危篤とは？葬儀の準備の流れと注意点を解説

大切な家族が危篤と知れば気が動転するのは当たり前です。冷静でいられる人などまずいないでしょう。

それにも関わらず、危篤の知らせがあった際には、つらく苦しい気持ちでありつつも落ち着いて行動することが必要とされます。その理由は、周囲への連絡や葬儀の準備など、適切に対応しなくてはならないことがあるためです。

本記事では、危篤の報を受けた際に家族は何を行い、何を準備し、何に注意すべきかについて解説していきます。

危篤とはどんな状態？重篤との違い

「危篤（きとく）」と似た「重篤（じゅうとく）」という言葉がありますが、この二つの言葉の違いは何でしょうか。確認しましょう。

危篤：今にも息を引き取りそうな状態であり、回復を見込めない

重篤：命の危険もある状態であるが、回復が見込める

つまり、どちらも命が危うい状態にあることを指している点では同じですが、回復の見込みがあるかどうかの違いがあります。その違いの判断には明確な基準はなく、医師の判断にゆだねられます。

重篤に当たる状態は、病院外心停止、重症呼吸不全、重症出血性ショック、急性腎不全などが挙げられます。重篤という言葉は、亡くなりそうだという意味合いでは使いません。

一方、危篤の場合は、明確な定義はないものの、生命を維持する身体の機能が低下しており、（一命を取り留める可能性が全くないわけではないものの）現状では回復を見込めず、やがて息を引き取るであろうと予想される場合に用いられます。

そのため、病院では遺族に対して「ご臨終の覚悟をしてください」との意味で使われることもあります。

では、危篤となった場合には具体的にどの程度の時間が残されていると考えられるのでしょうか。これは純粋にその人の持つ生命力によるとしか言えず、ほんの数十分間ということもあれば、何日も危篤状態が続くこともあります。

また、危篤状態を経てその後回復する例もありますので、こればかりは「神のみぞ知る」と言えます。

家族が危篤になった場合に行うべきこと

家族が危篤に陥った場合に行うべきことには、どういったことがあるでしょうか。

病院へ急行する

病院から危篤の知らせがあったからといって、すぐに亡くなるとは限らないのは前述の通りです。しかし、いつ亡くなってもおかしくない状態であることは確かですので、至急病院へ駆け付けます。

ただし、気が動転したまま慌てて病院へ向かえば事故を起こす危険性がありますので、特に車を運転して向かう際には充分に注意するようにしましょう。

また、場合によっては医師から危篤を告げられてから1週間以上危篤状態が継続するということもあり得ます。

自宅から病院までの距離にもよりますが、しばらくの間病院に泊まり込むことになるケースを想定して、身の回りのものの準備や、自宅を留守にするに当たっての諸々の対処も可能な限りしておきましょう。

身近な人へ連絡する

危篤に陥ったということは、その人が生きている間に会える最期の機会となる可能性が高いということですので、自らが駆け付けるだけでなく身近な人への連絡も必要です。

慌ただしい中で各所に連絡するということは簡単ではありませんが、死に目に会えないというのはまさに取り返しのつかないことです。

連絡先が多過ぎて追い付かないようであれば、連絡網のように複数人で手分けをするなどして、早急に連絡漏れがないように対応しましょう。

深呼吸をする

身近な人が危篤の状態を告げられると誰しもパニックになってしまいます。まずは深呼吸をしてできる限り落ち着くことを心掛けてください。その後、医師から詳しい説明を受けましょう。

とはいえ、頭が混乱して医師からの説明が頭に入らないということもあるでしょう。そういった場合には、内容が理解できるまで何度でも質問しても構いません。医師から直接説明を受けるのが難しい場合には、一度看護師に相談してみましょう。

勤務先への連絡

家族が危篤状態で仕事を休まざるを得ない状況であれば、早急に勤務先へ事情を説明してしばらく仕事を休ませてもらうようにしましょう。この時、容体に関する詳しい説明はしなくても構いません。

勤務先への連絡は、電話が望ましいですが、タイミングが合わず電話が通じなかった場合は、取り急ぎメールで連絡をしておき、しばらくおいてから改めて電話連絡をするようにしましょう。

身内の危篤を理由に会社を休む場合は、忌引き休暇ではなく有給休暇として扱われます。

宗教関係者や連絡する

宗教によっては、危篤状態で儀式が必要な場合があります。必要であれば宗教関係者へ連絡を入れましょう。

危篤状態になった病人へ、キリスト教のカトリックでは「塗油の秘跡の儀式」、プロテスタントでは「聖餐式（せいさんしき）」と呼ばれる儀式を行うことがあります。

仏教では、危篤から臨終の間に枕元で僧侶にお経を唱えてもらい、故人が穏やかに死を迎えられるようにする枕経の儀式が行われることもあります。

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危篤状態は誰にどのように伝えるべき？

危篤を知らせるべき「身近な人」とはどこまでの範囲と考えればよいのでしょうか。また、どのように伝えればよいでしょうか。

誰に伝えるべき？

連絡する範囲としては、3親等までの親族が一般的な目安となります。具体的には、家族（配偶者や子など）の他に、親、孫やひ孫、祖父母や曾祖父母、きょうだい、おじ・おば、おい・めいです。

しかしながら、あまりに大人数が訪れては周囲に迷惑を掛けることとなりますので、注意が必要です。

病院側から「ごく身近な親族のみに知らせてください」といった指示があることもありますので、その場合には指示に従うようにしましょう。

また、危篤状態にある本人が最期に会っておきたいと願うであろう相手に立ち会ってもらうことを第一に考え、血縁の近さや親族であるか否かにこだわり過ぎず、親しく関わりのある人には知らせるようにしましょう。

何をどのように伝えるべき？

基本的には電話連絡で、手短に伝えます。深夜や早朝といった時間帯に電話をかけるのはためらわれるかもしれませんが、急を要する連絡ですので基本的に時間帯は問わなくてよいでしょう。

伝える内容としては、通常以下です。

・自分の名前、危篤に陥った人との関係、自分の電話番号

例）「〇〇の長男の△△です。電話番号は□□□‐□□□□です」

・危篤者の現在の病状

例）「すでに意識はなく、医師によれば明日までもつかどうかといった感じとのことです」

・来てもらえるならいつごろどこへ来てほしいか

例）「これが最期となるかと思います。会っていただけるようでしたら、面会時間外でも夜間出入口で事情を伝えれば入館できるとのことですので、できるだけ早く□□病院までお願いします」

※入院している病院名だけでなく、病院の住所と電話番号、病室番号も伝えましょう。

相手が不在で連絡が付かない場合

すぐに連絡が付かない場合には、留守番電話に簡潔にメッセージを残します。

また、メールやファックス、電報を用いて連絡しても構いません。この際は、電話での連絡が付かなかったことを申し添えましょう。

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危篤時に用意すべき費用

危篤と告げられ深い悲しみに暮れている中、お金のことなど考えたくないというのが本当のところでしょう。それでもやはり、いざ臨終となれば思いの他に各種の費用が必要となってくることを頭の隅に置いておきましょう。

そして、金融機関の口座は、口座名義人の死亡の事実が把握され次第凍結されることも考慮しないといけません。

つまり、口座名義人が死亡するとその口座から現金を引き出せなくなる可能性があり、入用になる費用を危篤に陥った本人の口座から調達できるとは限らないということです。

あらかじめ用意しておきたい各種費用には次のようなものがあります。

病院への支払い費用

入院期間などによりますので、不安であれば病院に確認しておくと安心でしょう。

交通費・遺体輸送費

自宅～病院間の距離などによります。

葬儀費用

宗教や葬儀形式により大きく変わってきますが、葬儀一式費用の全国平均は約120万円、飲食接待費用平均は約30万円、合計で約150万円と言われています。

お布施

これも宗教・宗派により大きく異なりますが、葬儀の際の寺院へのお布施（読経料、戒名料など）の全国平均は約47万円と言われています。

キリスト教の場合はお布施の代わりに御礼を準備します。協会の規模によっても異なりますが、御礼の相場は約10万円～50万円ほどと言われています。

心付け（”寸志”ともいわれます）

心付けとは、葬儀を手伝ってくれた方にお礼として渡すものです。ここでは心付けが必要となる場面とその相場についてお伝えします。

葬儀を手伝ってくれた方々

葬儀の受付係や案内係などの雑務を手伝ってくれた方々にも心付けを渡すことがあります。この際の心付けの相場は地域によって異なるため、その地域の事情に詳しい方や葬儀社のスタッフに相談してみましょう。

葬儀準備の流れ

危篤状態から回復せず臨終となった場合には、葬儀の準備を行わなくてはなりません。臨終から葬儀を営むまでの流れを確認しておきましょう。

医師による死亡確認

医師により死亡の確認が行われ、死亡診断書が発行されます。死亡診断書は役所への死亡を届け出る際に必要な書類であり、受理されなければ火葬の許可も降りませんので、必要なものとなります。

病院から遺体を搬送する際にも死亡診断書を携行するのが原則です。なお、事故死などの場合には死亡診断書の代わりに死体検案書が発行されます。

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葬儀社に見積もりを依頼する

葬儀社に見積もりを依頼します。あらかじめ依頼先の葬儀社を決めておいた方がスムーズですが、そうでない場合には葬儀の依頼先を探さなければなりません。

限られた時間の中で決めなくてはなりませんが、こんなはずではなかったということにならないよう、まずは見積もりを出してもらった上で検討しましょう。

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死亡を周囲に知らせる

死亡したことを周囲に知らせます。家族だけで葬儀を営んで後日報告する場合はこの限りではありませんが、そういった事情がないのであれば親族や近しい人たちに早急に死亡の事実を知らせるようにします。

この時点では、葬儀の詳細は決まっていないことがほとんどですが、詳細は追って連絡するという形で問題ありませんので、まずは死亡を知らせましょう。

また、仮にほぼ絶縁状態にあり危篤を伝えることもしていなかった親族がいる場合にも、死亡については知らせるようにしましょう。

死亡届の提出

死亡届は、左側が「死亡届」、右側が「死亡診断書（死体検案書）」の様式です。医師から発行された死亡診断書とセットになっている死亡届の部分に必要事項を記入し、役所へ故人の死亡を届け出ます。死亡届は故人の死から7日以内の提出が義務付けられていますので注意しましょう。死亡届を提出する際には、火葬許可申請書も一緒に提出します。

また、死亡届の提出は葬儀社に代理で依頼することもできます。遺族は葬儀の準備にあわただしく追われ、役所へ出向く時間がないこともありますので、そういった場合は葬儀社に相談してみるとよいでしょう。

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葬儀詳細を決める

依頼する葬儀社が決まれば、葬儀の詳細について担当者と話し合い、それぞれの事項を確認しながら決めていきます。

葬儀を執り行うに当たっての喪主、日程、葬儀形式、宗旨・宗派（菩提寺にお願いするのかなど含め）、葬儀プラン、祭壇・棺・装花のグレードなど、決めなくてはならないことは多岐にわたります。

また、通夜振舞いや精進落としなどの会食を行う場合は、料理の内容や手配の方法の確認、茶菓子や飲み物の用意も忘れずに行うようにしましょう。

このときに、葬儀の当日の役割分担や式の段取りを確認しておくと、葬儀当日に慌てることがないでしょう。

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葬儀を執り行う

葬儀は、基本的には葬儀社が進行を執り仕切りますので、それに従いましょう。

ただし、式次第は葬儀社に任せておけばよいですが、参列者への挨拶は喪主が行うことになります。

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葬儀準備を行う際の注意点

葬儀の準備を行う際に気を付けたい点としては、どういったものがあるでしょうか。確認しておきましょう。

必要な費用を用意しておく

「危篤時に用意すべき費用」の項でも触れたように、故人の口座にある資産を葬儀費用に充てられるとは限りません。

葬儀を執り行うに当たって、ある程度まとまった金額が必要となることが大半ですので、あらかじめ用意しておくようにしましょう。

口座名義人死亡の事実を受け、いったん凍結された口座は原則、相続手続きが完了するまでは一切手をつけられませんでした。

しかし、2019年の相続法改正によってできた「預貯金仮払い制度」で、法定相続人であれば、150万円までは相続人全員の同意なしでも引き出せるようになりました。

以前よりは故人の遺産を葬儀の費用に当てやすくはなりましたが、他の相続人とのトラブルを引き起こす可能性や相続を放棄することができなくなる場合があるため、こちらも「すぐに使える」と当てにし過ぎない方がいいでしょう（他の相続人との相談の時間が必要）。

見積もりは複数社から

依頼する葬儀社があらかじめ決まっていれば問題ありませんが、そうでなければ葬儀の依頼先を決めます。ゆっくりと時間をかけてはいられませんが、だからといって臨終直後に慌てて決める必要はありません。

遺体の搬送を依頼した葬儀社に葬儀もお願いしなくてはならないというわけではありませんし、病院から葬儀社の紹介があったとしても、そこに依頼しなくてはならないということでもないからです。

複数社からきちんと見積もりを取った上で比較検討を行うことが望ましいため、金額だけではなく、参列者の人数や見積もりに含まれている葬儀内容、追加料金が発生する葬儀内容についてもきちんと確認するようにしましょう。

単純に一番見積もりが安い葬儀社に決めたとしても、自分が想定していた葬儀内容がその見積もりには含まれておらず、結果的に追加料金が発生するケースもありますので、見積もりを比較検討する際は細かな部分まで確認をしておくことが必要です。

最後に

大切な家族が危篤となればパニック状態に陥ってしまうのが普通でしょう。

かけがえのない存在を失うことに対する心の準備などできるものではありませんが、危篤を告げられた際に家族として行うべきこと、注意するべき点を把握しておくことをお勧めします。

大切な人の最期だからこそ、それを悲しみ悼むこと以外に心を乱されないように、必要な知識を備えておくことで、不要な不安や焦りを取り除きましょう。

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   ※葬儀を行う地域や条件によっては複数社紹介が難しい場合もございます。

3. ステップ3

   葬儀社との打合せ/葬儀日程や内容の確定

   葬儀社と葬儀について具体的な内容を話していきます。内容面、費用面など比較検討の上、条件に合う葬儀社が見つかりましたらお申し込みください。

   ※万が一ご紹介した葬儀社が合わない場合、他の葬儀社のご紹介も可能ですので遠慮なくお申し付けください

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