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献体をした場合の葬儀とは?費用や葬儀のタイミングも紹介します

献体をした場合の葬儀とは?費用や葬儀のタイミングも紹介します

自分や家族の死、葬儀について色々と調べたり、考えたりする中で「献体」に興味を持つ方もいっしゃいます。しかし、献体は望めば誰でもできるわけではありません。

また、残された家族だけが希望しても、献体が可能になるとは限らないのです。ではいったいどうすれば献体は出来るのでしょうか。

今回は献体に関して、その意味や費用面、献体後の葬儀などについて解説してまいります。

献体とは

まずは献体(けんたい)とはどういうものなのか、その意味について確認しておきます。

献体とは

献体とは医学や歯学における研究や人材育成のために、自らの遺体を大学などに無条件および無報酬で提供することを言います。

献体を行うには生前のうちに大学や関連団体に登録をしておく必要があります。 そして実際に亡くなったときに、残された家族が故人の意思に従って登録先に連絡を行い、遺体を提供することによって献体が実施されることになります。

つまり、身内の方が亡くなってから「そうだ、献体をしよう」と残された家族が思い立っても出来るものではないのです。

また、大学や関連団体に登録を行う際には、献体に同意する家族の署名捺印も必要です。献体の同意について、知人や友人の署名捺印では認められません。

したがいまして、自分だけが望んでいるという状況では献体は出来ないことになります。また家族がいない単身者の方も基本的に献体は出来ないということです。

また生前のうちに登録していたとしても、遺体の状態や死因によって献体が出来ないケースもあります。

献体後に遺族に返却されるまでの期間は

献体をした場合、火葬は大学が対応を行います。遺骨として遺族に返却されるのは、献体後1年~2年が通常ですが、解剖実習の進捗状況などによって3年以上かかる場合もあります。

献体を希望する人が増えている理由とは

現在、年間3,500人程度の献体者の解剖が実施されています。献体の登録者数は累計で1988年度、約10万人でしたが、2008年度は計約23万3千人、2013年度で計約25万6千人となり年々増加しています。

献体登録数が過剰となり、登録を制限する大学や関連団体も見られるようになっています。 このように献体を希望する人が増えている理由には、主に下記が挙げられます。

  • 献体というシステムの認知度か高まり、理解が進んだこと。
  • 死や葬儀に関する忌避感など意識の変化。
  • 死後の費用を抑えるために希望する人の増加。
  • 医療機関の充実や医療情報の広がりにより、医学の発展を意識する人の増加。
  • 終活などの影響で自分自身の最期の迎え方について考える人が増加。

献体をした際の費用負担

ここでは献体を行った際の費用負担について主なポイントを紹介いたします。

献体自体は本人や家族の費用負担は無し

献体そのものについて本人や家族の費用負担はありません。そして献体は無条件と無報酬が原則です。

提供を受ける側が負担する費用

大学など献体を受け入れる側が基本的に負担するのは、遺体の搬送費用および遺体の火葬費用です。遺体の搬送費用とは、献体先となる大学まで遺体を搬送する費用となります。

たとえば、葬儀後に大学へと搬送する場合には、葬儀後の搬送費用のみ大学が負担しますが、病院など亡くなった場所から葬儀までの安置先、安置先から葬儀を行う場所などへの搬送分は家族の負担となります。

なお解剖が済み、火葬が行われたあとは原則的に家族が遺骨を引き取る条件となっていますが、引き取り手がいないなどの場合は、永代供養墓や共同墓地に大学の費用負担で納骨されます。

葬儀を行う場合は、その費用は遺族が負担

葬儀を行ってから献体をする場合には、葬儀にかかる費用は家族の負担となります。

献体を行う場合の葬儀のタイミング

献体を行うにあたり、葬儀についてはどう考えたら良いでしょうか。病院など亡くなった場所から、そのまま献体先に搬送をしてもらい葬儀を行わない場合もありますが、葬儀の実施を希望される方々もいらっしゃいます。

献体をする場合において、葬儀を行うタイミングとしては次の3つがあります。

1. 献体の前に葬儀を行う場合

大学では防腐処置を適切に行う必要があるため、一般的に逝去後48時間以内の献体を目安としています。つまり、逝去後48時間以内に葬儀式・告別式を終えるスケジュールであれば、献体前に葬儀を行うことが可能です。

逝去された時間にもよりますが、基本的に逝去の当日に通夜、翌日に葬儀式・告別式、大学への搬送を行うことになります。

その場合、葬儀社に献体を行う旨を伝え、大学から指定された時間内に葬儀式・告別式を終えるよう段取りを行ってもらう必要があります。

48時間以内という制約の中、慌ただしく葬儀を進めていくことになってしまうため、1日葬(ワンデーセレモニー)で行うことも考えられます。

2. 献体後に遺体無しで葬儀を行う場合

病院などから直接大学へ搬送して献体を行った後に、ご遺体無しで葬儀を行うという方法もあります。ご遺体が無い状態で行うため、遺影や位牌が中心の葬儀形態となります。

48時間以内という制約が無い点はメリットですが、故人と対面してお別れをしたいという方の希望に応えることが出来ないというデメリットもあります。

菩提寺がある場合には献体を行ったこと、遺体が無い状態で葬儀を行いたい旨を伝え、住職の了承を得る必要があります。

3. 献体後に遺骨を受け取ってから葬儀を行う場合

献体後、遺骨の返還を受けてから葬儀を行うことも考えられます。しかし遺骨の返還時期は未定であり、長いときには3年以上かかることもあることから、現実的な選択肢とはいえないでしょう。

なお、献体された方々に対して大学では、感謝の気持ちも込めて慰霊祭などの供養を定期的行事として行っていることが一般的です。

献体に関わる注意点など

ここでは献体に関して注意しておくべきことなど、主な点を下記にまとめておきます。

近親者とよく相談する

大学や関連団体に献体の登録を行う際にも家族の同意が必要ですが、逝去後に献体を実行する時点にも家族の同意が必要とされ、1人でも反対される方がいると献体が出来なくなることがあります。

このため、生前のうちに充分な相談や確認を行っておくことが重要です。また献体の実行後に葬儀をどうするかについても家族間で話し合い、意見の統一をしておくようにしましょう。

事前の申し込み方法

献体を希望する場合には、まず医科・歯科大学または献体篤志家団体に問い合わせを行います。献体の受付をしている状況であれば、登録方法や必要事項の案内を受けることができます。

基本的にいずれの献体登録先でも本人と近親者の同意の署名捺印が必要となります。なお不慮の事故に備えて、会員証は旅行先にも携帯しておくことをオススメいたします。

献体の条件は献体先ごとに異なる

たとえば登録できる年齢については大学や関連団体によって様々です。また、既往症がある方や手術後の献体についても対応は各所によって異なります。

このため、条件について不安点がある方は登録を行う前に、大学や関連団体に確認をしておくようにしましょう。なお、臓器提供を行った遺体については献体を行うことが出来ません。

最後に

今回は献体に関して費用や葬儀などについて解説してまいりました。 献体は医師や歯科医師の人材育成のために欠かせない重要な制度です。しかしながら、誰でもいつでも出来るというものではなく、まずは生前のうちに大学や関連団体に登録をしておくことが必要となります。

自分の死後、献体の実行をするのは残された家族です。家族の同意や協力も欠かせませんので、生前のうちに充分な相談や確認をしておきましょう。

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