写真が一般的でしたが、現在はカラー写真が主流です。

供花

だいたい15000円が相場です。

供物

おおよそ1かご1万円が多いようです。

斎場(葬儀式場)

葬儀費用の明細では式場利用料として記載されることの多い項目です。
一般的に式場が広いほど高くなります。

地域による差もあり、また公営斎場か民営斎場かによっても費用が異なってきます
公営の場合で数万円〜、民営では十数万円のところもあります。

通夜ぶるまい

選択する料理の内容にもよりますが、一人3000円〜10000円程度です。
飲み物代は実際に利用した本数・量によって別途請求されることとなります。

返礼品

1人あたり500〜1500円程度です。

霊柩車/マイクロバス

ご遺体の搬送費と同様に距離に応じて料金が増加し、霊柩車は10km までで1〜2万円程度、マイクロバスは4万円〜10万円ほどです。
なお、斎場と火葬場が同じ場所にある場合は不要です。

火葬(火葬料、待合室使用料)

地域によって異なり、公営の火葬場であれば市民無料~3万円程度、民営の火葬場では7万円~10万円が相場です。 その他、火葬場により待合室の使用料が5千円~2万円かかります。  

精進落とし(葬儀後の会食)

通夜ぶるまいと同じく、選択する料理の内容にもよりますが、一人3000円〜10000円程度です。
飲み物代は実際に利用した本数・量によって別途請求されることとなります。

葬儀運営スタッフ

葬儀社の人的サービスにかかる費用です。
死亡届・火葬場利用手続き代行、司会進行、運営管理、進行管理などで、葬儀の規模が大きくなり、人員数が増えるごとに値段が上がります。葬儀社スタッフ1人あたり2~3万円が相場です。

御布施

仏式で行う葬儀の場合に必要な費用です。
昔は、読経料や戒名料など、お布施袋をそれぞれ用意して包んでいましたが、いまでは、枕経、通夜、葬儀、火葬場、初七日法要などでしていただく一連の供養に対して、まとめてひとつの袋に包むことが多いようです。

お布施は「気持ち」のものなので、そもそも相場はありません
しかし、現実的には戒名の格付けによって、香典金額が異なります

戒名(男性) 戒名(女性) 金額相場
◆◆院○○○○居士 ◆◆院○○○○大姉 80-100万円
◆◆院○○○○信士 ◆◆院○○○○信女 50-80万円
○○○○居士 ○○○○大姉 30-50万円
○○○○信士 ○○○○信士 20-30万円

このほか、諷経(ふぎん)と言って、複数の僧侶が読経を読みあげる場合には人数分のお布施を用意しなければなりませんし、地域や寺院によってもお布施の額は異なります。

また、お布施以外にも、食事の代わりとする「御膳料」や、送迎の代わりとする「御車代」も用意します。
詳しくは直接寺院や葬儀社に相談しましょう。

心づけ

地域や業者によっては不要ですが、霊柩車やマイクロバスの運転手、料理屋などに渡すチップのようなもので、3千円~5千円程度を用意します。

上記の他、葬儀に必要な費用として、 位牌、枕飾り、棺用布団、仏衣一式、焼香用具などの葬祭用品にかかるものがありますが、通常は葬儀社のプランに含まれることが一般的です。

地域により費用に差はあるか?

葬儀にかかる費用は地域によってかなり差が出ます
理由は大きく2つあります。

1つ目は斎場にかかる費用が地価に影響を受けるからです。そのため、東京都内では約10数万円かかりますが、静岡県では3〜5万円、という違いが見られます。

2つ目は火葬費も異なるからです。都内では最低でも約6万円はかかりますが、静岡県では市民料金の場合1万円で抑えられます。

ネット上の記事だけではお住いの地域と相場が同じかどうかは中々わからないかもしれません。そのため同じ地域での費用の比較をすることが葬儀社を決めるときには大事です。

まずは見積もりをとってみると安心です。

葬儀費用は誰が負担すべきか

親族(兄弟)での負担割合

葬儀を執り行う際、誰がその費用を負担するのか悩んだり、時には費用負担について家族間で争いに発展することもあるかもしれません。葬儀費用の支払いについて法律ではどのように決められているのでしょうか。

実は葬儀費用を誰が負担したらいいのか、という点について法律上の規定はありません。しかし、過去の裁判の判例を見ると「葬儀を主宰したもの」が負担するのが相当であると言われています。

ですから、まず誰が葬儀を執り行うのか、ということが支払いする人を決めるポイントになるのです。

例えば親が亡くなり、複数の子どもがいる場合にはその子ども達の中で誰か一人が主催するのか(支払いをするのか)、それとも全員で計画し、支払いも分割するのかを事前に決めておく必要があります。

逆に事前に話し合いをせずに執り行ってしまったら他の兄弟に支払いを依頼しても拒否される可能性があるということです。

例えば、親が亡くなり、子が男性一人で他は既婚の女性のケースではどうでしょうか。その男性が他の姉妹に意見を求めず、一人ですべての段取りをして葬儀を執り行ったとした場合。後から姉妹に葬儀費用を請求して拒否されても仕方がない、という可能性があるのです。

また、子がいない親族が亡くなった場合も同様で喪主を中心として取り仕切る人が支払うことになります。

しかし、葬儀はそもそも執り行わなけならないものではありません。火葬のみ(直葬といいます)で終わらせることも可能です。 そのため、葬儀については法律で様々な規定がなされていないのです。もし、葬儀の費用を支払うのが困難な場合には、葬儀そのものを行うのかどうか、検討してもいいのかもしれません。

故人の貯金から支払えるか

故人の貯金、すなわち相続するものから葬儀にかかる費用は基本的には支払えません。

しかし、故人が生前に葬儀について家族と取り決めを行っていたり、遺族間で相続分から葬儀費用をあてることを全員で承認している場合は可能です。

ここで、葬儀にかかる費用とは、例えば病院から自宅までの搬送代や火葬費用も含まれます。基本的には領収書の出ない宗教関係者へのお礼や葬儀のお手伝いの方へ渡す謝礼も含まれます。

ただし、葬儀の費用として支払える項目には決まりがあります。会葬御礼や初七日法要に関する費用は相続から支払うことができませんので注意が必要です。

葬儀費用が払えない場合の対処法

葬儀の費用が払えない場合はどうしたらいいでしょうか。 亡くなった方、あるいは喪主を務める人が生活保護受給者である場合、生活保護法第18条により、葬祭扶助が行われます。

現金支給が原則ですが、喪主に支給されるのではなく、葬儀社の支払いを福祉事務所が行うという形をとります。 その際、以下の項目についての費用が葬祭扶助として支払われます。

  • 遺体搬送料
  • 文書作成料
  • 遺体保存にかかる費用
  • 火葬料
  • 骨壷代

自治体により支払われる金額に少し違いはありますが概ね20万円前後となっています。この金額は遺体の搬送から火葬までの最低限の費用となっており、会葬者が参列することを前提とした葬儀は想定されていません。

もしそのような葬儀を執り行う場合には葬儀についての費用の支払い能力があると見なされて、扶助を受けることはできません。

なお、申請をする場所は故人の住民票のあった市町村ではなく、葬儀を行うものの住民票がある市町村になります。金額の詳細については申請する自治体に確認をしてください。

また、申請は火葬する前であることが条件ですので注意が必要です。

葬儀費用の比較

葬儀を行う時、多くは葬儀社に依頼すると思いますが、どのように決めたらいいでしょうか。知人や関係者に葬儀社の方がいる場合を除けば、やはり費用をポイントにされる方は多いと思います。

もちろん、葬儀費用は葬儀社によって異なりますが、同じ葬儀社でもプランによって異なります

まず、葬儀社ごとの費用の違いについてです。例えば、葬儀社所有の斎場を利用する場合、交通アクセスの利便性や会場規模によって斎場の使用料が異なります。大規模な葬儀をメインにしているところで小規模の葬儀を計画するより、小規模をメインにしているところに依頼した方が費用は抑えられるでしょう。

また、葬儀社によって祭壇の作り方にも違いがあります。花をメインにするのか、そうではないのか、という点でも費用は違います。どのような祭壇を取り扱っているのか、理想とする葬儀に近い葬儀社を選ぶとよいでしょう。

前述のとおり、ひとつの葬儀社でも、いくつかのプラン設定があることが多く、そのプランによっても料金は異なります。葬儀の規模はもとより、使用する棺や会食の1人単価などのランクによっても費用は異なります。

そのため、まず葬儀社を決める前に、いくつかの葬儀社の見積もりを取ると葬儀社ごとに大体いくらくらいかかるのか、どのようなプランがあるのか見当がつくので安心です。

葬儀費用を安く抑えるには

葬儀を執り行う際、出来るだけ費用を抑えたいという方は少なくないでしょう。費用を抑える方法は主に3つあります。

1つ目は葬儀自体を小規模にする方法です。例えば、小さい斎場を利用して祭壇も小さくすれば大きな斎場を利用するよりもかなり費用を抑えることができます。 葬儀社では規模に応じて様々なプランが用意されていますので、いくつかのプランを紹介してもらいましょう。

2つ目は葬儀をする会場(斎場)を公営の施設にすることです。地域にもよりますが、地価の高い都市部であればかなり費用を抑えることができるでしょう。

最後にいくつかの葬儀社で見積もりを取ることで費用を抑えることができます。同じ規模の葬儀でも利用する祭壇や棺など、葬儀社によって準備されるものが異なるため、費用も違ってきます。

必要以上に費用をかけないためにも、ご家庭にあった葬儀社とプランを選ぶことが大切です。

葬儀費用は保険で支払い可能な場合も

葬儀を執り行う際は何かと費用がかかる上に急に必要になるものです。そのような時のために葬儀保険という保険があります。

これは最高でも300万円の支給されるという少額保険で、契約に際しての条件はかなり緩いのが特徴です。支払い期間は1年間で本人が申請します。

通常の保険は支給されるまでに時間がかかりますが、この保険の特徴は本人が亡くなった後、保険会社に連絡するとすぐに葬儀費用が支払われるところです。葬儀費用はかなりかかるため、通常の保険に比べて申請から支払い期間が短いのは残された家族にとっても有難いものです。

年齢によって毎月の支払金額が違うプランと、支払い金額は同じで支給金額に差があるプランの2通りがあります。どのようなプランが自分に合っているか、保険会社などに相談してみるといいでしょう。

葬儀費用と確定申告(税金)

相続税の控除になるか

葬儀費用は相続税の控除になります。その際、葬儀費用として認められるのは葬儀にかかる必要最低限のものです。

例えば葬儀社に支払う費用や宗教関係者に支払う謝礼、会葬御礼や通夜振る舞いの費用などです。領収書は必ずしも必要ではありません。初七日法要や一周忌法要などは葬儀とは異なるため、これに該当しないので注意が必要です。

生花代は?

葬儀に際して、花輪などの生花を送る場合はどうでしょうか。生花代を確定申告する場合は交際費として確定申告が可能です。この場合、事前に慶弔費の規定を作っておくと明確になります。規定がない場合には雑費でも処理が可能です。

社葬の場合、経費にできるか?

社葬を行う場合はどうでしょうか。経費としておとすことができるのでしょうか。

社葬を行う場合、福利厚生費として経費に入れられます。この場合、故人にとって社葬を行うことが社会通念上相当であり、社葬のために通常要すると認められる費用である必要があります。

社葬を行う際は社葬を行うと決めた時の取締役会の議事録が必要で、社葬にする理由や社葬の範囲、費用の会社負担分を明記しておきます。

ちなみに社葬費用として認められる項目は斎場使用料、会場設営費、読経料、生花・祭壇費、会葬御礼、新聞広告費などです。逆に遺族が払うべきとされる戒名料、初七日法要の費用、納骨の費用などは経費として認められません。

まとめ

葬儀にかかる費用はその規模や執り行う地域などによって様々であることが理解していただけたのではないでしょうか。葬儀は急に計画しなくてはならないことがほとんどですし、そのため支払いも予定外に必要になります。その上、高額です。故人を送り出すためにも利用できる公的な扶助や保険、控除などを理解しておくといざという時のために安心です。

葬儀社に事前見積もりする際のポイント

事前に複数の葬儀社から見積もりを取って内容をイメージしておくと、いざというときに慌てずに葬儀を行うことができます。複数社に自分で連絡するのは面倒ですが、今は一括見積サービスがあるので、そちらを利用すると負担なく迅速に進められます。

当サイト「安心葬儀」では厳選した葬儀社に一括で見積りを取ることができますので、ぜひご利用ください。

安心葬儀で複数社見積してみる

関連する記事

安心葬儀 複数社見積りご利用の流れ

  1. ステップ1

    お客様センターまでお電話ください

    0120-99-1835 までお電話ください。相談員がお客様から希望する葬儀内容、ご要望等をお伺いいたします。

  2. ステップ2

    ご希望の葬儀内容に合った葬儀社をご紹介

    お客様からお伺いしたご希望を元に、条件に合った葬儀社を最大3社までご紹介いたします。
    もし急ぎで病院・警察からの移動を求められている場合は、すぐにお伺いして指定場所まで搬送することも可能です。

    ※葬儀を行う地域や条件によっては複数社紹介が難しい場合もございます。

  3. ステップ3

    葬儀社との打合せ/葬儀日程や内容の確定

    葬儀社と葬儀について具体的な内容を話していきます。内容面、費用面など比較検討の上、条件に合う葬儀社が見つかりましたらお申し込みください。

    ※万が一ご紹介した葬儀社が合わない場合、他の葬儀社のご紹介も可能ですので遠慮なくお申し付けください

葬儀のことでお困りでしたら、
お気軽にご相談ください
急に葬儀の準備をすることになった、葬儀費用の相場を知りたい、複数社から葬儀の見積もりを取って検討したい等、安心葬儀スタッフがサポートします。
安心葬儀アシスタント
葬儀の
相談窓口
葬儀相談センターお気軽にご相談ください
通話
無料
0120-99-1835
24時間/
365日対応