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葬儀の知識

献体をした場合の葬儀とは?費用や葬儀のタイミングも解説

献体をした場合の葬儀とは?費用や葬儀のタイミングも解説

自分や家族の死、葬儀についていろいろと調べたり、考えたりする中で「献体」に興味を持つ方もいるのではないかと思います。しかし、献体は望めば誰でもできるわけではありません。

また、遺された家族が希望しても、献体が可能になるとは限らないのです。ではいったいどうすれば献体はできるのでしょうか。

今回は献体に関して、その意味や費用面、献体後の葬儀などについて解説します。

献体とは

まずは献体(けんたい)の意味について確認しておきます。

献体とは

献体とは、医学や歯学における研究や人材育成のために、自らの遺体を大学などに無条件および無報酬で提供することを言います。

献体を行うには生前のうちに大学や関連団体に登録をしておく必要があります。

実際に亡くなった際に、遺された家族が故人の意思に従って登録先に連絡を行い、遺体を提供することによって献体が実施されます。

つまり、身内の方が亡くなってから「そうだ、献体をしよう」と遺された家族が思ってもできるものではないのです。

また、大学や関連団体に登録を行う際には、献体に同意する家族の署名捺印も必要です。基本的に家族全員が同意していなければ献体を行うことはできません。

この同意は知人や友人の署名捺印では認められません。

自分だけが望んでいるという状況では献体はできず、家族がいない単身者の方も基本的に献体はできないということです。

また、生前のうちに登録していたとしても、遺体の状態や死因によって献体ができないケースもあります。

ドナー(臓器提供)の登録をしている方は、献体を受けることができないケースもあります。臓器提供を行うと献体を行うことはできません。そのためどちらにも登録している場合は、遺族がどちらかを選択しなければならないのです。

他にも病気や障害が認められる方は、健康体との比較研究のため受け入れられる場合もあれば、受け入れてもらえないこともあります。

事故で損傷がひどい場合も、状態によっては断られることがあります。

また、火葬に掛かる費用を大学が負担してくれる場合が多いので、費用を浮かせるために献体を行う人が増えてきています。

ただし大学側が負担してくれるのは、大学までの搬送費と火葬費のみで、葬儀費用は負担してくれないので注意が必要です。

そして、献体は無条件・無報酬で提供するものなので謝礼はありません。ただし、生前故人の意思によって献体へ登録され、遺族から承認されて実際に献体されると、遺骨を返してもらうときに文部科学大臣から感謝状が贈られます。

献体後に遺族に返却されるまでの期間は

献体をした場合、火葬は大学が対応します(お骨上げに参加できるケースもあります)。遺骨として遺族に返却されるのは、通常は献体後1年~2年たってからですが、解剖実習の進捗状況などによって3年以上かかる場合もあります。

献体を希望する人が増えている理由とは

現在、年間3500人程度の献体者の解剖が実施されています。献体の登録者数は、1988年度で累計約10万人でしたが、2008年度は約23万3000人、2013年度で約25万6000人となり、年々増加しています。

あまりに献体登録数が過剰になっているため、登録を制限する大学や関連団体も見られるほどです。

このように献体を希望する人が増えている理由には、主に下記が挙げられます。

  • 献体というシステムの認知が広まり、理解が進んだこと
  • 死や葬儀に関する意識の変化
  • 死後の費用を抑えるために希望する人の増加
  • 医療機関の充実や医療情報の広がりにより、医学の発展を意識する人の増加
  • 終活などの影響で自分自身の最期の迎え方について考える人の増加

献体をした際の費用負担

ここでは、献体を行った際の費用負担について主なポイントを紹介します。

献体自体は本人や家族の費用負担はなし

献体そのものについては、本人や家族の費用の負担はありません。無条件と無報酬が原則です。

献体を行う大学が負担してくれるのは、大学までの遺体の搬送費と火葬費だけです。

葬儀を行う際の費用は、遺族が負担しなければいけません。

提供を受ける側が負担する費用

大学など献体を受け入れる側が基本的に負担するのは、遺体の搬送費用および遺体の火葬費用です。遺体の搬送費用とは、献体先となる大学まで遺体を搬送する費用です。

葬儀後に大学へと搬送する場合には、葬儀後の搬送費用のみを大学が負担します。病院などの亡くなった場所から葬儀までの安置先、安置先から葬儀を行う場所などへの搬送分は家族の負担となります。

なお解剖が済み、火葬が行われたあとは原則的に家族が遺骨を引き取る条件となっていますが、引き取り手がいない場合などは、永代供養墓や共同墓地に大学の費用負担で納骨されます。

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葬儀を行う場合は、その費用は遺族が負担

葬儀を行ってから献体をする場合には、葬儀に掛かる費用は家族の負担となります。

葬儀費用を大学側が負担してくれると思っていると、遺族にとっては予定外の出費になるため注意が必要です。

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献体を行う場合の葬儀のタイミング

献体を行うに当たって、葬儀についてはどう考えればよいでしょうか。病院など亡くなった場所から、そのまま献体先に搬送をしてもらって葬儀を行わない場合もありますが、葬儀の実施を希望される方もいます。

献体をする場合では、葬儀を行うタイミングとしては次の三つがあります。

1. 献体の前に葬儀を行う場合

大学では防腐処置を適切に行う必要があるため、一般的に逝去後48時間以内の献体を目安としています。

つまり、逝去後48時間以内に葬儀式・告別式を終えるスケジュールであれば、献体前に葬儀を行うことが可能です。

逝去された時間にもよりますが、基本的に逝去の当日に通夜、翌日に葬儀式・告別式、大学への搬送を行うことになります。

その場合、葬儀社に献体を行う旨を伝え、大学から指定された時間内に葬儀式・告別式を終えるよう段取りをする必要があります。

48時間以内という制約の中、慌ただしく葬儀を進めることになってしまうため、一日葬(1日で葬儀を終える形式)が望ましいです。

大学から指定された時間内に葬儀式と告別式を行えるように、あらかじめ葬儀社に伝えておきます。葬儀社も一日葬のプランなどを準備してくれるので、スムーズに進むでしょう。

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2. 献体後に遺体なしで葬儀を行う場合

病院などから直接遺体を大学へ搬送して献体を行い、その後に遺体はなしで葬儀を行う方法もあります。遺体がない状態で行うため、遺影や位牌が中心の葬儀形態となります。

48時間以内という制約がないので時間に追われることがない点はメリットですが、故人と対面してお別れをしたいという方の希望に応えることができないというデメリットもあります。

菩提寺がある場合には献体を行ったこと、遺体がない状態で葬儀を行いたい旨を伝え、住職の了承を得る必要があります。

3. 献体後に遺骨を受け取ってから葬儀を行う場合

献体後、遺骨の返還を受けてから葬儀を行うことも考えられます。しかし遺骨の返還時期は未定となっていて、長いときには3年以上かかることもあることから、現実的な選択肢とは言えないでしょう。

また遺骨が戻ってくるまでの間、どのように供養(法事)を行うのか家族で話し合っておく必要があります。

遺骨がなくても、仏教では戒名を授かることもできますし、四十九日法要などの法要をして供養することもできます。

どうしても遺骨がなくて気掛かりな場合には、髪や毛、爪を供養することもあります。

なお、献体された方々に対して、大学では感謝の気持ちも込めて慰霊祭(遺族を招く場合もある)などの供養を定期的な行事として行っていることが一般的です。

4.葬儀をしない選択もある

葬儀をしないという選択もあります。

献体後に大学が火葬までは対応してくれるので、葬儀を行わなければ家族の負担を軽くできます。

また身寄りがなく、火葬後に遺骨の引き取り手がない場合は、大学が所有している共同墓地に埋葬してくれるので安心です。

菩提寺がある場合には事前に相談しておきましょう。

通常であれば戒名を受け、葬儀で菩提寺の僧侶が読経を行い、菩提寺に納骨することになります。

ただし献体の場合、宗教的な儀式は行われず火葬されてしまうため、宗教観を重んじる菩提寺の僧侶は快く思わないこともあり、納骨できなくなってしまうことがあるからです。

納骨できないリスクがあるので、献体を決めたら一度相談しましょう。

葬儀が担う役割には「遺族が故人の死を受け入れる、悲嘆の処理」といった側面もあります。

葬儀をせずに献体をするということは、亡くなった後、そのまま遺体が搬送されたきり、期間が長ければ数年後に遺骨となって戻ってくることになります。中にはそれが故人であると実感がもてないというケースもあります。

「最期のお別れがきちんとできなかった」と後悔することのないように、葬儀を行うかどうかを家族や親族でよく話し合う必要があります。

献体に関わる注意点など

ここでは献体に関して注意しておくべきことなどを下記にまとめておきます。

近親者とよく相談する

大学や関連団体に献体の登録を行う際に家族の同意を必要としますが、逝去後に献体を実行する時点にも家族の同意が必要とされ、一人でも反対する方がいると献体ができなくなることがあります。

このため、生前のうちに充分な相談や確認を行っておくことが重要です。また献体の実行後に葬儀をどうするかについても家族間で話し合い、意見の統一をしておきましょう。

解剖には時間がかかることが多く、遺骨の返却期限も決まっていません。

そのため早くて3カ月から遅くて3年以上と、いつ遺骨が帰ってくるか分からないのです。

葬儀を行おうと考えているのであれば、献体前に行うのがお勧めです。

事前の申し込み方法

献体を希望する場合には、まず医科・歯科大学または献体篤志家団体に問い合わせを行います。献体の受付をしている状況であれば、登録方法や必要事項の案内を受けることができます。

基本的にいずれの献体登録先でも本人と近親者の同意の署名捺印が必要で、登録を済ませると会員証が配布されます。

なお、不慮の事故に備えて、会員証は旅行先にも携帯しておくことをお勧めします

献体の条件は献体先ごとに異なる

登録できる年齢については、大学や関連団体によってさまざまです。また、既往症がある方や手術後の献体についても対応は各所によって異なります。

献体登録の条件について不安点がある方は、登録を行う前に大学や関連団体に確認をしましょう。

なお、臓器提供を行った遺体については献体を行うことができません。

献体を行っても香典マナーや葬儀マナーは一般葬と変わらない

献体を行っても、香典や葬儀のマナーは一般葬とは変わりません。

献体を行った場合、葬儀が簡略化され遺族が香典を辞退することも多いですが、受け取るかどうかは遺族が決めるので、その意向に従いましょう。

また、遺族として香典を受け取った場合は、必ず忌明けに香典返しをするのがマナーです。

死亡届を出す際は、火葬の日時を未定として献体に出すことを伝える

死亡届には、献体することと火葬日時(大学から伝えられた斎場や日時)を欄外に記入して届け出ます。火葬日時については「未定」として提出することが一般的です。

また自治体によっては大学が発行する証明書などが別途必要になる場合があります。

死亡届が受理されると火葬許可書が発行されるので、献体登録先の大学に提出しましょう。

最後に

今回は献体に関して費用や葬儀などについて解説しましたが、いかがでしたか。

献体は、医師や歯科医師の人材育成のために欠かせない重要な制度です。しかしながら、誰でもいつでもできるというものではなく、まずは生前のうちに大学や関連団体に登録をしておくことが必要となります。

そして、自分の死後に献体の実行をするのは遺された家族です。家族の同意や協力も欠かせませんので、生前のうちに充分な相談や確認をしておきましょう。

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