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葬儀の知識

危篤とは?葬儀までの準備や注意点について説明します

危篤とは?葬儀までの準備や注意点について説明します

大切な家族が危篤と知れば気が動転するのは当たり前、冷静でいられる人などまずいないでしょう。

それにもかかわらず、危篤の知らせがあった際には落ち着いて行動することが必要であるとされる理由は、辛く苦しい気持ちでありつつも適切に対応しなくてはならないことがあるためです。

本記事では、危篤の報を受けた際に家族は何を行ない、何を準備し、何に注意すべきかについて解説します。

危篤とはどんな状態?重篤との違い

「危篤(きとく)」と似た言葉に「重篤(じゅうとく)」というものがありますが、この2つの言葉の違いは何でしょうか。

  • 危篤:今にも息を引き取りそうな状態であり、回復を見込めない
  • 重篤:命の危険もある状態であるが、回復が見込める

つまり、どちらも命が危うい状態にあることを指している点では同じですが、回復の見込みがあるかどうかの違いだといえます。

重篤の状態は、亡くなりそうだという意味合いでは使いません。一方、危篤の場合は(一命を取りとめる可能性が全くないわけではないものの)現状では回復を見込めず、やがて息を引き取るであろうと予想されるということです。

では、危篤となった場合には具体的にどの程度の時間が残されていると考えられるのでしょうか。これは純粋にその人の持つ生命力によるとしかいえず、ほんの数十分間ということもあれば、何日も危篤状態が続くこともあります。

また、危篤状態を経てその後快復する例もありますので、こればかりは「神のみぞ知る」であるといえます。

家族が危篤になった場合に行なうべきこと

家族が危篤に陥った場合に行なうべきことには、どういったことがあるでしょうか。

病院へ急行する

病院から危篤の知らせがあったからといってすぐに亡くなるとは限らないのは前述の通りです。しかし、いつ亡くなってもおかしくない状態であることは確かですので、至急病院へ駆けつけます。

ただし、気が動転したまま慌てて病院へ向かえば事故を起こす危険性がありますので、特に車で向かう際には十分に注意するようにしましょう。 また、場合によっては医師から危篤を告げられてから1週間以上危篤状態が継続するということもあり得ます。

自宅から病院までの距離にもよりますが、しばらくの間病院に泊まり込むことになるケースを想定して、身の回りのものの準備や、自宅を留守にするに当たっての諸々の対処も可能な限りしておきましょう。

身近な人へ連絡する

危篤に陥ったということは、その人が生きている間に会える最後の機会となる可能性が高いということですので、自らが駆けつけるだけでなく身近な人への連絡も必要です。

慌ただしい中で各所に連絡するというのは簡単なことではありませんが、死に目に会えないというのはまさに取り返しのつかないことであるといえます。

連絡先が多過ぎて追いつかないようであれば、連絡網のように複数人で手分けをするなどして、早急に且つ連絡漏れのないように対応しましょう。

危篤状態は誰にどのように伝えるべき?

危篤を知らせるべき「身近な人」とはどこまでの範囲と考えればよいのでしょうか。また、どのように伝えればよいでしょうか。

誰に伝えるべき?

連絡する範囲としては、3親等までの親族が一般的な目安となります。具体的には、家族(配偶者や子など)の他に、親、孫やひ孫、祖父母や曾祖父母、兄弟姉妹、伯叔父母(おじ・おば)、甥・姪です。

しかしながら、あまりに大人数が訪れては周囲に迷惑をかけることとなりますので、注意が必要です。

ごく身近な親族のみに知らせるようにといった指示が病院側からあることもありますので、その場合には指示に従うようにしましょう。

また、危篤状態にある本人が最期に会っておきたいと願うであろう相手に立ち会ってもらうことを第一に考え、血縁の近さや親族であるか否かにこだわり過ぎず、親しい関わりのある人には知らせるようにしましょう。

何をどのように伝えるべき?

基本的には電話連絡で、手短に伝えます。深夜や早朝といった時間帯に電話をかけるのはためらわれるかもしれませんが、急を要する連絡ですので基本的に時間帯は問わなくてよいでしょう。

伝え方としては、通常以下のようになります。

自分の名前、危篤に陥った人との関係
例)「〇〇の長男の△△です」

危篤者の現在の病状
例)「既に意識はなく、医師によれば明日までもつかどうかといった感じとのことです」

来てもらえるならいつ頃どこへ来てほしいか
例)「これが最後となるかと思います。会って頂けるようでしたら、面会時間外でも夜間出入口で事情を伝えれば入館できるとのことですので、できるだけ早く□□病院までお願いします」

危篤時に用意すべき費用

危篤と告げられ深い悲しみに暮れている中、お金のことなど考えたくないというのが本当のところでしょう。それでもやはり、いざ臨終となれば思いのほかに各種の費用が必要となってくるということを頭の隅に置いておきましょう。

そして、金融機関の口座は口座名義人の死亡の事実が把握され次第凍結されるということも考慮する必要があります。

つまり、口座名義人が死亡した際はその口座から現金を引き出せなくなる可能性があり、入用になる費用を危篤に陥った本人の口座から調達できるとは限らないということです。

あらかじめ用意しておきたい各種費用には次のようなものがあります。

病院への支払い費用

入院期間などによりますので、不安であれば病院に確認しておくと安心でしょう。

交通費

自宅~病院間の距離などによります。

葬儀費用

宗教や葬儀形式により大きく変わってきますが、葬儀一式費用の全国平均は約121万円、飲食接待費用平均は約30万円ですので、合計で約151万円です。(日本消費者協会2017年葬儀についてのアンケート調査より)

お布施

これも宗教・宗派により大きく異なりますが、葬儀の際の寺院へのお布施(読経料、戒名料など)の全国平均は約47万円です。(日本消費者協会2017年葬儀についてのアンケート調査より)

葬儀準備の流れ

危篤状態から快復せず臨終となった場合には、葬儀の準備を行なわなくてはなりません。臨終から葬儀を営むまでの流れを確認しておきましょう。

医師による死亡確認

医師により死亡の確認が行なわれ、死亡診断書が発行されます。死亡診断書は役所への死亡を届け出る際に必要な書類であり、死亡届が受理されなければ火葬の許可もおりませんので、必ず必要なものとなります。

病院からご遺体を搬送する際にも死亡診断書を携行するのが原則です。なお、事故死などの場合には死亡診断書の代わりに死体検案書が発行されます。

葬儀社に見積もりを依頼する

葬儀社に見積もりを依頼します。あらかじめ依頼先の葬儀社を決めておいた方がスムーズですが、そうでない場合には葬儀の依頼先を探さなければなりません。

限られた時間の中で決めなくてはなりませんが、こんなはずではなかったということにならないよう、まずは見積もりを出してもらった上で検討しましょう。

死亡を周囲に知らせる

死亡したことを周囲に知らせます。周囲には家族だけで葬儀を営んだ旨を後日報告する予定である場合はこの限りではありませんが、そういった特段の事情がないのであれば親族や近しい人たちに早めに死亡の事実を知らせるようにします。

この時点では、葬儀詳細は決まっていないことがほとんどですが、詳細は追って連絡するという形で問題ありませんので、まずは死亡を知らせましょう。

また、仮にほぼ絶縁状態にあり危篤を伝えることもしていなかった親族がいる場合にも、死亡については知らせるようにしましょう。

葬儀詳細を決める

依頼する葬儀社が決まれば、葬儀の詳細について担当者と話し合い、各種事項を確認しながら決めていきます。

葬儀を執り行なうに当たっての喪主、日程、葬儀形式、宗旨・宗派(導師は菩提寺にお願いするのかなど含め)、葬儀プラン、祭壇・棺・装花のグレードなど、決めなくてはならないことは多岐にわたります。

葬儀を執り行なう

実際の葬儀において、喪主はじめ遺族が主体的に行なうことは実際のところあまりありません。基本的には葬儀社が進行を執り仕切りますので、それに従いましょう。

ただし、式次第は葬儀社に任せておけばよいですが、会葬者への挨拶は喪主が行なうことになります。

葬儀準備を行なう際の注意点

葬儀の準備を行なう際に気をつけたい点としては、どういったものがあるでしょうか。確認しておきましょう。

必要な費用を用意しておく

「危篤時に用意すべき費用」の項でも触れたように、故人の口座にある資産を葬儀費用に充てられるとは限りません。 葬儀を執り行なうに当たって、ある程度まとまった金額が必要となることが大半ですので、あらかじめ用意しておくようにしましょう。

口座名義人死亡の事実を受け、一旦凍結された口座は原則、相続手続きが完了するまでは一切手をつけられません。

しかし、口座が凍結されているが手もとに十分な資金がないという場合、当座の葬儀費用を凍結口座から限度額内で払い出すという例外的措置が認められるケースもありますので、金融機関に相談してみましょう。

ただしその場合、相続人全員が承諾していることを証明する書面の提出などの手間がかかるということは承知しておきましょう。

見積もりは複数社から

依頼する葬儀社があらかじめ決まっていれば問題ありませんが、そうでなければ葬儀の依頼先を決めます。ゆっくりと時間をかけてはいられませんが、だからといって臨終直後に慌てて決める必要はありません。

ご遺体の搬送を依頼した葬儀社に葬儀もお願いしなくてはならないというわけではありませんし、病院から葬儀社の紹介があったとしても、そこに依頼しなくてはならないということでもないからです。

複数社からきちんと見積もりを取った上で検討しましょう。

最後に

大切な家族が危篤となればパニック状態に陥ってしまうのが普通でしょう。しかし、危篤を告げられた際に家族として行なうべきこと、注意するべき点を把握しておくことをお勧めします。

葬儀社に事前見積もりする際のポイント

事前に複数の葬儀社から見積もりを取って内容をイメージしておくと、いざというときに慌てずに葬儀を行うことができます。複数社に自分で連絡するのは面倒ですが、今は一括見積サービスがあるので、そちらを利用すると負担なく迅速に進められます。

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