訃報の連絡方法を詳しく解説

家族を失った深い悲しみの中にいても、訃報の連絡は迅速かつ的確に行わなければなりません。

本記事では、訃報の連絡の優先順位やタイミング、連絡方法、連絡先、注意点などについて詳しく解説します。

訃報と葬儀の案内は別物

”訃報”と”葬儀の案内”は混同されがちですが、実はそれぞれ異なる意味を持つ言葉です。まずは、訃報と葬儀の案内の違いを紹介します。

訃報とは

訃報とは、人が亡くなったことを伝えることです。「訃」の文字自体に”人が死んだ知らせ”との意味があります。

似ている言葉に”悲報”がありますが、悲報は”悲しい知らせ”です。人が亡くなった事を知らせること以外にも用いられる言葉なので、間違えないようにしましょう。

訃報と葬儀の案内の違い

訃報が人が亡くなった事実を伝えるものであるのに対し、葬儀の案内はその言葉の通り、葬儀場や日時などの「葬儀の開催情報」を伝えるものです。

また、訃報は人が亡くなってからすぐに伝えるものである一方で、葬儀の案内は会場や日時といった詳細情報が決まってから伝えるものという違いがあります。

故人との関係があまり深くない相手には、葬儀の詳細が決まってから亡くなった事実を伝えることもあり、その場合は訃報と葬儀の案内を併せて「訃報」と呼ぶこともあります。会社関係や町内会など一般の関係先への連絡は、訃報の中に葬儀の会場や日時などの情報を記載することが一般的です。

ただし、家族葬で行われる場合には葬儀の案内は記載しません。

訃報を連絡する優先順位とタイミング

訃報の連絡をする際、連絡する方の優先順位とタイミングを明確にしておくことが大切です。

そもそも連絡すべき相手の範囲はどこまでと考えればよいのでしょうか。

家族などの親族

家族や親族といった身内・血縁者の場合、連絡範囲は3親等辺りまでの親族をおおよその目安として、亡くなった後すぐに連絡します。

具体的には、家族（配偶者や子など）の他に、両親、孫やひ孫、祖父母や曾祖父母、きょうだい、おじ・おば、甥・姪が3親等までの親族となります。

臨終に一緒に立ち会ったのであれば、連絡は必要ありませんが、故人が急逝した場合や、連絡相手が海外赴任・留学などで遠隔地にいる場合は、戻ってくるための時間も考え、早急に連絡するようにします。まずは亡くなったことを知らせ、葬儀の日程や場所など詳細については決まってから改めて伝えるとよいでしょう。

それぞれに自分から連絡を入れるのは時間がかかるので、手伝ってくれる親族の方がいれば代理をお願いしてもよいでしょう。

故人の友人・知人・仕事関係者・学校関係者

故人が生前にお世話になった友人・知人を含め、働いていたのであれば仕事関係者、学校に通っていたのであれば学校関係者などにも訃報を伝える場合があります。

故人との関係性によりますが、近しい関係であればすぐに連絡を、普段から連絡を取っていないような相手であれば、葬儀の日程や場所が確定した段階で葬儀の案内と一緒に連絡する形でも構わないでしょう。故人が会社や学校などに所属している状況で亡くなった場合は、その所属先には早急に連絡する必要があります。

遺族の勤務先など

葬儀を行う際、会社に勤めている遺族は業務の調整や休暇取得が必要になります。勤務先にも一報を入れるようにしましょう。

葬儀の詳細が確定していない段階であっても直属の上司などに取り急ぎ訃報を連絡し、葬儀の詳細については追って伝えるようにします。

地域の関係者（近隣や町内会など）

お世話になっている隣近所や町内会などにも訃報の連絡は必要です。一般的には、葬儀の日程や場所などが決まってからのタイミングで訃報を伝えます。

近隣の住民同士のつながりの強い地域では、葬儀を地域一丸となって行う例もありますので、そういった場合は迅速に伝えるようにしましょう。

故人が一人暮らしで近隣住民との交流や面識さえもほとんどないような場合でも、人の出入りがあり迷惑をかけるかもしれないといったようなお詫びの形で、隣近所には連絡しておくとよいでしょう。

家族葬をする際の注意点

家族葬を選択した場合には、葬儀への参列を依頼したい家族や親戚、友人に訃報を伝えるタイミングで事前にその旨を伝えておきます。

故人の関係先や遺族の勤め先などに対しては、葬儀への参列を案内しない場合でも訃報は知らせておく必要があります。訃報の連絡の際、葬儀が家族葬になるため参列は辞退していること、香典や供花も辞退する場合はそれについても併せて伝えておくとよいでしょう。

参列を辞退する場合、家族葬の日時や会場の場所は伝える必要はありませんが、弔電などの手配のために会場へ直接問い合わせが入る可能性もあります。そういった場合の対応についても、葬儀担当者と打合せをしておくとよいでしょう。葬儀の開催情報を公開しない場合、喪主や遺族に直接贈られる場合を除いて、基本的には参列・香典・供花・弔電など全てを辞退することになります。

参列を親族や一部の近しい人などに限った場合、葬儀を案内しなかった友人・知人が残念な思いをすることも考えられます。トラブルを避けるためにも、参列の案内を見送った相手に対しては家族葬を終えてから、案内ができなかったお詫びとともに葬儀後の報告を必ず行うようにしましょう。

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訃報の連絡方法とは？

訃報を連絡する方法として、電話や手紙、メール、近年ではSNSなどがありますが、連絡先との関係性、そのときの状況などによって連絡方法は異なります。

連絡の必要な相手をリストアップした上で、連絡する優先順位（即連絡すべき相手、後日葬儀日程と併せての連絡で問題ない相手）も決めておくと、スムーズに対応できるでしょう。

以下に、それぞれの連絡方法を紹介します。

電話で伝える場合

電話で連絡するメリットは、確実かつ迅速に伝えることができるという点です。直接話して確実に伝えられますので、メールや手紙での連絡と比較して、重要な情報を見落とされている可能性を気にする必要がありません。その一方で、聞き間違いが起こらないよう、落ち着いてしっかりと内容を伝える必要があります。

訃報を伝える相手と順番は下記が目安となります。

1. 家族・親族
2. 故人の友人や関係者（知人、会社関係、学校関係など）
3. 遺族の友人や関係者
4. 近所の方や町内会や自治会など

なお、関係者一人ひとりに電話をかけると時間がかかるので、主だった人に連絡をした際に周囲の人たちにも伝えてもらえるように依頼するとスムーズです。その場合は電話での連絡の後、葬儀の日時や場所、供花の取り扱いなど詳細を記載したメールや訃報用紙を送るのがお勧めです。葬儀に関する情報を一斉に送ることができるため、連絡を回してくれる人の負担や伝え間違いの心配を減らすことができます。

3親等以内の親族や故人との関係が深い人物への連絡

まず、自分が誰であるか、故人との続柄、故人がいつ亡くなったか、自分の連絡先を簡潔に伝えます。通夜や葬儀の日程は決定してから改めて連絡する旨を伝え、取り急ぎ故人が亡くなったことを伝えましょう。

3親等以上離れた親戚や関係があまり深くない人物への連絡

故人との関係があまり深くない人物に対しては、通夜や葬儀の詳細が決まってから訃報の連絡を伝えます。

自分が誰であるか、故人との続柄、故人がいつ亡くなったか、自分の連絡先に合わせて、通夜と葬儀の日程・場所・喪主の名前（弔電を送る際に必要）などについて伝えます。

また、香典の準備などのため事前に知っておきたい方もいるため、葬儀の形式についても伝えるようにしましょう。

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手紙で伝える場合

手紙やはがきで訃報を伝えることを死亡通知（死亡報告）といいます。

電話のように個々に対応する必要がないため、社葬のような大規模な葬儀で日数に余裕があり、他方面に事前に通知する場合などには向いている方法です。

ただし、死後数日中に行われることが多い一般的な個人の葬儀では訃報を至急知らせる必要があり、投函後に郵送されるまでにある程度の時間を要する手紙は適していません。

電話以外にもメールやFAXといった伝達手段のある現代においては、葬儀の前に訃報を伝える方法としては用いられることはほとんどないと言ってもよいでしょう。

そのため死亡通知（死亡報告）の意味としては、葬儀後に故人が亡くなったことと葬儀を済ませたことを併せて手紙やはがきで報告することを指すのが一般的です。

訃報を手紙で送る場合に考えられるケースとしては、下記になります。

• 家族葬や直葬などの近親者だけ行う葬儀にした場合、葬儀の案内をできなかった方々に対して、葬儀を済ませた段階で死亡通知（死亡報告）として故人が亡くなった事実を知らせる
• 故人と多少面識があったという程度の付き合いや、遺族の友人知人など故人と直接知り合いではない相手などに、年末に喪中はがきを送る形で亡くなったことを伝える

メールやLINEなどのSNSで伝える場合

書状を郵送する手間もなく、多人数に一斉に送信できるメールやSNSという通信手段は、大勢に素早く連絡できるという点で便利です。

ただし、メールやSNSで訃報連絡を行う場合は、目を通してもらえるとは限らないという可能性に留意しなくてはなりません。

連絡を見落とされていた場合、訃報や葬儀の案内が伝っていない可能性があるため、相手からの返信がなければ、別途電話などの手段で確認するようにしましょう。

また、相手が年配の方や目上の方などの場合、訃報連絡をメールやSNSで行うこと自体に不快感を示される可能性もありますので、連絡先が分かるならば電話で直接伝えるほうが無難です。

会社の電話はつながりにくい場合もあります。このような場合、ひとまずメールで連絡を入れておき、別途電話で連絡するのがよいでしょう。

個人情報も合わせて連絡するので、メールの宛先に間違いがないか充分注意します。また、一斉送信でメールを送る際は「このメールは一斉送信しております」と申し添えておくとよいでしょう。

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直接伝える場合

昔からお世話になっている菩提寺に葬儀をお願いする場合は、直接寺院に伺って訃報を伝えるのもよいでしょう。葬儀についてのお話があることも考えられるので、まずは一度電話を入れてからご住職を訪ねると丁寧です。

自治会長や町内会長に葬儀のサポートを依頼する場合にも、直接出向いて依頼をする方が丁寧な印象となります。

訃報の書き方とは？

亡くなったことを知らせる第一報としての訃報の場合は、亡くなった事実や故人との関係性に加えて、葬儀の詳細が決まったら改めて連絡する旨が伝わればよいでしょう。

訃報と葬儀の案内を同時に送る場合、上記に加えて通夜や葬儀に関する情報を記載する必要があります。

具体的には、故人の氏名、通夜や葬儀の日時・場所（または家族葬などの形式で既に執り行なった事実）、喪主の名前、連絡先などを記載・伝達するようにします。

供花や供物の受け付けについても記載することもあります。

葬儀の宗派も合わせて連絡しますが、宗派が仏式の場合には日蓮宗や真言宗など細かい宗派も合わせて連絡するようにします。

故人の死因については必ず伝えるものではないので、無理に伝えなくても構いません。

連絡先によって適当な文体・形式というのは異なってきますので、以下に連絡先別の文例を挙げます。

親戚や友人・知人へ送る訃報の文例

親戚や友人・知人への訃報の文例は以下になります。

父○○儀 かねてより病気療養中のところ 〇月〇日〇時に永眠いたしました

ここに生前のご厚情を深謝し 謹んでご通知申し上げます

尚、通夜および告別式につきましては 仏式にて左記の通り執り行います

・日時 令和〇年〇月〇日 午後〇〇時から

・場所 〇〇セレモニーホール△△会館

〇〇市〇〇町〇〇丁目〇〇番地

電話 〇〇〇-〇〇〇〇

・宗派 □□□

・喪主 △△ △△△（故人との続柄も合わせて記載する）

・連絡先 電話番号など

社員の近親者が亡くなった場合の、社内通知用メールでの訃報の文例

昨今では、家族葬の形式で葬儀が執り行なわれることも多く、その場合は会社の関係者に対して参列や香典を辞退する旨を伝える必要があります。

そのため、社内一斉メールでの訃報連絡では、一般的な必要事項の他に、葬儀形式（家族葬か否か）と香典の扱い（香典辞退か否か）についても明確に連絡するようにします。

下記は、家族葬にした際の訃報文面の一例です。

〇〇事業部の△△様のご尊父様が、御病気のため〇月〇日に享年〇〇歳にてご逝去されました。心から哀悼の意を表しますとともに、ここに謹んでお知らせいたします。

なお、通夜および告別式につきましては、ご遺族・ご親族のみに限る家族葬の形式にて執り行われるとの知らせを受けておりますので、ご会葬はお控えいただきますようお願いいたします。

香典・供花・供物などにつきましてもご辞退のご意向ですので、ご了承ください。

訃報広告を利用する場合

訃報広告とは、新聞で故人の訃報や葬儀の情報を知らせる広告のことです。故人の社会的地位が高かったり、交友関係が広い場合に利用されます。死亡記事と呼ばれることもあります。

訃報広告に掲載する情報は、主に故人の名前・死亡年月日・享年・葬儀日程・斎場名・喪主名などですが、遺族や広告の担当者、葬儀社の担当者と相談して決めるようにします。また、掲載する内容に誤りがないように充分注意しましょう。

多くの関係者に訃報を伝えたい場合や関係者が日本各地に点在している場合には、この広告を用いることで関係者一人ひとりに訃報を伝える労力と時間を省くことができます。有料ではありますが、結果として遺族の負担を軽減します。

似た意味の言葉として新聞の「お悔やみ欄」がありますが、こちらは新聞社の方で判断し、無料で掲載される訃報記事のことを差します。

また、地域によっては一般の人でも訃報広告を用いるのが慣例となっているところもあるため、個別に関係者に訃報連絡をするよりも早く情報を伝えられる場合があります。

訃報連絡の注意点

訃報の連絡をするに当たっての注意すべき点は、どういったものがあるでしょうか。

故人との関係性に配慮する

訃報の連絡では特に、故人と相手との関係性に配慮しなくてはなりません。

一刻も早く知らせようと目上の相手にメールで訃報を連絡してしまって、相手の気分を害して思わぬトラブルを招くことも考えられます。

逆に、故人と親しく付き合いのあった友人に、とくに家族葬というわけではないのに葬儀の案内が伝わらず、葬儀を終えた後に手短に死去の事実だけ伝えれば、寂しい思いをさせてしまうかもしれません。

故人と連絡相手との関係性、立場や環境などを考慮・確認した上で連絡方法を選択するようにしましょう。

地域によっては早めに近隣へ知らせる

近年は地域差が薄れつつありますが、葬儀に関して近隣住民のつながりの強い地域では、葬儀を地域一丸となって執り行う慣習が続いているような例も見られます。

そういった場合、近隣住民が総出で手伝いをすることになるため、早い段階での周知・依頼が必要となってきます。地域の習慣やならわしといったものにも配慮するようにしましょう。

葬儀日時や葬儀会場の情報を間違えないようにする

近親者が亡くなったばかりで動揺しているかもしれませんが、訃報連絡をする際は、相手に伝える情報を間違えないように注意しましょう。情報を間違えてしまうと、多くの関係者に迷惑を掛けてしまうことになります。

事前に伝える情報をメモして、家族や他の方に再度内容を確認してもらってから連絡をすると間違いがなくなります。また、電話で連絡した上であらためてメールやFAXにて詳細を伝えておくと、葬儀の情報をより正確に相手の手元に残すことができます。

訃報連絡を受けた際の返信マナー

訃報連絡を受けた際、相手にはお悔やみの気持ちを込めた返信を送りましょう。なお、返信時に気を付けるべきポイントもあるので注意してください。

友人・知人へ送る返信の文例

○○さん(故人の名前)のご逝去につき、謹んでお悔やみ申し上げます。

突然のことで、言葉が見つかりません。

なにかと大変なことが多いかと存じますが、私にできることがあれば遠慮なさらずいつでもお申しつけください。

改めまして、心よりご冥福をお祈りします。

会社関係者へ送る返信の文例

この度の□□様の訃報を受けまして、謹んでお悔やみ申し上げます。

仕事のことはお気になさらず、□□様のお見送りをなさってください。

また、お力添えできることがあれば、いつでもお申し付けください。

改めまして、心よりご冥福をお祈りします。

返信は不要です。

取引先へ送る返信の文例

株式会社○○ ××様

この度は△△様の訃報に際し、謹んでお悔やみ申し上げます。

あまりに突然のことで、驚くばかりです。

本来であれば直接伺ってお悔やみを申し上げたいところですが、略儀ながらメールにて失礼いたします。

改めまして、心よりご冥福をお祈りします。

返信時の文章で注意すること

訃報の連絡を受けた際は、できるだけ早急に返信しましょう。相手の負担にならないよう、短く簡潔な内容を心がけます。返信の手間を掛けさせないよう、質問になるような内容は避けましょう。

自身と訃報連絡を送ってくれた相手との関係にもよりますが、故人には敬称を用いましょう。おもな敬称は以下の通りです。

訃報を連絡してくれた方からみた故人の続柄	敬称
父・母	ご尊父(ごそんぷ)様・ご母堂(ごぼどう)様
祖父・祖母	ご祖父(ごそふ)様・ご祖母(ごそぼ)様
兄・姉	ご令兄(ごれいけい)様・ご令姉(ごれいし)様
弟・妹	ご令弟(ごれいてい)様・ご令妹(ごれいまい)様
夫・妻	ご主人様・ご令室(ごれいしつ)様
息子・娘	ご令息(ごれいそく)様・ご令嬢(ごれいじょう)様

また、お悔やみを伝える際は忌み言葉にも注意しましょう。忌み言葉とは不幸が続くことや、死を直接的に連想させるような言葉です。

重ね言葉	次々/ますます/重ねがさね/度々/くれぐれも など
直接的な表現	死/死亡/生きているころ/ご存命 など
繰り返しの表現	再三/再び/続いて など

なお、故人を失った相手に対して失礼に当たる行為になるため、故人の死因などを詳しく尋ねるのは避けましょう。

最後に

訃報連絡をする際は、いくつかある連絡方法の中から最適な連絡方法とタイミングを選択する必要があります。

家族にとっては心身ともにつらい時期ではありますが、故人が生前につないだ縁を大切に、故人と連絡相手との関係性や地域の慣習などに応じて連絡方法や連絡時期を決めましょう。

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