葬儀費用の平均相場はいくら？内訳や費用を抑えるためのポイントを紹介
本記事のポイント
- 安心葬儀調査によると、全国の葬儀の費用相場は97万4,844円※
- 葬儀の形式や地域、宗教宗派により葬儀費用は異なる
- 規模が大きい「一般葬」が最も高額になりやすく、通夜・告別式を行わない「直葬」が最も費用を抑えやすい
- さらに費用を抑えるには相見積もりを取ったり、プラン内容を見直すなど工夫する
大切な家族が亡くなり葬儀の依頼をする際に「要望通りの葬儀を行うにはいくらかかるのか」と、費用面を心配する方は多くいらっしゃいます。
安心葬儀が葬儀にかかる平均費用を全国調査したところ、以下のような結果となりました。
葬儀費用は葬儀の形式にもよりますが、どの形式を選んでもまとまった額が必要になることがわかります。
この記事では、葬儀費用の内訳、各葬儀の詳しい費用相場、葬儀費用を安くする方法、追加費用、葬儀費用は誰が負担するのか、葬儀費用を支払えない場合の対処法について解説します。
葬儀にかかる費用相場を把握しておけば、経済面を考慮した無理のない選択ができるようになるでしょう。
葬儀費用の主な内訳
葬儀の形式を問わない場合の平均相場は、安心葬儀の調査では97万4,844円となりました。この費用には葬儀で必要になる様々な要素が含まれています。
内訳としては主に以下の3つに分けられます。
それぞれの内容について詳しく解説します。
葬儀一式費用
葬儀一式費用とは、故人の逝去から通夜・告別式・火葬までの葬儀そのものにかかる費用です。
具体的には遺体の保全、葬儀会場の使用料、祭壇や棺や骨壷の費用、霊柩車の手配、スタッフの人件費などが含まれます。
また、葬儀一式費用は総額の半分以上を占める費用であり、金額は形式や内容によって異なります。つまり費用を抑えるには、まず葬儀一式費用を見直すことが重要でしょう。
飲食・返礼品費用
飲食費は通夜ぶるまいや、精進落としなどの会食にかかる費用です。
返礼品費は会葬御礼品や香典返しにかかる費用です。当日の参列者のほかに、後日の弔問客のために、予備を多めに用意しておくこともあります。
飲食費、返礼品費ともに人数によって変動が起こる費用とされています。
宗教者への謝礼
宗教者への謝礼は寺院に納めるお布施が主に挙げられます。
お布施として支払う額は地域や宗派によっても異なりますが、自社調査による費用相場では22万8,741円でした※。
また、お布施の他にお車代やお膳料も含まれます。お車代は僧侶が交通機関や自家用車を利用して来られた際に、お膳料は会食を辞退した僧侶に渡す費用となります。
どちらも5千円～1万円が一般的な相場でしょう。
※参照：2020 年基準改定における冠婚葬祭サービス価格の把握について-統計局
各葬儀の費用相場
| 各葬儀の費用相場まとめ※ | |
| 葬儀全体 | 97万4,844円 |
| 一般葬 | 131万8,283円 |
| 家族葬 | 91万3,119円 |
| 一日葬 | 69万3,758円 |
| 直葬 | 36万3,807円 |
上記は葬儀全体と各葬儀の費用相場です。
葬儀は形式によって規模感や必要なものが異なるため、費用が大きく異なります。ここではそれぞれの費用相場についてさらに掘り下げて解説していきます。
一般葬
一般葬とは参列者に特定の範囲を設けず、50～100人以上の参列者を呼んで行う葬儀です。一般葬では2日間かけて通夜と告別式を行うのが一般的です。
費用相場は131万8,283円となっており、他の葬儀形式と比較すると最も高額になる傾向にあります。
ただ、参列者が多い分、香典収入も多くなることが見込まれます。そのため必ずしも遺族の負担額が多くなるとはいえないでしょう。
家族葬
家族葬は参列者を遺族や親族、故人と親しかった友人・知人などに限定して行う葬儀です。
一般葬と比較すると参列者が少なく、参列者をもてなす会食や返礼品にかかる費用を削減できるでしょう。家族葬専用の斎場や小さめの斎場を予約できれば、会場の利用費を抑えることも可能です。
実際に費用相場は91万3,119円と、一般葬よりも40万5,164円もの費用を抑えられる計算になります。
家族葬のなかには遠方から訪れる参列者の宿泊費を考慮して、通夜をなくし告別式のみを実施する例もあります。その場合、葬儀費用をさらに抑えられるだけでなく、遺族側の心身の負担も減らすことができます。
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一日葬
一日葬は通夜を行わず、告別式のみを行う葬儀形式です。参列者が多ければ一般葬、家族のみだと家族葬になります。
費用相場は69万3758円と一般葬や家族葬より低い傾向にあります。通夜を行わないことから、通夜ぶるまいの費用などが抑えられる点が理由とされています。
また、遺族側が通夜の対応に追われない分、心身の負担を軽減できるとされています。
ただし、式場は準備のため前日から使用されるケースも多く、その場合は基本的に2日分の式場費用がかかることになります。
直葬
直葬は一般葬のように通夜や告別式を行わず、火葬のみで故人を送り出す葬儀です。全く宗教的な儀式を行わないことに不安があれば、希望すれば僧侶に炉前で読経してもらうことも可能です。
費用相場は36万3807円と、主要とされる4つの葬儀形式のなかで最も低くなります。儀式を行わないことやごく近しい身内のみで行うことから、会場利用費や飲食費用が不要になり、大幅に費用を減らせるためです。
また、直葬は儀式を行わないため、遺族側が参列者の対応に追われずに済みます。
注意点としては親族や菩提寺からの理解を得られるかが挙げられるでしょう。丁寧に理由や背景を説明して納得してもらうことが大切です。
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参列者の人数の目安と費用への影響
葬儀の総費用を考える上で、実は大きな変動要因となるのが参列者の人数です。
葬儀費用は、祭壇や棺など葬儀そのものにかかる「固定費」と、参列者の人数に応じて変動する「変動費」に分けられます。そして、この「変動費」の代表格が、参列者をもてなす「飲食費」と「返礼品費」です。
人数が増えれば、その分だけ費用も増えます。このシンプルな原則を理解することが、費用を適切にコントロールするためには重要です。
葬儀形式ごとの参列者人数の目安
まず、ご自身が検討している葬儀に、どれくらいの人が集まるのかをイメージしてみましょう。あくまで一般的な目安ですが、形式ごとに参列者数は大きく異なります。
- 一般葬：50名～100名以上
故人の社会的関係が広い場合や、地域の慣習で多くの方が弔問に訪れる形式 - 家族葬：5名～30名程度
ご遺族やごく親しい親族、友人のみで行う、近年主流となっている形式 - 一日葬：5名～30名程度
規模は近親者のみから多くの方に参列するケースまでさまざま。通夜を行わないため遠方からの参列が難しい場合がある - 直葬（火葬式）：1名～10名程度
ごく近親者のみで火葬場に集まり、最低限のお見送りをする
【人数別】費用はどれくらい変わる？変動費用のシミュレーション
具体的に参列者の人数によって費用はどれくらい変わるのでしょうか。
仮に、飲食費が1人あたり5,000円、返礼品が1人あたり3,000円だと仮定して、人数別に変動費を計算してみましょう。
| 参列者人数 | 飲食費（目安） | 返礼品費（目安） | 変動費の合計（目安） |
| 10人 | 5万円 | 3万円 | 8万円 |
| 30人 | 15万円 | 9万円 | 24万円 |
| 50人 | 25万円 | 15万円 | 40万円 |
このように、参列者が40人増えるだけで、変動費は30万円以上も変わってきます。葬儀一式費用が同じプランでも、最終的な総額が大きく異なるのはこのためです。
参列者の範囲を決める際の考え方
費用を抑えるには人数を絞るのが有効ですが、一方で「お呼びすべきだった」という後悔も避けたいものです。誰に参列をお願いするかは、非常にデリケートな問題ですが、以下の3つの視点で整理すると考えやすくなります。
ご親戚
まず基本となるのが親戚です。一般的には2親等～3親等（故人の兄弟姉妹、甥姪、孫など）までの親戚を目安に、ご高齢の方や遠方の方の負担も考慮して相談します。
故人と特に親しかったご友人
故人が生前「この人には知らせてほしい」と話していた友人や、遺族が「ぜひお別れしてほしい」と感じる親しい間柄の方々です。
会社・団体関係者
故人の社会的立場や、遺族の今後の関係性を考慮して判断します。近年は家族葬が増え、会社関係には事後報告とするケースも多くなっています。
最終的には、ご家族で「故人らしい、心のこもったお見送りができる範囲はどこまでか」を話し合って決めることが大切です。
追加費用が生じるケース
葬儀では前述した内訳とは別で、以下のような追加で発生する費用もあります。
オプション費用および、状況に応じて掛かる費用が発生する場合があることを理解しておきましょう。それぞれについて詳しく解説します。
オプション費用
葬儀では元々のプランには含まれておらず、オプションで追加できるサービスがあります。
例えば納棺前にご遺体を洗い清める「湯灌」や、ご遺体の変化に応じてメイクを施す「死に化粧」などが、オプション対象となるのが一般的です。
また、基本プランに含まれている棺や骨壺の材質やデザインを変更する際も、基本的に追加料金が発生します。
状況に応じてかかる費用
見積もり作成の段階では想定されていなかった事態が発生した場合にも、追加費用がかかる可能性があります。
例えば予想してた参列人数よりも人数が多くなった場合には、飲食・返礼品費用が上乗せされるでしょう。
また、安置費用はプランで決められている安置日数を超えると、追加費用が加算されるのが一般的です。それに伴い、ご遺体を保全するためのドライアイス費用や安置室使用料も加算されます。
葬儀費用は誰が支払う
葬儀の費用は一体誰が支払うのか、気になっている方もいるのではないでしょうか。
葬儀の費用は一般的には施主が支払います。施主とは葬儀費用を支払う人を指し、基本的には喪主が兼任します。
ただ、必ずしも喪主が施主になる必要はなく、経済的に余裕がある遺族や親族であったり、複数人で担うケースもみられます。
また、故人本人が葬儀資金を用意していた場合は、遺族や親族の費用負担がない場合もあります。葬儀の形式や内容によっては高額になり、全額まかなえないケースもあるため注意が必要です。
葬儀費用を賢く備えるための事前準備
「お葬式のことなんて、縁起でもない」と感じるかもしれません。しかし、いざという時、限られた時間の中で冷静な判断を下すのは非常に困難です。
費用面での不安を解消し、心から故人を偲ぶ時間を持つために、元気なうちに行う「事前準備」が何よりも重要になります。
「生前相談・事前見積もり」で費用と不安を明確にする
最も効果的で、今すぐ始められるのが、葬儀社への「生前相談」や「事前見積もり」です。これには3つの大きなメリットがあります。
メリット1：費用の全体像と内訳がわかる
漠然としていた葬儀費用が、「何にいくらかかるのか」という具体的な数字で可視化されます。不要なオプションを削ったり、必要なものだけを選んだりする基準が明確になります。
メリット2：複数の葬儀社を比較検討できる
時間的な制約がないため、複数の葬儀社のプランや対応をじっくり比較できます。1社だけの見積もりでは気づけない、料金やサービスの差を知ることができます。
メリット3：いざという時に冷静な判断ができる
事前に知識を得ておくことで、万が一の際に慌てずに済みます。
「事前に相談したあの葬儀社に連絡しよう」と、落ち着いて行動を起こせる精神的な余裕が生まれます。
どんなお別れにしたいかを家族に共有しておく
お金の話だけでなく、「どんな形でお別れをしたいか」という想いを家族と共有しておくことも、大切な事前準備です。
- 盛大に見送ってほしいのか、内々で静かに行いたいのか
- 宗教的な儀式は必要か
- 誰に訃報を知らせてほしいか
こうした希望を話し合っておくだけで、残された家族が葬儀の形式や規模を決める際の迷いがなくなり、精神的な負担を大きく軽減できます。
希望をエンディングノートなどで書き残す
直接話し合うのが気恥ずかしい場合は、「エンディングノート」を活用するのも良い方法です。これは法的な効力を持つ遺言書とは異なり、ご自身の希望や家族へのメッセージを自由に書き記すものです。
葬儀の希望だけでなく、医療や介護の希望、大切なペットのこと、家族への感謝の言葉などを残しておくことで、自身の想いがかたちとして家族に伝わり、後悔のないお別れへと繋がります。
吉川美津子
葬儀費用を抑えるための3つのポイント
葬儀費用はいくつかのポイントを踏まえることで、金額を抑えることができます。ここでは注目したい3つのポイントについて解説します。
相見積もりをとる
葬儀費用は葬儀社によって異なります。より費用を抑えたプランを選ぶには、相見積もりを取って比較することが重要です。
プランにどこまでの内容が含まれているかは葬儀社によって異なります。
必要な内容が含まれていて、後から追加費用が発生しにくいプランを選ぶのが理想的でしょう。中には基本プランがあって、あとはアラカルトで選んでいくタイプの葬儀社もあります。
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葬儀の形式を見直す
葬儀の形式を一般葬から家族葬・一日葬・直葬などに変更することによって、費用を削減できます。
事前に葬儀知識がないと、何を基準に選んだらよいのか見当もつかないでしょう。適切な葬儀の形式について日頃から家族で話し合っておくと、いざというときに備えられます。
また、費用を抑えることだけを重視して形式を決めてしまうと、「納得のいく葬儀を執り行えなかった」と後悔が生じてしまいます。経済的な問題も考慮しつつ、故人や遺族の希望も尊重することが葬儀において重要です。
プラン内容の見直し
葬儀社が提示した見積もりのなかには、不要なサービスや数量が多く設定されているものがあるかもしれません。無駄のない内容になっているか遺族側でもよく確認しましょう。
また、棺や骨壺などの葬祭用具は、デザインや材質を選べるケースがほとんどです。豪華な葬祭用具が設定されている場合は、見直すことで費用を削減できます。
飲食・返礼品費も、料理の質や品数、返礼品で贈るものの内容を見直すことで、費用軽減できますが失礼に当たらない程度に留めます。
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葬儀費用に関するトラブルを起こさないための注意点
葬儀に関するトラブルは年々増加傾向にあり、その多くが費用に関するものです。大切な方とのお別れで後悔しないためにも、事前に注意点を知っておくことが重要です。
※参照：大切な葬儀で料金トラブル発生！－後悔しない葬儀にするために知っておきたいことー-国民生活センター
吉川美津子
必ず書面による見積りや明細を発行してもらう
まず挙げられるのが、近年はほとんど例がありませんが、口頭での説明のみで見積書や明細書がなく、後から高額な請求をされたというケースです。
大切な方を亡くした直後は、冷静な判断が難しい状況にあります。そのため、葬儀社との打ち合わせでは、必ず書面による見積書や明細書を発行してもらいましょう。
なかなか見積もりを出してくれない葬儀社は、トラブルに発展することを危惧して避けるのが無難です。
金額だけでなく見積もりの内容も確認する
WEB広告などで「格安」と謳っている葬儀プランでも、実際には葬儀に必要な最低限の項目が含まれていないケースがあります。例えば、以下のような項目が別途オプション料金になっていることがあります。
- 火葬費用
- ご遺体の保全費用
- ご遺体の安置費用
- ドライアイス費用
- 飲食接待費
とくに保全費用や安置費用、ドライアイス費用、飲食接待費は状況によって変動することから、後から追加料金を請求され、結果的に想定を超える金額になる可能性があります。
見積もりを確認する際は、提示された金額だけでなく、必ず内容をひとつひとつ精査しましょう。何が含まれていて何が含まれていないのか、項目の数量は適切かなどを確認し、疑問点はその場で担当者に質問するようにします。
葬儀費用を誰が負担するか前もって決めておく
葬儀費用を誰が負担するのかという点もトラブルの原因になりやすい問題です。一般的には喪主が施主を兼任して負担するケースが多いですが、必ずしも一人で全額を負担しなければならないわけではありません。
しかし、誰がいくら支払うのかを事前に決めておかないと、遺族や親族間で揉め事に発展してしまうことがあります。喪主が全額負担するのか、遺族や親族で分担するのか、故人の遺産から支払うのかなど事前に話し合い、全員が納得できる結論を出すことが理想です。
親しい関係においてもお金の話はデリケートな問題です。事前に費用負担者を明確にしておくことで、葬儀後の金銭トラブルを防ぐだけでなく、負担できる金額に合わせて葬儀の内容を決めることもできるでしょう。
まとめ
葬儀費用の平均相場は自社のアンケートでは97万4,844円※でしたが、葬儀形式によって大きく異なります。
葬儀費用の内訳は、大まかには葬儀一式費用、飲食・返礼品費用、宗教者への謝礼の3つになりますが、追加費用が発生することもあるので注意が必要です。
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