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葬儀の知識

訃報の連絡方法を詳しく解説

訃報の連絡方法を詳しく解説

家族を失って深い悲しみの中にいても、訃報連絡は迅速かつ的確に行わなければなりません。 本記事では、訃報連絡の優先順位やタイミング、連絡方法、連絡先、注意点などについて詳しく解説します。

訃報を連絡する優先順位とタイミング

訃報連絡する際、まずは優先順位とタイミングを明確にしておくことが大切です。そもそも連絡すべき相手の範囲はどこまでと考えればよいのでしょうか。

家族などの親族

家族や親族といった身内・血縁者の場合、連絡範囲は3親等辺りまでの親族がおおよその目安です。 具体的には、家族(配偶者や子など)の他に、両親、孫やひ孫、祖父母や曾祖父母、兄弟姉妹、伯叔父母(おじ・おば)、甥・姪が3親等までの親族となります。

臨終に一緒に立ち会ったのであれば必要ありませんが、故人が急逝した場合や、連絡相手が海外赴任・留学などで遠隔地にいる場合は戻ってくるための時間も考え、早急に連絡するようにします。

それぞれに自分から連絡を入れるのは時間を取られますので、手伝ってくれる親族の方がいれば代理でお願いしてもいいでしょう。

故人の友人・知人・仕事関係者・学校関係者

故人が生前にお世話になった友人・知人を含め、働いていたのであれば仕事関係者、学校に通っていたのであれば学校関係者などです。

故人との関係性によりますが、近しい関係であればすぐに連絡を、普段から連絡を取っていないような相手であれば、葬儀の日程や場所が確定した段階で葬儀の案内と一緒に連絡する形でも構わないでしょう。

遺族の勤務先など

葬儀を行う際、業務の調整や休暇取得が必要になるため、勤務先にも一報入れるようにしましょう。 葬儀詳細が確定していない段階であっても直属の上司などに取り急ぎ訃報を連絡し、葬儀詳細については追って伝えるようにします。

地域の関係者(近隣や町内会など)

お世話になっている隣近所や町内会などにも訃報連絡は必要です。 特に近隣住民同士のつながりの強い地域では、葬儀を地域一丸となって行う例もありますので、そういった場合は迅速に伝えるようにしましょう。

ただ、故人が一人暮らしなどで交流はおろか面識さえもほとんどない場合は、人の出入りが多くなり迷惑をかけるかもしれないといったようなお詫びの形で連絡しておくとよいでしょう。

訃報の連絡方法とは?

訃報を連絡する方法として、電話や手紙、メール、近年ではSNSなどがありますが、連絡先との関係性、そのときの状況などにより連絡方法は異なります。 連絡の必要な相手をリストアップした上で、連絡する優先順位(即連絡すべき相手、後日葬儀日程と併せての連絡で問題ない相手)も決めておくと、スムーズに対応できるでしょう。

以下に、それぞれの連絡方法についてご紹介します。

電話で伝える場合

電話での連絡のメリットは、確実かつ迅速に伝えることができるという点です。その場で確実に伝えられますので、メールや手紙での連絡と比較して、見落とされている可能性を気にする必要がありません。

なお、関係者ひとりひとりに電話をかけるとなると時間を要しますので、主だった人に連絡をした際に周囲の人たちにも伝えてもらえるよう依頼するとスムーズです。

手紙で伝える場合

電話のように個々に対応する必要がないため、多人数に通知したい場合には向いている方法です。

ただし手紙は、投函後に郵送されるまでにある程度の時間を要するため、至急知らせる必要のある場合には適していません。 また、葬儀の案内(一般的には通知はがき)を送る場合、死去後の数日中に済ませることが多い通常の葬儀には間に合わないでしょう。

訃報を手紙で送る場合に考えられるケースとしては、下記になります。

  • 家族葬や直葬などの近親者だけ行う葬儀にした場合、葬儀も済ませた段階で死亡通知状として故人が亡くなった事実を知らせる
  • 故人と面識があったという程度であったり、あくまで遺族の知人であって故人と直接知り合っていたわけではない相手の場合に、年末に喪中はがきを送る形で死亡を伝える

メールやLINEなどのSNSで伝える場合

書状を郵送する手間もなく、多人数に一斉に送信できるメールやSNSという通信手段は、大勢に素早く連絡できるという点で便利です。

ただし、メールやSNSで訃報連絡を行なう場合は、目を通してもらえるとは限らないという可能性に留意しなくてはなりません。 見落とされていた場合、訃報や葬儀の案内が伝っていない可能性があるため、相手からの返信がなければ、別途電話などの手段で確認するようにしましょう。

また、相手が高齢や目上の方の場合など、訃報連絡をメールやSNSで行うこと自体に不快感を示される可能性もあります。電話番号がわかるのであれば、相手によって連絡方法をかえるのがおすすめです。

訃報の書き方とは?

亡くなったことを知らせる第一報としての訃報の場合は、亡くなった事実や故人との関係性に加えて、葬儀の詳細が決まったら改めて連絡する旨が伝わればいいでしょう。 訃報と葬儀の案内を同時に送る場合、上記に加えてお通夜や葬儀に関する情報を記載する必要があります。

具体的には、故人の氏名、お通夜や葬儀の日時・場所(または家族葬などの形式で既に執り行なった事実)、連絡先などを記載・伝達するようにします。 連絡先相手により適当な文体・形式というのは異なってきますので、以下に連絡先相手別の文例を挙げます。

親戚や友人・知人へ贈る訃報の文例

父○○儀 かねてより病気療養中のところ 〇月〇日〇時に永眠いたしました
ここに生前のご厚情を深謝し 謹んでご通知申し上げます
通夜は近親者にて済ませました後 告別式につきましては 仏式にて左記の通り執り行ないます

  • 日時  令和〇年〇月〇日 午後〇〇時から
  • 場所  〇〇セレモニーホール△△会館  〇〇市〇〇町〇〇丁目〇〇番地  電話 〇〇〇-〇〇〇〇
  • 喪主  △△ △△△(長男)
  • 連絡先 電話番号など

社員の近親者が亡くなった場合の、社内通知用メールでの訃報の文例

昨今では、家族葬の形式で葬儀が執り行なわれることも多く、その場合は会社の関係者に対して参列や香典を辞退する旨を伝える必要があります。

そのため、社内一斉メールでの訃報連絡では、一般的な必要事項の他に、葬儀形式(家族葬か否か)と香典の扱い(香典辞退か否か)についても明確に連絡するようにします。 下記は、家族葬にした際の訃報文面の一例です。

〇〇事業部の△△様のご尊父様が、御病気のため〇月〇日に享年〇〇歳にてご逝去されました。心から哀悼の意を表しますとともに、ここに謹んでお知らせいたします。

なお、通夜および告別式につきましては、ご遺族・ご親族のみに限る家族葬の形式にて執り行われるとの知らせを受けておりますので、ご会葬はお控えいただきますようお願いいたします。

香典・供花・供物などにつきましてもご辞退のご意向ですので、ご了承ください。

訃報連絡の注意点

訃報連絡するに当たり注意すべき点として、どういったものがあるでしょうか。

故人との関係性に配慮する

訃報連絡では特に、故人と相手との関係性に配慮しなくてはなりません。 一刻も早く知らせようと目上の相手にメールで訃報を連絡すれば、相手の気分を害して思わぬトラブルを招くことも考えられます。

逆に、故人と親しくつきあいのあった友人に、家族葬だったわけでもないのに、葬儀を終えた後に手短に死去の事実だけ伝えれば、寂しい思いをさせてしまうかもしれません。 連絡相手と故人との関係性、立場や環境などを考慮・確認した上で連絡方法を選択するようにしましょう。

地域によっては早めに近隣へ知らせる

地域差が薄れつつある近年ですが、葬儀に関していうと近隣住民のつながりの強い地域では、葬儀を地域一丸となって執り行なう慣習が続いているような例も見られます。

そういった場合、近隣住民が総出で手伝いをすることになるため、早い段階での周知・依頼が必要となってきます。地域の習慣やならわしといったものにも配慮するようにしましょう。

最後に

訃報連絡をする際は、いくつかある連絡方法の中から最適な連絡方法とタイミングを選択する必要があります。 連絡相手との関係性や地域の慣習などに応じて連絡方法や連絡時期を決めましょう。

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